スポーツの祭典であるはずのオリンピックですが、
その陰では、
お金と欲望の祭典にもなっています。
そして
華やかな舞台裏では
さまざまなものが犠牲にされます。
福祉に回すべく税金も、オリンピックのために大盤振る舞いされます。
オリンピックでは
誘致の段階から
お金は湯水のように使う一方で、
本当に必要なところには回っていきません。
自国の人々の生活を改善するよりも
短期間のスポーツのお祭りに
貴重な税金を優先的に節度なく注ぎ込むことが正しいとは思いません。
新国立競技場の椅子が
たった一脚で9万円と、ものすごく高価だったり、
維持費が膨大にかかることが判明したり・・・。
オリンピックが終わった後も
そのツケを払い続けるのは、私たちなのです。
オリンピックはスポーツの祭典という名目があるために
都市再開発という大義名分がつく
お金儲けになっています。
建設業などのオリンピック関連業界など富裕層には大きなメリットがあります。
でも、
そのツケを払うのは一般市民です。
すでに東京都の健康保険料が数年前から
不自然に上がっていることに多くの人が疑問を持っていません。
オリンピックに予算を回せば、
他のところにそのツケは回ってくるのです。
当初の予定では、
オリンピックの後で有効利用するとの約束ですが
維持費の都合で
こうなります。
東京ではこういう廃墟になる可能性はないものの
その代わりに
膨大な維持費を払い続けることになります。
すでに
オリンピック後の維持費が予定外にかかることが判明しています。
2016年05月03日
子宮頸がんワクチンの衝撃の副作用
発売以来
世界的に副作用被害が拡大している
子宮頸がんワクチン。
このワクチンは、
パピローマウイルスの中から
16型と18型を予防するとして
10歳以上の女性が対象で
3回接種します。
若いうちの接種が推奨されているのは
性交渉体験前が望ましいからです。
そして
ワクチンの効果は
製剤によって4～8年程。
でも、
そもそも
若い年齢層では
子宮頸がんで亡くなる女性はいません。
しかも
ワクチンで
子宮頸がんを予防できる保証はありません。
子宮頸がんがワクチン接種によって減ったというエビデンスは
実は
ないのです。
さらに、
正常な子宮頸部から
パピローマウイルス
16型が検出される率は0.5%、
18型が検出される割合は0.2%。
（琉球大学）
そもそもこの型のウイルスは
日本では少ないと言われています。
しかも
HPV感染に感染した場合でも
3年以内に90%が自然に排除されることが判明しています。
それらのデータを基に計算すると
健康な女性が高病原性HPV16型と18型に感染している率は0.7% (0.5% + 0.2%)、
その感染が何年も自然排除されずに、持続感染となる率を 5%として
持続感染から浸潤がんに進展する率を0.1% とすると
日本の健康な女性がHPV16型か18型のどちらかに感染して子宮頸がんになる確率は、
0.007 × 0.05 X 0.001 = 0.000000035％
さらに
若い女性の子宮頸部の軽度異形成の
90％が
3年以内に消失するという報告が
医学的権威ある「ランセット」に報告されています。
とすると
16型と18型によって
子宮頸がんにかかる確率はさらに少なくなることになります。
えっ、
それでは接種する根拠が無いのでは・・・。
ワクチンを接種する
意味があるのでしょうか？
それでもワクチンは推進されるという現実・・・。
子宮頸がんワクチンを強力な推進派であった国会議員の旦那さんが
子宮頸がんワクチンメーカーの顧問をしていたことも
気になるところです。
そもそも
このワクチンは、
子宮頸がんの患者さんから
高率にパピローマウイルスが検出されたから
ウイルスが原因と決めつけられ、
ウイルスさえ抑えれば
子宮頸がんにならないという
こじつけの理論に元づいています。
でも
すでに
子宮頸がんワクチンを接種しているのに
子宮頸部に異常をきたす症例が
多数報告されているのです。
がんや前がん状態は
免疫力が落ちているのが前提であり、
健康体では
自己治癒力によって
治癒する能力を持っています。
常識で考えれば
ワクチンを接種に頼るのではなく
規則正しい生活と
正しい食生活を心掛けて
自己治癒力を強化しておくことを
優先すべきです。
カナダでは
子宮頸がんワクチン接種後に
10%の女性が
救急治療を受けている実態が明らかになりました。
これは驚異的な数字です。
健康な女性が
子宮頸がんワクチンを受けたために
救急治療を受けなければならない・・。
副作用と言っても
