今年を振り返ると、選挙の判断ミスで、国民が戦争までもってゆかれる、そんな年だった。
政治をバカにしたツケが国民に返ってきたわけだ。
国民に政治をバカにさせ、諦めさせ、棄権させ、あるいは自民党に投票させる。
これがメディアに課せられた仕事である。
それが実を結んだ暗い1年だった。
安倍晋三を一言でいうと、幼稚な狂気である。
普通なら相手にされないのだが、自民党が総裁にしたから、民族の悲劇になってきた。
日本人は政治的民度が低いので、まだ気付いていないが、世界はこの男の危険性を見抜いている。
靖国参拝を批判したのは、米国・中国・韓国・ロシア・EU・台湾などだ。
もしヒットラーやナチスが祭られている墓地があって、そこにメルケルがお祈りにいったら、おバカ日本国民も仰天するだろう。
外国が安倍晋三の靖国参拝を見る目は、これと同じなのだ。
靖国にはA級戦犯が祭られている。
すると戦後世界秩序の否定、敗戦の否定に繋がるわけだ。
これを日本人は平気でやる。
安倍晋三の靖国参拝の世界的な余波が続いている。
米国務省は26日に「失望した」とのサキ報道官声明を発表。
27日に予定していた小野寺防衛相とヘーゲル国防長官の電話協議も延期された。
余計なことをやって国益を損ねる。
安倍はいかにも日本的政治家だ。
「幼稚な狂気」。
これはまだ続くよ。
安倍の靖国参拝に、ニューヨーク・タイムズが、日本が戦後の平和主義から離脱しようとしていると懸念。
また、外交的には米国にとって日本は、中国との緊張を高める「アジアの問題」になろうとしていると指摘。
「世界の問題」（米国）からいわれたらお終いだ。
幼稚な狂人を降ろさなければならない。
ニューヨークタイムスが、安倍晋三は中国との緊張を高める「アジアの問題」と。
これはやくざが、チンピラの高校生を捕まえて、「てめえら、かたぎの衆に迷惑をかけずに、ちゃんと勉強しな」と説教するさまを思い出させる。
どっちもどっちだよ。
てめえを知れ、というのだ。
株式市場はアベノミクスで５４％程上昇したと報じられていますが、では国債市場はどうでしょうか？
今日は日本国債１０年債利回りは０．７４％となり、アベノミクス前の０．３％台に比べ２倍以上の利回りとなっています。
即ち、国債売りとなっているのです。
今や、海外からみますと、日本は円売り・円国債売りとなっており、残るは日本株だけとなっていますが、
日本株は”黒い目”をした外人が猛然と買っており、更にＰＫＯが発動されており、買い一色となっていますが、作られた株高であり、実態のない株高はいずれ崩壊します。
あれほど強気一辺倒であった金（ゴードル）相場が崩れ、今や一オンス１２００ドルとなっており、１，０００ドル割れは来年に持ち越しとなりましたが、ＥＴＦバブルが崩壊した金相場は、元の一オンス６００ドルまで”戻る”しかないのです。
株式も同じであり、今のアベノミクスが終われば、アベノミクスの始まりである日経平均８０００円台まで暴落するのは避けられないのです。
日本国債利回りはいずれ日銀が目標としています物価２％を超える３％を超えるはずですが、そうなれば、予算上、計上されます国債費は利払いと元本返済で軽く４０兆円を超えていきます。
消費税増税で、税収が５０兆円台となりましても、その８０％が国債費となり、今より更に財政状況は悪化すること
になり、日本国債格下げが現実味を帯びてきます。
次に格下げとなれば、ジャンク債になる可能性があり、日本国債は暴落し、ＮＺ国債並みの５％という利回りもあり得ますが、そうなれば利払いと元本だけで年間６０兆円を超える国債費となり、完全に破産とみなされます。
やはり、年初めを狙って、今までの調整も兼ねた記録的な大暴落が発生する可能性が高いと言えるでしょう。NYダウ、日経平均株価のいずれも世界大恐慌前と完全に一致しており、来年は株価の大暴落に注意が必要です。
人類史上最大の暴落を記録した「世界大恐慌」ですが、これが発生した原因を調べてみると、最終的には「貧困者層の増大」という答えに辿り着きます。世界大恐慌が発生した１９２０年代のアメリカ合衆国は、かつてないほどの経済が繁栄していました。特に自動車産業などの発展は目覚しく、その影響で株価も物凄い勢いで上昇していたのです。
しかしながら、経済繁栄の裏側では格差などが増大し、低所得者と高所得者だけが増え、数年後には企業も大量の在庫を抱えるようになります。そうなると企業による首切りが行われ、更に商品を買える人が減少。
