【悲報】 地球深部探査船「ちきゅう」 海底の生命圏調査のため、南海トラフ（高知県室戸沖）を10日から掘削開始
水深4.8kmの海底からさらに1.2km掘削予定
期間は11月10日まで
掘っちゃダメだってば＞＜
これ地震を誘発するテロだよ
南海トラフ地震とかシャレにならない
日本人への死の宣告: 環太平洋連携協定(TPP)は批准されようとしている。永久植民地化策謀成功。
大本営広報部、夜の「ニュース」、成立させるよう努力するという宗主国大統領と、同じ念仏を唱える属国首相の発言の様子をたれ流しただけ。洗脳公害。大本営広報部の紙媒体にも、電気白痴製造装置にも、まともなTPP報道は100%期待できない。
日本の破壊が進んでいる。
安倍晋三が、見せかけの経済政策成功の証しにしたのが株価だった。そこに国民の、老後の命の綱である年金を国民に図ることもなく勝手につぎ込んだ。その結果、大損である。
現在の日本政治のレベルは、この年金の損失を見て、麻生太郎が、
「債券、株に投資するのは危ないという思い込みが（国民に）ある。あれは正しい。われわれの同級生で証券会社に勤めているのは、よほどやばいやつだった」「証券会社で詐欺かその一歩手前のようなことをやり、『あんなやくざなものは辞めろ』と親に勘当されたやつもいるくらいだ」（『北海道新聞』2016年8月31日夕刊）
とうそぶくところによく現れている。
まるで他人事のような言い方である。政治家は年金などに頼らなくても左うちわで暮らせるからいいだろう。しかし、国民にとっては年金が減らされたら生きてゆけないといった死活問題なのだ。そういえばこの連中は、国民は早く死ね、という思想だった。
1年間で11兆円の損失を計上した年金の大損のうらで、外資系が多く入っている資金運用法人には、2015年度だけで、383億円もの管理運用手数料が払われている。
さらに深刻な損失をもたらしそうなのが原発である。安倍晋三が世界中に売り込んできた日本の原発だが、世界標準のコアキャッチャーもない低技術の原発である。将来の外国での事故と賠償は必至だとわたしは反対してきた。
早くもその一端が表れてきた。フランスで、58基の原発のうち18基に強度不足の疑いがわかったとして問題になっている。フランスではすぐに停止して検査を始めた。その原子炉圧力容器を製造したのが「日本鋳鍛鋼」で、日本製品である。この製品は、日本でも13基の原子炉圧力容器で使われている。
すでに稼働中の川内原発も「日本鋳鍛鋼」製なので、九電は即時停止して検査する必要がある。
こういう危機情報も外国からくる。ここに日本の低技術が証明されているのだが、日本の場合、原子力村の無能と無責任とがブレンドされるので、かりに点検してもまったく信用できないことだ。
結局、原発をもってはならない国なのだ。
麻生太郎もそうだが、1％がこういう幼稚なバカをいいだしたところに状況の深刻さがある。日本はすでに終わっているのである。今更、99％にほんとうのことをいってどうなる、金がかかるだけだ、ニコニコ笑って黙って死んでくれ、その方が年金を払わずにすむ。そういうことかもしれない。
日本の場合、幼稚な政治的策動には、野蛮と狂気とがつるんでいる。それが問題なのだ。
日本の医療界には、戦後もほぼ無傷で生き残った731部隊の影響が色濃く残っている。そのせいか、日本は欧米で売れなくなった医薬品の最終処分場になっている。
米国の食品医薬品（FDA）は、十数年前から抗がん剤を禁止している。抗がん剤は、ガンを治すどころか逆に進行させるからだ。WHOも抗がん剤使用を自粛するように通達している。
ところが日本では厚生労働省が、米国の在庫を押し付けられて、それを日本で在庫一掃するために国民に使わせ続けている。日本は欧米医薬品の最終処分場なのである。
日本では、ガンを宣告されると、死を連想することになっている。そして抗がん剤を付与され、死に導かれていく。
しかし、欧米では、事情がまったく違っている。『るいネット』が「日本は欧米で売れなくなった抗がん剤の在庫処分場」でこういっている。
「（ガンは 注 : 兵頭）陶板浴や水素療法やプラズマパルサーやＡＷＧや重曹などで治ってしまうのです。ハッキリ言えば、ガンはその程度の病気なのです。（←これを言うと嫌われる！）日本のガンビジネスは、抗がん剤（マスタードガス）などでガン患者を殺し続け、ガンで死んだと信じ込ませるビジネスです。
