戦勝国は日本人が消滅するまで戦うつもりだったのか！
原爆は２つだけの予定ではなったというし。
20以上だったんだろ
そして最後が京都の予定だった
だから京都には爆弾投下を極端に少なくしていた
原爆の効果を検証する為だ
核兵器をもたない日本が何のためにこれほど多くのプルトニウムを保有するのか
アメリカの命令ということ。
アメリカは自国内に大量のプルトニウムを保存することは、テロ対策上危険だから、原爆２発で放射能汚染を体験させ、先進国では最も癌患者が多いと言われている日本にプルトニウム保存させれば日本を半永久的に「自爆状態」にでき、爆破ボタンを握るアメリカに絶対的に抵抗できない状況にしておける。
アホな安倍首相を「TPP加盟のお駄賃」として、４月に予定している米国議会での演説で持ち上げて適当にコントロールして再軍備させれば、アメリカは金を出さずに西太平洋を支配し続けることが可能になる。
まもなく不動産の暴落はやってくる。都心の物件ですらバブルが崩壊するのだから、郊外や地方の物件は、下手をすると売りたくても値段がつかない可能性が高い
地震と放射能で関東は住めないから、そりゃ地価は下がるわな。それに地震と年寄りが増えて、また死んで…で人口が大幅減になるのだから、家は余りまくるわ。
当たり前やろね。
人口が減り、経済が減速している時に、金融屋のつじつま合わせの不動産価格が維持できるはずがない。
そこに放射能となったら、もう、瀕死状態、東京ゾンビ。
バブル崩壊というよりも何百年続いた土地本位制終了と言った方が正確かもしれません。
スマホ中心主義とでも言うのか、かつては広いリビングや書斎や家の門扉やが憧れで、そこに大型テレビがあって、団らんや娯楽がありましたが、仮に少子化がストップしても、若者の持ち家離れはもう元には戻りません。
なぜならば、いつ首になるのか分からない時代で、ローンなど組む気にならないし、首になった会社への通勤目的で家やマンションを買ったら目も当てられませんし、第一、半分が離婚する時代に突入で、愛の巣など作る気にならないからです。
そして、各部屋にテレビ一台の時代を経て、各体にスマホ一台の時代になり、以前以上に、家が寝るための場所になっていっており、仮住まいで十分なのと、持ち家がステータスではなくなり、むしろ移動を制約する存在になってきているからです。
現在、ネットカフェとカプセルホテルは、どんどんワンルーム化し、独身者にとっては、それらと自宅の差別も区別もつかないぐらいにサービスの向上と料金の低下がみられ、シティーホテルの顧客を奪いつつあり､三者の競争の行く末はマンモス激安ホテルで、それは賃貸マンションと競合して行くのは目に見えています。
今でも作家とか漫画家とか時間に追われる人はホテルが常宿のようですが、それが一般化していくという事です。
それにより、持ち家も不要、長期賃貸も不要となり、激安ホテルの中期宿泊が若者の主流となり、言ってみれば昔の賄い付きの下宿の復活リニューアルという事で、賃貸業もそれらとの競合の中で改革を迫られる訳です。
永らく投資対象だった土地や住居が、金融機関の都合で高値安定に据え置かれてきましたが、それらの複合的な要因から、ユニクロの服や吉野家の定食のように、誰でも手軽に買ったり借りたりできる時代になる訳で、今までが異常だったという事です。
20年間にわたり低成長にあえぐ日本。私たちはこれから、どうやって自分の資産を守っていけばよいのか。世界各国の情勢を独自に分析するカリスマ投資家、ジム・ロジャーズ氏に話を聞いた。
――アベノミクスは、日本にどんな効果をもたらしましたか。
日本の大きな問題は3つあると私は見ています。人口が減っていること、債務が天井知らずに増えていること、そして、安倍晋三首相がまだいることです。
安倍首相が今やっていること、つまり紙幣の増刷によって自国通貨の価値を下げるということは、非常にお粗末だと私は思います。10年後、20年後になってみて、「あのとき、日本は終わっていたんだな」と気がつくでしょう。
――それでは、日本国民はどうすればいいのでしょう。
12歳以上だったら、即刻、日本から移住を考えた方がいいと思います。日本の株式マーケットを見ていると、いずれバブルが発生する懸念があると思います。日本の投資家の皆さんには、慎重な判断が必要になります。もしバブルが発生したら、日本を完全に崩壊させてしまう危険性すらあると思うのです。あくまでも、可能性としての話ですが。
そうした状況下で、子どもの教育についてはどう考えますか。ロジャーズさんはシンガポールで、娘さんに中国語を習わせているとか。
自分の母国語に加えて、別の外国語を1～2つ習得すべきです。今、世界はいろいろなところで結び付いており、どこか一国だけで独立して、自分たちだけでやっていくことはできません。外国語は絶対、必要になります。
私自身が今後、一番重要になる言語と考えているのがマンダリン（中国語の共通語）なので、娘たちには中国語の教育を受けさせています。ただ、必ずしも中国語である必要はないかもしれません。
日本のトップ１％の年収１３００万円は、正確に言えば１２８０万円だが、意外に低いと思っている人が多いのではないか。そういう人たちは、ほとんど東京などの大都市圏に住んでいる。
一方、そうした大都市圏では、従来中間層と思われていた階層が予想以上に増えている。
日本のトップ１０％、トップ５％の年収はそれぞれ５７６万円、７５１万円だ。これも予想外に低い数字だろう。