ちょうど、今の日本やアメリカみたいな状況となり、企業が予想以上に大量の在庫を抱えていることが判明した途端、株主たちが一斉に株を売って、現金に変えたのです。
それが最悪の株大暴落である「世界大恐慌」の始まりでした。
安倍政権は国家戦略特区法や貧しい人への保障を次々に打ち切る政策を実行していますが、それは所得の格差を増大させ、貧困者層を増やすだけの結果となるでしょう。低所得者が増加すれば、企業は在庫を抱え易くなるわけで、世界大恐慌が再び起き易い環境となります。
奇しくも、株価の動きが世界大恐慌前と類似。経済状況や経済政策なども似通っていますし、今回は本気で指折りの記録的な経済崩壊や大暴落が起きることを想定しておくべきです。
アメリカでは「米で低所得家庭の子ども急増 公立校の約半数に」というような状況で、この情報も世界恐慌が着実に近づいていることを示しています。
安倍首相の行動を見ていると、まるで親に怒られ意固地になっている中学生のように見える。一般の社会人の場合、どんなに憎らしい隣人にでも、敢えて相手が不快になる行動をこれ見よがしには決して行わない。
特に、良いにつけ悪いにつけ利害が絡んだ関係では、余計行動が慎重になる。関係不調では商売、安保上、良いことは何もない。相手を怒らせて、政府が企業の商売の妨げになるのは最低である。特に相手が中国である。別にシッポを振る必要はないが、指導部の思惑でどうにでもなる国である。そのような国を相手するには、それ以上に上手、つまり大人でなければならない。
中国は、メンツを潰され何かをやってくると思ったが、安倍首相との対話を拒否するということである。安倍首相がやったことを改めない限り、対話を拒否するという。別に、首相が個人的に中国首脳と会わないことは構わない。しかし、トップのせいで中国との経済、安保が上手く行かないのは、国民として迷惑千万である。
ネットウヨは、「よくやった」と手を叩いて喜んでいるようだが、まるで子供で話にならない。国益を損ねるお坊ちゃん首相には、早く退場してもらうしかない。
ガキの頃、日本は中負担中福祉の国だと教わったけど、各種データを外国と比べてみたり、安倍さんの政策を検討してみたりすると、今は明らかに高負担低福祉の国になってるね。
先進国としては異様なくらい。
この先、もっと酷いことになるんだろうな。
チェルノブイリ・エイズ
まだ発病していないという意味。
汚染地域の子供たちは、ほとんど「普通の子」がこのような症状を
いくつも抱え込んでいました。
腎臓痛…腎臓や肝臓や心臓は痛みを感じないというけれど、
でもその周辺をみんな痛いと言っていた。
被曝は老化。
子供なのにおじいさんのように、あちこちの不調を訴える。頭痛やめまい、
鼻血はいつも起こるようになる。
腹痛が起こっても、頭痛が起こっても、医薬品でその痛みを改善することはできない。被曝が原因で抵抗力が落ちて起こる症状。
汚染地域にいるうちは、改善されることはない。
病名がつかないうちに保養や避難をさせるべきである。
病名がついてからでは保養では直せない。
身体がだるくて、授業は４５分できない、このような状態で、
血液検査をしてもさして異常もないし、病名もつかない。
肥田舜太郎医師によると、原爆ぶらぶら病と酷似しているという。
急激な視力低下は、次なる異変の前触れとして、子供の身体が悲鳴をあげている、
と真剣に考えた方がいい。（白内障に注意！）
抵抗力が低下し、異変がドミノ式に起こっていく。
子供たちに、背が伸びない、体重が増えない、ぐずって眠らない、
成人病（高血圧や糖尿病）、骨の病気（ストロンチウム）、肺の病気、
小児甲状腺ガンなどが複合して起こってくる。
性徴の狂いも起こる。
２６年間の反省から、総合的な健康診断をベラルーシでは行い、予防に務めている。
ガンや白血病に至る前の、T細胞、B細胞、NK細胞の破壊、
抵抗力そのものの破壊が起こる。
これは、どのくらいの数値からとかそういうことじゃない。
ベラルーシの１３７の基準の黄色地域の子供たちのことです。
ビタミン、ミネラル、質のいいアミノ酸、発酵食品をよくとって。
身体に悪いすべてを排除する。
農薬、電磁波、ワクチン、副作用がある医薬品、ファーストフード、添加物、