子宮頸がんワクチンの場合には、
心肺停止や脳神経障害など
とても深刻な副作用被害が多発しているのも特徴です。
他に多いのは、
頭痛、失神、疼痛、アナフラキシーショック、
運動障害、意識障害、神経麻痺、筋力低下、
脳波異常、感覚鈍麻、視力低下、聴覚異常
瞳孔反射障害、卵巣炎、傾眠など。
現在のところ
報告されている
明確な副作用報告だけでも
4万3千件以上。
報告していない数を含めたら
膨大な数になるはずです。
接種後の死亡は
わかっているだけで
255名
重症は
5,600名
副作用からの回復不能は
8,000名以上。
子宮頸がんを予防するはずなのに
ワクチン接種後に子宮頸部の異常がでた人は
約1,000名になります。
これらは、
公に把握された数。
（以上Sane Vax.Inc.調べ）
ワクチンの怖さは、
接種後すぐに出るタイプと
時間がたってからじわっと出てくるタイプがあります。
副作用が報告されるほとんどの場合は、
接種後すぐの場合です。
時間が経つにつれて
因果関係が不明瞭になるからです。
例えば、
このワクチンで起こることが確認されている
急性散在性脳脊髄炎の場合には、
接種後2週間経ってから症状が出始める例もあります。
そしてもっと後から出てくる症状もあるのです。
実際の副作用被害は
どれほど多いことでしょうか。
日本国内でも
厚生労働省に届け出があった公式な数だけでも
2009～2012年までで
約2,000名近い女性が副作用に苦しんでいます。
そのうち重篤な副作用で苦しんでいる人は
約1,000名。
それから
2013年４月に法定接種に指定され
当然のことながら
さらに次々と副作用が発現してしまい、
わずか２か月ほどで
国の推奨は中止となりました。
子宮頸がんワクチンは、
卵巣にも異常をきたしてしまう怖ろしい副作用が出ていますが
これは
驚くことに
発売前の
女性生殖器に与える影響の研究さえ行われていませんでした。
開発元の製薬会社が
卵巣への影響を調べるのを「忘れていた」として
話題になりました。
のワクチンは、
３回1セットで約5万円です。
この費用には
私たちの税金が使われていました。
女性の心身にダメージを与えることにも
税金が使われていたのです。
しかも
法定予防接種の場合には
副作用が出た場合には、
製薬会社が補償するのではなく、
「予防接種健康被害救済制度」によって
国や自治体が補償することになっているのです。
ワクチンは利幅が大きく
女性だけではなく、
子宮を持たない男の子にも接種して儲けようという動きもあります。
米国疾病予防管理センターCDCでは、
子宮頸がんワクチンを
なんと
すべての男の子たちに打つことを推奨しました。
カナダでも同様な動きがあります。
ちなみに
CDC元長官は、
大手製薬会社メルク社のワクチン事業部へ天下りしています。
子宮頸がんワクチンメーカーです。
これだけの副作用
これだけの被害が出ているのもかかわらず
いまだに
子宮頸がんワクチンが医師によって推奨されている現実。
子宮頸がんワクチンは、
2010年11月から2013年3月までの期間
臨時で公費助成されました。
つまり国が推進していたということ。
この前年に
日本政府は
新型インフルエンザワクチンを
国内外の製薬会社に発注しました。
ところが、
感染が拡大しなかったことから
新型インフルエンザワクチンの必要が無くなり
発注をキャンセルしました。
その時に
国外の製薬会社の発注は、
ノバルティス社とグラクソ・スミス・クライン社の二社。
ノバルティス社は、日本政府に対して賠償請求を行い
92億円を支払うことで和解しています。
一方で、
子宮頸がんワクチンを保有するグラクソ・スミス・クライン社は、
日本政府に対して、
損害賠償を請求しないという異例の寛大な決断をしています。
外資系の製薬会社で
このような寛大な決断はとても珍しいこと。
でも
なぜか翌年に
日本政府は子宮頸がんワクチンを
無料化して
より多くの女の子に接種するように推進することになりました。
これは偶然なのでしょうか。
それとも裏取引があったのでしょうか。
子宮頸がんワクチンについての矛盾点を
はたともこ議員が詳しく解説してくれています。
はた議員は、
2013年３月に国会で
子宮頸がん予防ワクチンの法定ワクチン接種を決定した時に、
衆参722人の国会議員の中で、
唯一法案に反対した議員です。
（残念なことに、
この法案の後で議員落選しています。）
国は
ようやく
子宮頸がんワクチン接種の推奨を中止しました。
でも
すでに多くの犠牲者が出てしまいました。