日本は欧米で毒薬だとバレた薬やワクチンの最終在庫処分場です。
人を殺したり、人に障害を与えるとバレてしまった毒薬を捨てずに、家畜扱いしている日本人に押し付けているのです。
子宮頸がんワクチンや血液製剤、抗がん剤などが、その代表です。
エイズやギランバレー症候群、乳酸アシドーシスになろうが、死のうが、別に日本人ならいいか！という感じです。
日本の医者はバカで無慈悲だから、同胞を殺しまくっても何も感じないし、日本人はおとなしいから文句も言わないだろう！とナメているのです。
日本の医者は自分や身内のガンには抗がん剤を使用しませんが、他人であるガン患者にはバンバン使いまくります。
マスタードガスで患者を殺しまくっても法で罰せられませんし、むしろ国から推奨されています。
最終的に悪事がバレても、「自分たちは知らなかった！」で通すつもりです。
日本では、毎日千人くらいが、病院で殺されています」（「日本は欧米で売れなくなった抗がん剤の在庫処分場」）
この国では政府は国民を守らない。湯川遥菜、後藤健二に見られたように、殺すことしか考えていない。
もし医者に癌を宣告されたら、わたしは「家畜」ではないのだから、医者が自分や身内のガンには使わない抗がん剤投与を拒否する。医者に治療は頼まず、基本は癌と残りの余生を同行するつもりだ。その方が抗がん剤を投入されるより長生きできる。このことは良心的な医者たちのアドバイスでもある。
札所から札所へ。弘法大師ならぬ癌との同行二人（どうぎょうににん）だ。「陶板浴や水素療法やプラズマパルサーやＡＷＧや重曹などで治ってしまう」というが、最近は野菜のゴウヤにもその効能があるという記事を読んだ。大麻を禁止しているのも、米日の医薬・保険業界の圧力があるからなのだろう。
笹井芳樹・小保方晴子への、ネットも荷担した狂気のバッシングにも、米日医薬・保険業界の圧力があったのである。ふたりは、こういった世界の権力構造に無知な連中（ほとんどは頼まれたか、金を掴まされた）工作員もどきの連中に葬られたのである。
医療の嘘を暴露した良心的で勇気のある医者の本も出ている。図書館で一読されることをお勧めする。
納得されたら癌保険の見直しもやるべきだ。
人間を見る731部隊のまなざしが、日本の1％を支配している。それは「丸太」を見るまなざしだ。731部隊は、けっして過去の出来事ではない。直接、間接に、現在も存在し、「活躍」している。それで日本医療の原点と皮肉る向きもあるほどだ。つまり、現在、人体実験や在庫一掃の対象になっている日本の99％は、「丸太」なのだ。
3．11以降の日本の状況は、文化人類学から見て、関心をそそられる日本民族の本質が露出している。
年金の運用資産額が大幅に減らされた結果、考えられることは、次の4点である。
1 年金受給額の減額（食べていけないので、生活保護が増大する）
2 年金支給開始の75歳まで繰り下げ（もらえずに死ぬ人が増大する。もらえなかった国民にとっては、税金と同じになる）
3 保険料の引き上げ（保険料の支払い不可能な国民が激増する）
4 年金制度そのものの破綻（これはジェノサイドになる。餓死者が出る）
実際、若い人たちを中心に、もう年金はもらえないといった危機感が瀰漫してきた。たとえば、やのっちは次のようにツイートしている。
「ヘッジファンドが猛然と日本株を売り浴びせていることが分かる。まだまだ、下げ止まらない。こんなものは序の口だ。12000円を切る、いや、もっとだろう。結局、来年には10000円を切る可能性さえ出てくる。残念ながら、私達の年金はもう戻って来ない。年金は崩壊。若者の年金は出ないだろう」
99％の老後の生活資金を博打の材料にしておきながら、ＧＰＩＦの理事長三谷隆博の年俸は、改定前の約1894万円から64％も増えた。年俸が3100万円になる。しかも1月の支払い分から反映される。
その他にも、常勤理事と新設の最高投資責任者（ＣＩＯ）に就任した水野弘道の報酬も約3000万円になる。
この額は、日本銀行など「他の公的金融機関との整合性を総合的に勘案して決めた」という。
安倍晋三が米国救済で博打をやり、それに協力したのだから、これぐらいの報酬は当然ということか。あるいは、株の暴落で、年金が危機的となった現在、あるうちに盗っておこうということかもしれない。
