福井県小浜市沖で大量の深海魚が捕獲されました。捕獲された深海魚は「サケガシラ」というリュウグウノツカイの仲間で、地震などの大災害が近づいた時に良く発見されると言われています。
今回は一度の水揚げで28匹も捕獲されており、このような記録は過去にも前例がありません。地元の漁師達も「一度にこれだけのサケガシラがとれることは殆ど無い」と述べ、驚きの声を上げました。
最近は日本の広範囲で異常な数の深海魚が相次いで発見されていますが、本当に東日本大震災みたいな巨大地震が近づいて来ているのだと私は思います。地震予測の研究をしている東京大学名誉教授の村井氏も「3月から数ヶ月以内に巨大地震が発生する」と言っていますし、地震や津波対策だけは入念にしておくと良いでしょう。
昨年の11月に発生した小笠原諸島の新島ですが、今も活発な噴火が継続しており、島が更に巨大化しています。海上保安庁の発表によると、島の大きさは出現時の70倍になり、東西に1.1km、南北におよそ850メートルで、東京ドーム15個分の大きさにまで拡大しているとのことです。噴火は30分に一度のペースで発生しており、今後もしばらくは島が拡大することになると予想されています。
ただ、過去の記録を見てみると、この噴火が大地震の前兆である可能性もあるので、安易に喜ぶことは出来ません。小笠原諸島周囲で大きな噴火が発生した場合、1〜2年以内に大きな地震が発生しています。
今回の噴火の方が桁違いに規模が大きいため、対応する地震の規模も更に巨大化する可能性があると言えるでしょう。実際、日本各地で大地震の前兆を観測しているので、地震対策だけは今のうちにちゃんとしておくことを推奨します。
大丸・松坂屋は社員１１０８人を削減したと発表し、日経は小さく報じていますが、本体の人件費を削減するためであり、これで年間４４億円の人件費を削減できるとされています。
削減する方は、４４億円浮きますが、削減された方はどうでしょうか？
４月１日から９日の大丸松坂屋の売り上げが１９％減少したと報じられており、今回の削減はその先手を打ったことになるのでしょうが、巨大企業にとり、たかが４４億円ですが、社員にとればされど４４億円とも言えます。
折しも、今日はエネルギー基本計画が閣議決定され、原発が重要電源と位置づけられました。
東電が昨年8月におこしたタンク漏れの際、放射性物質の量を当初8000万Bqとしていましたが、2.8億Bqに訂正しました。実に3.5倍にあたります
最初から高い線量洩れ、と発表してしまうと印象が悪い。汚染水の分析は日常的にしているはずなので、約1年経って変更することは本来、あり得ないはずです。落ちついて計算してみたら…など通用しません。タンク漏れで、且つ高い線量、というと印象が悪い。ばらばらにして報じよう、という意図がミエミエなのです。
更なる不安は、仮に日銀が追加の緩和策を打ち出しても、数日しか楽観が続かなかった場合、日銀の市場コントロール機能が喪失した、とみなされる点です。個人的には、そうなる可能性は日々高まっていると感じますが、催促相場に陥ってきた日本市場が本格回復するには、期待や夢想ではなく、現実の果実も必要になってきた。それを意識させる14000円割れなのでしょうね。
思ったよりも消費税引き上げの悪影響は大きいよう見える。 一般消費の縮小の方が先に出てくると思っていた。 日銀が追加の緩和を出そうにも、アメリカから釘を刺されて動けないのが痛かっただろう。 こうなれば一万円切れもあるかもしれないが、日経平均が暴落してNY株の足を引っ張れば、かえってアメリカの横やりも止まると言う見方も出来る。 相当大がかりな景気対策が無ければ、世界中に影響を及ぼすことになるかも知れない。 財務省の言うままの現政権ではちょっと無理かな。 安倍の早期退陣も視野に入ったと思うがね。
少子高齢化が進むなかで巨額の負債を背負う国の通貨の信認を維持するためにも、実施せざるを得ないことなど、政治の現場にいる御自身が一番痛感しているはずなのですが…。
テレビではユニクロコンビニを前面に出し消費税増税は全く問題ないと言わせている。これでは国民は茹でガエルになるしかない。国はすでに行かさず殺さずを通り越してしまった。小泉竹中ではないが後は野となれ山となれとうすら笑っている事だろう。恐ろしい話だ。
そもそも社会保障の破綻を防ぐのが主要目的のひとつであったはずの消費税増税。この程度の増税ではその社会保障破綻の波をピクリとも防ぐことができないばかりか、その増税分のかなりの分が経済対策で使われることになっている。消費税は３％上げても社会保障費の確保には焼け石に水である
「「余分なものは一切買わない」という消費者行動が日本中に広がることはほぼ間違いない。
この過程で、経済の大崩落が起こる。
私は、このことを昨年初来、警告し続けてきたが、その忌まわしい予測が現実味を帯び始めているのだ。」