原爆は２つだけの予定ではなったというし。
20以上だったんだろ
そして最後が京都の予定だった
だから京都には爆弾投下を極端に少なくしていた
原爆の効果を検証する為だ
核兵器をもたない日本が何のためにこれほど多くのプルトニウムを保有するのか
アメリカの命令ということ。
アメリカは自国内に大量のプルトニウムを保存することは、テロ対策上危険だから、原爆２発で放射能汚染を体験させ、先進国では最も癌患者が多いと言われている日本にプルトニウム保存させれば日本を半永久的に「自爆状態」にでき、爆破ボタンを握るアメリカに絶対的に抵抗できない状況にしておける。
アホな安倍首相を「TPP加盟のお駄賃」として、４月に予定している米国議会での演説で持ち上げて適当にコントロールして再軍備させれば、アメリカは金を出さずに西太平洋を支配し続けることが可能になる。
まもなく不動産の暴落はやってくる。都心の物件ですらバブルが崩壊するのだから、郊外や地方の物件は、下手をすると売りたくても値段がつかない可能性が高い
地震と放射能で関東は住めないから、そりゃ地価は下がるわな。それに地震と年寄りが増えて、また死んで…で人口が大幅減になるのだから、家は余りまくるわ。
当たり前やろね。
人口が減り、経済が減速している時に、金融屋のつじつま合わせの不動産価格が維持できるはずがない。
そこに放射能となったら、もう、瀕死状態、東京ゾンビ。
バブル崩壊というよりも何百年続いた土地本位制終了と言った方が正確かもしれません。
スマホ中心主義とでも言うのか、かつては広いリビングや書斎や家の門扉やが憧れで、そこに大型テレビがあって、団らんや娯楽がありましたが、仮に少子化がストップしても、若者の持ち家離れはもう元には戻りません。
なぜならば、いつ首になるのか分からない時代で、ローンなど組む気にならないし、首になった会社への通勤目的で家やマンションを買ったら目も当てられませんし、第一、半分が離婚する時代に突入で、愛の巣など作る気にならないからです。
そして、各部屋にテレビ一台の時代を経て、各体にスマホ一台の時代になり、以前以上に、家が寝るための場所になっていっており、仮住まいで十分なのと、持ち家がステータスではなくなり、むしろ移動を制約する存在になってきているからです。
現在、ネットカフェとカプセルホテルは、どんどんワンルーム化し、独身者にとっては、それらと自宅の差別も区別もつかないぐらいにサービスの向上と料金の低下がみられ、シティーホテルの顧客を奪いつつあり､三者の競争の行く末はマンモス激安ホテルで、それは賃貸マンションと競合して行くのは目に見えています。
今でも作家とか漫画家とか時間に追われる人はホテルが常宿のようですが、それが一般化していくという事です。
それにより、持ち家も不要、長期賃貸も不要となり、激安ホテルの中期宿泊が若者の主流となり、言ってみれば昔の賄い付きの下宿の復活リニューアルという事で、賃貸業もそれらとの競合の中で改革を迫られる訳です。
永らく投資対象だった土地や住居が、金融機関の都合で高値安定に据え置かれてきましたが、それらの複合的な要因から、ユニクロの服や吉野家の定食のように、誰でも手軽に買ったり借りたりできる時代になる訳で、今までが異常だったという事です。
20年間にわたり低成長にあえぐ日本。私たちはこれから、どうやって自分の資産を守っていけばよいのか。世界各国の情勢を独自に分析するカリスマ投資家、ジム・ロジャーズ氏に話を聞いた。
――アベノミクスは、日本にどんな効果をもたらしましたか。
日本の大きな問題は3つあると私は見ています。人口が減っていること、債務が天井知らずに増えていること、そして、安倍晋三首相がまだいることです。
安倍首相が今やっていること、つまり紙幣の増刷によって自国通貨の価値を下げるということは、非常にお粗末だと私は思います。10年後、20年後になってみて、「あのとき、日本は終わっていたんだな」と気がつくでしょう。
――それでは、日本国民はどうすればいいのでしょう。
12歳以上だったら、即刻、日本から移住を考えた方がいいと思います。日本の株式マーケットを見ていると、いずれバブルが発生する懸念があると思います。日本の投資家の皆さんには、慎重な判断が必要になります。もしバブルが発生したら、日本を完全に崩壊させてしまう危険性すらあると思うのです。あくまでも、可能性としての話ですが。
そうした状況下で、子どもの教育についてはどう考えますか。ロジャーズさんはシンガポールで、娘さんに中国語を習わせているとか。
自分の母国語に加えて、別の外国語を1～2つ習得すべきです。今、世界はいろいろなところで結び付いており、どこか一国だけで独立して、自分たちだけでやっていくことはできません。外国語は絶対、必要になります。
私自身が今後、一番重要になる言語と考えているのがマンダリン（中国語の共通語）なので、娘たちには中国語の教育を受けさせています。ただ、必ずしも中国語である必要はないかもしれません。
日本のトップ１％の年収１３００万円は、正確に言えば１２８０万円だが、意外に低いと思っている人が多いのではないか。そういう人たちは、ほとんど東京などの大都市圏に住んでいる。
一方、そうした大都市圏では、従来中間層と思われていた階層が予想以上に増えている。
日本のトップ１０％、トップ５％の年収はそれぞれ５７６万円、７５１万円だ。これも予想外に低い数字だろう。