水深4.8kmの海底からさらに1.2km掘削予定
期間は11月10日まで
掘っちゃダメだってば＞＜
これ地震を誘発するテロだよ
南海トラフ地震とかシャレにならない
日本人への死の宣告: 環太平洋連携協定(TPP)は批准されようとしている。永久植民地化策謀成功。
大本営広報部、夜の「ニュース」、成立させるよう努力するという宗主国大統領と、同じ念仏を唱える属国首相の発言の様子をたれ流しただけ。洗脳公害。大本営広報部の紙媒体にも、電気白痴製造装置にも、まともなTPP報道は100%期待できない。
日本の破壊が進んでいる。
安倍晋三が、見せかけの経済政策成功の証しにしたのが株価だった。そこに国民の、老後の命の綱である年金を国民に図ることもなく勝手につぎ込んだ。その結果、大損である。
現在の日本政治のレベルは、この年金の損失を見て、麻生太郎が、
「債券、株に投資するのは危ないという思い込みが（国民に）ある。あれは正しい。われわれの同級生で証券会社に勤めているのは、よほどやばいやつだった」「証券会社で詐欺かその一歩手前のようなことをやり、『あんなやくざなものは辞めろ』と親に勘当されたやつもいるくらいだ」（『北海道新聞』2016年8月31日夕刊）
とうそぶくところによく現れている。
まるで他人事のような言い方である。政治家は年金などに頼らなくても左うちわで暮らせるからいいだろう。しかし、国民にとっては年金が減らされたら生きてゆけないといった死活問題なのだ。そういえばこの連中は、国民は早く死ね、という思想だった。
1年間で11兆円の損失を計上した年金の大損のうらで、外資系が多く入っている資金運用法人には、2015年度だけで、383億円もの管理運用手数料が払われている。
さらに深刻な損失をもたらしそうなのが原発である。安倍晋三が世界中に売り込んできた日本の原発だが、世界標準のコアキャッチャーもない低技術の原発である。将来の外国での事故と賠償は必至だとわたしは反対してきた。
早くもその一端が表れてきた。フランスで、58基の原発のうち18基に強度不足の疑いがわかったとして問題になっている。フランスではすぐに停止して検査を始めた。その原子炉圧力容器を製造したのが「日本鋳鍛鋼」で、日本製品である。この製品は、日本でも13基の原子炉圧力容器で使われている。
すでに稼働中の川内原発も「日本鋳鍛鋼」製なので、九電は即時停止して検査する必要がある。
こういう危機情報も外国からくる。ここに日本の低技術が証明されているのだが、日本の場合、原子力村の無能と無責任とがブレンドされるので、かりに点検してもまったく信用できないことだ。
結局、原発をもってはならない国なのだ。
麻生太郎もそうだが、1％がこういう幼稚なバカをいいだしたところに状況の深刻さがある。日本はすでに終わっているのである。今更、99％にほんとうのことをいってどうなる、金がかかるだけだ、ニコニコ笑って黙って死んでくれ、その方が年金を払わずにすむ。そういうことかもしれない。
日本の場合、幼稚な政治的策動には、野蛮と狂気とがつるんでいる。それが問題なのだ。
日本の医療界には、戦後もほぼ無傷で生き残った731部隊の影響が色濃く残っている。そのせいか、日本は欧米で売れなくなった医薬品の最終処分場になっている。
米国の食品医薬品（FDA）は、十数年前から抗がん剤を禁止している。抗がん剤は、ガンを治すどころか逆に進行させるからだ。WHOも抗がん剤使用を自粛するように通達している。
ところが日本では厚生労働省が、米国の在庫を押し付けられて、それを日本で在庫一掃するために国民に使わせ続けている。日本は欧米医薬品の最終処分場なのである。
日本では、ガンを宣告されると、死を連想することになっている。そして抗がん剤を付与され、死に導かれていく。
しかし、欧米では、事情がまったく違っている。『るいネット』が「日本は欧米で売れなくなった抗がん剤の在庫処分場」でこういっている。
「（ガンは 注 : 兵頭）陶板浴や水素療法やプラズマパルサーやＡＷＧや重曹などで治ってしまうのです。ハッキリ言えば、ガンはその程度の病気なのです。（←これを言うと嫌われる！）日本のガンビジネスは、抗がん剤（マスタードガス）などでガン患者を殺し続け、ガンで死んだと信じ込ませるビジネスです。