税金が上がる割に社会福祉の水準は低下するという重税・低福祉国家に陥ろうとしている。
今回は一度の水揚げで28匹も捕獲されており、このような記録は過去にも前例がありません。地元の漁師達も「一度にこれだけのサケガシラがとれることは殆ど無い」と述べ、驚きの声を上げました。
最近は日本の広範囲で異常な数の深海魚が相次いで発見されていますが、本当に東日本大震災みたいな巨大地震が近づいて来ているのだと私は思います。地震予測の研究をしている東京大学名誉教授の村井氏も「3月から数ヶ月以内に巨大地震が発生する」と言っていますし、地震や津波対策だけは入念にしておくと良いでしょう。
昨年の11月に発生した小笠原諸島の新島ですが、今も活発な噴火が継続しており、島が更に巨大化しています。海上保安庁の発表によると、島の大きさは出現時の70倍になり、東西に1.1km、南北におよそ850メートルで、東京ドーム15個分の大きさにまで拡大しているとのことです。噴火は30分に一度のペースで発生しており、今後もしばらくは島が拡大することになると予想されています。
ただ、過去の記録を見てみると、この噴火が大地震の前兆である可能性もあるので、安易に喜ぶことは出来ません。小笠原諸島周囲で大きな噴火が発生した場合、1〜2年以内に大きな地震が発生しています。
今回の噴火の方が桁違いに規模が大きいため、対応する地震の規模も更に巨大化する可能性があると言えるでしょう。実際、日本各地で大地震の前兆を観測しているので、地震対策だけは今のうちにちゃんとしておくことを推奨します。
大丸・松坂屋は社員１１０８人を削減したと発表し、日経は小さく報じていますが、本体の人件費を削減するためであり、これで年間４４億円の人件費を削減できるとされています。
削減する方は、４４億円浮きますが、削減された方はどうでしょうか？
４月１日から９日の大丸松坂屋の売り上げが１９％減少したと報じられており、今回の削減はその先手を打ったことになるのでしょうが、巨大企業にとり、たかが４４億円ですが、社員にとればされど４４億円とも言えます。
折しも、今日はエネルギー基本計画が閣議決定され、原発が重要電源と位置づけられました。
東電が昨年8月におこしたタンク漏れの際、放射性物質の量を当初8000万Bqとしていましたが、2.8億Bqに訂正しました。実に3.5倍にあたります
最初から高い線量洩れ、と発表してしまうと印象が悪い。汚染水の分析は日常的にしているはずなので、約1年経って変更することは本来、あり得ないはずです。落ちついて計算してみたら…など通用しません。タンク漏れで、且つ高い線量、というと印象が悪い。ばらばらにして報じよう、という意図がミエミエなのです。
更なる不安は、仮に日銀が追加の緩和策を打ち出しても、数日しか楽観が続かなかった場合、日銀の市場コントロール機能が喪失した、とみなされる点です。個人的には、そうなる可能性は日々高まっていると感じますが、催促相場に陥ってきた日本市場が本格回復するには、期待や夢想ではなく、現実の果実も必要になってきた。それを意識させる14000円割れなのでしょうね。
思ったよりも消費税引き上げの悪影響は大きいよう見える。 一般消費の縮小の方が先に出てくると思っていた。 日銀が追加の緩和を出そうにも、アメリカから釘を刺されて動けないのが痛かっただろう。 こうなれば一万円切れもあるかもしれないが、日経平均が暴落してNY株の足を引っ張れば、かえってアメリカの横やりも止まると言う見方も出来る。 相当大がかりな景気対策が無ければ、世界中に影響を及ぼすことになるかも知れない。 財務省の言うままの現政権ではちょっと無理かな。 安倍の早期退陣も視野に入ったと思うがね。
少子高齢化が進むなかで巨額の負債を背負う国の通貨の信認を維持するためにも、実施せざるを得ないことなど、政治の現場にいる御自身が一番痛感しているはずなのですが…。
テレビではユニクロコンビニを前面に出し消費税増税は全く問題ないと言わせている。これでは国民は茹でガエルになるしかない。国はすでに行かさず殺さずを通り越してしまった。小泉竹中ではないが後は野となれ山となれとうすら笑っている事だろう。恐ろしい話だ。
そもそも社会保障の破綻を防ぐのが主要目的のひとつであったはずの消費税増税。この程度の増税ではその社会保障破綻の波をピクリとも防ぐことができないばかりか、その増税分のかなりの分が経済対策で使われることになっている。消費税は３％上げても社会保障費の確保には焼け石に水である
「「余分なものは一切買わない」という消費者行動が日本中に広がることはほぼ間違いない。
この過程で、経済の大崩落が起こる。
私は、このことを昨年初来、警告し続けてきたが、その忌まわしい予測が現実味を帯び始めているのだ。」
税金が上がる割に社会福祉の水準は低下するという重税・低福祉国家に陥ろうとしている。