ショートニング、マーガリン、たばこすべてに耐えられなくなる
政治をバカにしたツケが国民に返ってきたわけだ。
国民に政治をバカにさせ、諦めさせ、棄権させ、あるいは自民党に投票させる。
これがメディアに課せられた仕事である。
それが実を結んだ暗い1年だった。
安倍晋三を一言でいうと、幼稚な狂気である。
普通なら相手にされないのだが、自民党が総裁にしたから、民族の悲劇になってきた。
日本人は政治的民度が低いので、まだ気付いていないが、世界はこの男の危険性を見抜いている。
靖国参拝を批判したのは、米国・中国・韓国・ロシア・EU・台湾などだ。
もしヒットラーやナチスが祭られている墓地があって、そこにメルケルがお祈りにいったら、おバカ日本国民も仰天するだろう。
外国が安倍晋三の靖国参拝を見る目は、これと同じなのだ。
靖国にはA級戦犯が祭られている。
すると戦後世界秩序の否定、敗戦の否定に繋がるわけだ。
これを日本人は平気でやる。
安倍晋三の靖国参拝の世界的な余波が続いている。
米国務省は26日に「失望した」とのサキ報道官声明を発表。
27日に予定していた小野寺防衛相とヘーゲル国防長官の電話協議も延期された。
余計なことをやって国益を損ねる。
安倍はいかにも日本的政治家だ。
「幼稚な狂気」。
これはまだ続くよ。
安倍の靖国参拝に、ニューヨーク・タイムズが、日本が戦後の平和主義から離脱しようとしていると懸念。
また、外交的には米国にとって日本は、中国との緊張を高める「アジアの問題」になろうとしていると指摘。
「世界の問題」（米国）からいわれたらお終いだ。
幼稚な狂人を降ろさなければならない。
ニューヨークタイムスが、安倍晋三は中国との緊張を高める「アジアの問題」と。
これはやくざが、チンピラの高校生を捕まえて、「てめえら、かたぎの衆に迷惑をかけずに、ちゃんと勉強しな」と説教するさまを思い出させる。
どっちもどっちだよ。
てめえを知れ、というのだ。
株式市場はアベノミクスで５４％程上昇したと報じられていますが、では国債市場はどうでしょうか？
今日は日本国債１０年債利回りは０．７４％となり、アベノミクス前の０．３％台に比べ２倍以上の利回りとなっています。
即ち、国債売りとなっているのです。
今や、海外からみますと、日本は円売り・円国債売りとなっており、残るは日本株だけとなっていますが、
日本株は”黒い目”をした外人が猛然と買っており、更にＰＫＯが発動されており、買い一色となっていますが、作られた株高であり、実態のない株高はいずれ崩壊します。
あれほど強気一辺倒であった金（ゴードル）相場が崩れ、今や一オンス１２００ドルとなっており、１，０００ドル割れは来年に持ち越しとなりましたが、ＥＴＦバブルが崩壊した金相場は、元の一オンス６００ドルまで”戻る”しかないのです。
株式も同じであり、今のアベノミクスが終われば、アベノミクスの始まりである日経平均８０００円台まで暴落するのは避けられないのです。
日本国債利回りはいずれ日銀が目標としています物価２％を超える３％を超えるはずですが、そうなれば、予算上、計上されます国債費は利払いと元本返済で軽く４０兆円を超えていきます。
消費税増税で、税収が５０兆円台となりましても、その８０％が国債費となり、今より更に財政状況は悪化すること
になり、日本国債格下げが現実味を帯びてきます。
次に格下げとなれば、ジャンク債になる可能性があり、日本国債は暴落し、ＮＺ国債並みの５％という利回りもあり得ますが、そうなれば利払いと元本だけで年間６０兆円を超える国債費となり、完全に破産とみなされます。
やはり、年初めを狙って、今までの調整も兼ねた記録的な大暴落が発生する可能性が高いと言えるでしょう。NYダウ、日経平均株価のいずれも世界大恐慌前と完全に一致しており、来年は株価の大暴落に注意が必要です。
人類史上最大の暴落を記録した「世界大恐慌」ですが、これが発生した原因を調べてみると、最終的には「貧困者層の増大」という答えに辿り着きます。世界大恐慌が発生した１９２０年代のアメリカ合衆国は、かつてないほどの経済が繁栄していました。特に自動車産業などの発展は目覚しく、その影響で株価も物凄い勢いで上昇していたのです。
しかしながら、経済繁栄の裏側では格差などが増大し、低所得者と高所得者だけが増え、数年後には企業も大量の在庫を抱えるようになります。そうなると企業による首切りが行われ、更に商品を買える人が減少。