また
もし被害に遭われた方は
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会
電話＆FAX：042-594-1337
そして
これだけの事実がありながら
いまだに
接種しようとする人もいます。
法定接種の解除によって
接種率は
65%から
4%になりました。
でもいまだ4%の女性が犠牲になっていると言う事実。
これは膨大な人数になります。
さらに最近になって、メーカーはワクチンに含まれるアジュバントの量を増やしました。
今後も犠牲者が増えてしまいます。
犠牲者が増えていくのは情報が届いていないせいでしょうか。
さらに
WHOは、日本政府に対して
子宮頸がんワクチンの勧奨再開を要求しています。
秘密裏に進められている
TPP協定も発効されることでしょう。
その時に
ISDS条項を盾にして、
強大な力を持つ二大製薬会社が
数百億の損害賠償を請求してきた場合、
日本政府は国民を守る対応をできるのでしょうか。
原発や集団的自衛権の時に
国民第一となっていたのでしょうか。
どうか
多くの人に現実を知ってほしいと思います。
ふみ 2016年05月03日 08:49
子宮頸がんワクチンが蛾の幼虫を培養したものでできているという話を
聴いた時は、信じられませんでした。
他のワクチンも必要ないもので危険なものがほとんどのようですね。
医療関係者でも、正しい情報を知らされていない人が多いのではないでしょうか。
先生、動物のワクチンはどうなんでしょうか？
毎年参加している繁殖者の研修会で、狂犬病ワクチンの接種後
日本においては、発症しなくなったという話を聞きましたが、
人間のワクチンがこんなに危険なのに、動物に使われるものはどうなのだろうかと・・・
ORION 2016年05月04日 22:38
海外でワクチン接種による副作用被害が大問題になり、製薬メーカーは大量に余った
ワクチンの在庫を日本で捌くことに決めたようです。
日本政府と製薬会社と病院とマスコミの密約・裏取引はもはや明らかですね。
子宮頸がんワクチンの他にも、過去には血液製剤によるＨＩＶやＢ型肝炎などの感染症
問題もまだ記憶に新しいところです。私の家族もそうした犠牲者の一人でした。
副作用の症状がいつどのような形で出るかは個人差もありますし、将来的に後遺症が
明らかにならないとも限りません。被害者として原告団に加わるにはカルテのコピーが
必要ですが、病院側のカルテの保管義務期間は「５年」に改定され、短縮されました。
万が一のときの自衛策として、カルテのコピーは持っていた方がいいです。
”私の体を守るのは、ワクチンではなく私です” とありましたが、本当にそう思います。
まずは情報を知ることから…。そして、できればワクチンの類は受けないことです。
（あっ、言っちゃった～！）
ヨーロッパ諸国では
遺伝子組み換え拒否が主流になっています。
各国政府も
自国民に身体に悪いものを食べてもらうことは
国益を損ねることに繋がるのを
よく理解しているようです。
さて、
日本はどうでしょうか？
ほとんどの人は、
遺伝子組み換え食品を口にしていないと思っています。
でも、
日本人も日本で飼育する動物たちも、
知らないうちに遺伝子組み換え食品を食べているのです。
これほど遺伝子組み換え天国の国はあまりないのではないでしょうか？
今後TPPによって
さらに日本には、
遺伝子組み換え作物が日常的になっていくことでしょう。
モンサント社は、この件について
次のように説明しています。
「TPPの問題では、
日本のGM表示制度がなくなり、
安全性の確保が心配とも言われておりますが、
前述のように安全性は国際的に担保されており、
表示制度と安全性は関係ありません。」
モンサント社のウェブサイトには、
次のように書かれています。
「日本は毎年、穀物（トウモロコシなど粗粒穀物やコムギ）、油糧作物（ダイズ、ナタネ等）を合計で約3,100万トンを海外から輸入しています。
そのうち遺伝子組み換え（GM）作物は合計で約1,700万トンと推定され、
日本国内の大豆使用量の75%（271万トン）、
トウモロコシ使用量の80%（1,293万トン）、
ナタネ使用量の77%（170万トン）がGM作物と考えられます。
年間1,700万トンとは、日本国内のコメ生産量の約2倍に相当する数量です。
あまり知られていませんが、
このようにGM作物は、日本の食生活の安定に大きく貢献しています。」
日本では1996年に遺伝子組み換え作物の輸入を許可してから
大量に輸入し続けています。