日本は欧米で毒薬だとバレた薬やワクチンの最終在庫処分場です。
人を殺したり、人に障害を与えるとバレてしまった毒薬を捨てずに、家畜扱いしている日本人に押し付けているのです。
子宮頸がんワクチンや血液製剤、抗がん剤などが、その代表です。
エイズやギランバレー症候群、乳酸アシドーシスになろうが、死のうが、別に日本人ならいいか！という感じです。
日本の医者はバカで無慈悲だから、同胞を殺しまくっても何も感じないし、日本人はおとなしいから文句も言わないだろう！とナメているのです。
日本の医者は自分や身内のガンには抗がん剤を使用しませんが、他人であるガン患者にはバンバン使いまくります。
マスタードガスで患者を殺しまくっても法で罰せられませんし、むしろ国から推奨されています。
最終的に悪事がバレても、「自分たちは知らなかった！」で通すつもりです。
日本では、毎日千人くらいが、病院で殺されています」（「日本は欧米で売れなくなった抗がん剤の在庫処分場」）
この国では政府は国民を守らない。湯川遥菜、後藤健二に見られたように、殺すことしか考えていない。
もし医者に癌を宣告されたら、わたしは「家畜」ではないのだから、医者が自分や身内のガンには使わない抗がん剤投与を拒否する。医者に治療は頼まず、基本は癌と残りの余生を同行するつもりだ。その方が抗がん剤を投入されるより長生きできる。このことは良心的な医者たちのアドバイスでもある。
札所から札所へ。弘法大師ならぬ癌との同行二人（どうぎょうににん）だ。「陶板浴や水素療法やプラズマパルサーやＡＷＧや重曹などで治ってしまう」というが、最近は野菜のゴウヤにもその効能があるという記事を読んだ。大麻を禁止しているのも、米日の医薬・保険業界の圧力があるからなのだろう。
笹井芳樹・小保方晴子への、ネットも荷担した狂気のバッシングにも、米日医薬・保険業界の圧力があったのである。ふたりは、こういった世界の権力構造に無知な連中（ほとんどは頼まれたか、金を掴まされた）工作員もどきの連中に葬られたのである。
医療の嘘を暴露した良心的で勇気のある医者の本も出ている。図書館で一読されることをお勧めする。
納得されたら癌保険の見直しもやるべきだ。
人間を見る731部隊のまなざしが、日本の1％を支配している。それは「丸太」を見るまなざしだ。731部隊は、けっして過去の出来事ではない。直接、間接に、現在も存在し、「活躍」している。それで日本医療の原点と皮肉る向きもあるほどだ。つまり、現在、人体実験や在庫一掃の対象になっている日本の99％は、「丸太」なのだ。
3．11以降の日本の状況は、文化人類学から見て、関心をそそられる日本民族の本質が露出している。
年金の運用資産額が大幅に減らされた結果、考えられることは、次の4点である。
1 年金受給額の減額（食べていけないので、生活保護が増大する）
2 年金支給開始の75歳まで繰り下げ（もらえずに死ぬ人が増大する。もらえなかった国民にとっては、税金と同じになる）
3 保険料の引き上げ（保険料の支払い不可能な国民が激増する）
4 年金制度そのものの破綻（これはジェノサイドになる。餓死者が出る）
実際、若い人たちを中心に、もう年金はもらえないといった危機感が瀰漫してきた。たとえば、やのっちは次のようにツイートしている。
「ヘッジファンドが猛然と日本株を売り浴びせていることが分かる。まだまだ、下げ止まらない。こんなものは序の口だ。12000円を切る、いや、もっとだろう。結局、来年には10000円を切る可能性さえ出てくる。残念ながら、私達の年金はもう戻って来ない。年金は崩壊。若者の年金は出ないだろう」
99％の老後の生活資金を博打の材料にしておきながら、ＧＰＩＦの理事長三谷隆博の年俸は、改定前の約1894万円から64％も増えた。年俸が3100万円になる。しかも1月の支払い分から反映される。
その他にも、常勤理事と新設の最高投資責任者（ＣＩＯ）に就任した水野弘道の報酬も約3000万円になる。
この額は、日本銀行など「他の公的金融機関との整合性を総合的に勘案して決めた」という。
安倍晋三が米国救済で博打をやり、それに協力したのだから、これぐらいの報酬は当然ということか。あるいは、株の暴落で、年金が危機的となった現在、あるうちに盗っておこうということかもしれない。