ちょうど、今の日本やアメリカみたいな状況となり、企業が予想以上に大量の在庫を抱えていることが判明した途端、株主たちが一斉に株を売って、現金に変えたのです。
それが最悪の株大暴落である「世界大恐慌」の始まりでした。
安倍政権は国家戦略特区法や貧しい人への保障を次々に打ち切る政策を実行していますが、それは所得の格差を増大させ、貧困者層を増やすだけの結果となるでしょう。低所得者が増加すれば、企業は在庫を抱え易くなるわけで、世界大恐慌が再び起き易い環境となります。
奇しくも、株価の動きが世界大恐慌前と類似。経済状況や経済政策なども似通っていますし、今回は本気で指折りの記録的な経済崩壊や大暴落が起きることを想定しておくべきです。
アメリカでは「米で低所得家庭の子ども急増 公立校の約半数に」というような状況で、この情報も世界恐慌が着実に近づいていることを示しています。
安倍首相の行動を見ていると、まるで親に怒られ意固地になっている中学生のように見える。一般の社会人の場合、どんなに憎らしい隣人にでも、敢えて相手が不快になる行動をこれ見よがしには決して行わない。
特に、良いにつけ悪いにつけ利害が絡んだ関係では、余計行動が慎重になる。関係不調では商売、安保上、良いことは何もない。相手を怒らせて、政府が企業の商売の妨げになるのは最低である。特に相手が中国である。別にシッポを振る必要はないが、指導部の思惑でどうにでもなる国である。そのような国を相手するには、それ以上に上手、つまり大人でなければならない。
中国は、メンツを潰され何かをやってくると思ったが、安倍首相との対話を拒否するということである。安倍首相がやったことを改めない限り、対話を拒否するという。別に、首相が個人的に中国首脳と会わないことは構わない。しかし、トップのせいで中国との経済、安保が上手く行かないのは、国民として迷惑千万である。
ネットウヨは、「よくやった」と手を叩いて喜んでいるようだが、まるで子供で話にならない。国益を損ねるお坊ちゃん首相には、早く退場してもらうしかない。
ガキの頃、日本は中負担中福祉の国だと教わったけど、各種データを外国と比べてみたり、安倍さんの政策を検討してみたりすると、今は明らかに高負担低福祉の国になってるね。
先進国としては異様なくらい。
この先、もっと酷いことになるんだろうな。
チェルノブイリ・エイズ
まだ発病していないという意味。
汚染地域の子供たちは、ほとんど「普通の子」がこのような症状を
いくつも抱え込んでいました。
腎臓痛…腎臓や肝臓や心臓は痛みを感じないというけれど、
でもその周辺をみんな痛いと言っていた。
被曝は老化。
子供なのにおじいさんのように、あちこちの不調を訴える。頭痛やめまい、
鼻血はいつも起こるようになる。
腹痛が起こっても、頭痛が起こっても、医薬品でその痛みを改善することはできない。被曝が原因で抵抗力が落ちて起こる症状。
汚染地域にいるうちは、改善されることはない。
病名がつかないうちに保養や避難をさせるべきである。
病名がついてからでは保養では直せない。
身体がだるくて、授業は４５分できない、このような状態で、
血液検査をしてもさして異常もないし、病名もつかない。
肥田舜太郎医師によると、原爆ぶらぶら病と酷似しているという。
急激な視力低下は、次なる異変の前触れとして、子供の身体が悲鳴をあげている、
と真剣に考えた方がいい。（白内障に注意！）
抵抗力が低下し、異変がドミノ式に起こっていく。
子供たちに、背が伸びない、体重が増えない、ぐずって眠らない、
成人病（高血圧や糖尿病）、骨の病気（ストロンチウム）、肺の病気、
小児甲状腺ガンなどが複合して起こってくる。
性徴の狂いも起こる。
２６年間の反省から、総合的な健康診断をベラルーシでは行い、予防に務めている。
ガンや白血病に至る前の、T細胞、B細胞、NK細胞の破壊、
抵抗力そのものの破壊が起こる。
これは、どのくらいの数値からとかそういうことじゃない。
ベラルーシの１３７の基準の黄色地域の子供たちのことです。
ビタミン、ミネラル、質のいいアミノ酸、発酵食品をよくとって。
身体に悪いすべてを排除する。
農薬、電磁波、ワクチン、副作用がある医薬品、ファーストフード、添加物、
ショートニング、マーガリン、たばこすべてに耐えられなくなる