こちらは農水省の資料からの抜粋です。
日本に輸入される大部分は、
すでに
遺伝子組み換え作物になってしまっているのです。
もし遺伝子組み換え食品が、
体に有害である可能性があるのであれば、
なぜ政治家は輸入を推奨しているのでしょう？
世界各国で、
遺伝子組み換え食品の摂取は心配され、
禁止の方向に向かっています。
研究者らも、健康被害を懸念しています。
でも、日本は逆の方向へと向かっています。
まさか、体に良いと思っている政治家はいないはずです。
それならば、
何故、自国民を実験台にするのでしょうか。
その陰では、
お金と欲望の祭典にもなっています。
そして
華やかな舞台裏では
さまざまなものが犠牲にされます。
福祉に回すべく税金も、オリンピックのために大盤振る舞いされます。
オリンピックでは
誘致の段階から
お金は湯水のように使う一方で、
本当に必要なところには回っていきません。
自国の人々の生活を改善するよりも
短期間のスポーツのお祭りに
貴重な税金を優先的に節度なく注ぎ込むことが正しいとは思いません。
新国立競技場の椅子が
たった一脚で9万円と、ものすごく高価だったり、
維持費が膨大にかかることが判明したり・・・。
オリンピックが終わった後も
そのツケを払い続けるのは、私たちなのです。
オリンピックはスポーツの祭典という名目があるために
都市再開発という大義名分がつく
お金儲けになっています。
建設業などのオリンピック関連業界など富裕層には大きなメリットがあります。
でも、
そのツケを払うのは一般市民です。
すでに東京都の健康保険料が数年前から
不自然に上がっていることに多くの人が疑問を持っていません。
オリンピックに予算を回せば、
他のところにそのツケは回ってくるのです。
当初の予定では、
オリンピックの後で有効利用するとの約束ですが
維持費の都合で
こうなります。
東京ではこういう廃墟になる可能性はないものの
その代わりに
膨大な維持費を払い続けることになります。
すでに
オリンピック後の維持費が予定外にかかることが判明しています。
2016年05月03日
子宮頸がんワクチンの衝撃の副作用
発売以来
世界的に副作用被害が拡大している
子宮頸がんワクチン。
このワクチンは、
パピローマウイルスの中から
16型と18型を予防するとして
10歳以上の女性が対象で
3回接種します。
若いうちの接種が推奨されているのは
性交渉体験前が望ましいからです。
そして
ワクチンの効果は
製剤によって4～8年程。
でも、
そもそも
若い年齢層では
子宮頸がんで亡くなる女性はいません。
しかも
ワクチンで
子宮頸がんを予防できる保証はありません。
子宮頸がんがワクチン接種によって減ったというエビデンスは
実は
ないのです。
さらに、
正常な子宮頸部から
パピローマウイルス
16型が検出される率は0.5%、
18型が検出される割合は0.2%。
（琉球大学）
そもそもこの型のウイルスは
日本では少ないと言われています。
しかも
HPV感染に感染した場合でも
3年以内に90%が自然に排除されることが判明しています。
それらのデータを基に計算すると
健康な女性が高病原性HPV16型と18型に感染している率は0.7% (0.5% + 0.2%)、
その感染が何年も自然排除されずに、持続感染となる率を 5%として
持続感染から浸潤がんに進展する率を0.1% とすると
日本の健康な女性がHPV16型か18型のどちらかに感染して子宮頸がんになる確率は、
0.007 × 0.05 X 0.001 = 0.000000035％
さらに
若い女性の子宮頸部の軽度異形成の
90％が
3年以内に消失するという報告が
医学的権威ある「ランセット」に報告されています。
とすると
16型と18型によって
子宮頸がんにかかる確率はさらに少なくなることになります。
えっ、
それでは接種する根拠が無いのでは・・・。
ワクチンを接種する
意味があるのでしょうか？
それでもワクチンは推進されるという現実・・・。
子宮頸がんワクチンを強力な推進派であった国会議員の旦那さんが
子宮頸がんワクチンメーカーの顧問をしていたことも
気になるところです。
そもそも
このワクチンは、
子宮頸がんの患者さんから
高率にパピローマウイルスが検出されたから
ウイルスが原因と決めつけられ、
ウイルスさえ抑えれば
子宮頸がんにならないという
こじつけの理論に元づいています。
でも
すでに
子宮頸がんワクチンを接種しているのに
子宮頸部に異常をきたす症例が
多数報告されているのです。
がんや前がん状態は
免疫力が落ちているのが前提であり、
健康体では
自己治癒力によって
治癒する能力を持っています。
常識で考えれば
ワクチンを接種に頼るのではなく
規則正しい生活と
正しい食生活を心掛けて
自己治癒力を強化しておくことを
優先すべきです。
カナダでは
子宮頸がんワクチン接種後に
10%の女性が
救急治療を受けている実態が明らかになりました。
これは驚異的な数字です。
健康な女性が
子宮頸がんワクチンを受けたために
救急治療を受けなければならない・・。
副作用と言っても
子宮頸がんワクチンの場合には、
心肺停止や脳神経障害など
とても深刻な副作用被害が多発しているのも特徴です。
他に多いのは、
頭痛、失神、疼痛、アナフラキシーショック、
運動障害、意識障害、神経麻痺、筋力低下、
脳波異常、感覚鈍麻、視力低下、聴覚異常
瞳孔反射障害、卵巣炎、傾眠など。
現在のところ
報告されている
明確な副作用報告だけでも
4万3千件以上。
報告していない数を含めたら
膨大な数になるはずです。
接種後の死亡は
わかっているだけで
255名
重症は
5,600名
副作用からの回復不能は
8,000名以上。
子宮頸がんを予防するはずなのに
ワクチン接種後に子宮頸部の異常がでた人は
約1,000名になります。
これらは、
公に把握された数。
（以上Sane Vax.Inc.調べ）
ワクチンの怖さは、
接種後すぐに出るタイプと
時間がたってからじわっと出てくるタイプがあります。
副作用が報告されるほとんどの場合は、
接種後すぐの場合です。
時間が経つにつれて
因果関係が不明瞭になるからです。
例えば、
このワクチンで起こることが確認されている
急性散在性脳脊髄炎の場合には、
接種後2週間経ってから症状が出始める例もあります。
そしてもっと後から出てくる症状もあるのです。
実際の副作用被害は
どれほど多いことでしょうか。
日本国内でも
厚生労働省に届け出があった公式な数だけでも
2009～2012年までで
約2,000名近い女性が副作用に苦しんでいます。
そのうち重篤な副作用で苦しんでいる人は
約1,000名。
それから
2013年４月に法定接種に指定され
当然のことながら
さらに次々と副作用が発現してしまい、
わずか２か月ほどで
国の推奨は中止となりました。
子宮頸がんワクチンは、
卵巣にも異常をきたしてしまう怖ろしい副作用が出ていますが
これは
驚くことに
発売前の
女性生殖器に与える影響の研究さえ行われていませんでした。
開発元の製薬会社が
卵巣への影響を調べるのを「忘れていた」として
話題になりました。
のワクチンは、
３回1セットで約5万円です。
この費用には
私たちの税金が使われていました。
女性の心身にダメージを与えることにも
税金が使われていたのです。
しかも
法定予防接種の場合には
副作用が出た場合には、
製薬会社が補償するのではなく、
「予防接種健康被害救済制度」によって
国や自治体が補償することになっているのです。
ワクチンは利幅が大きく
女性だけではなく、
子宮を持たない男の子にも接種して儲けようという動きもあります。
米国疾病予防管理センターCDCでは、
子宮頸がんワクチンを
なんと
すべての男の子たちに打つことを推奨しました。
カナダでも同様な動きがあります。
ちなみに
CDC元長官は、
大手製薬会社メルク社のワクチン事業部へ天下りしています。
子宮頸がんワクチンメーカーです。
これだけの副作用
これだけの被害が出ているのもかかわらず
いまだに
子宮頸がんワクチンが医師によって推奨されている現実。
子宮頸がんワクチンは、
2010年11月から2013年3月までの期間
臨時で公費助成されました。
つまり国が推進していたということ。
この前年に
日本政府は
新型インフルエンザワクチンを
国内外の製薬会社に発注しました。
ところが、
感染が拡大しなかったことから
新型インフルエンザワクチンの必要が無くなり
発注をキャンセルしました。
その時に
国外の製薬会社の発注は、
ノバルティス社とグラクソ・スミス・クライン社の二社。
ノバルティス社は、日本政府に対して賠償請求を行い
92億円を支払うことで和解しています。
一方で、
子宮頸がんワクチンを保有するグラクソ・スミス・クライン社は、
日本政府に対して、
損害賠償を請求しないという異例の寛大な決断をしています。
外資系の製薬会社で
このような寛大な決断はとても珍しいこと。
でも
なぜか翌年に
日本政府は子宮頸がんワクチンを
無料化して
より多くの女の子に接種するように推進することになりました。
これは偶然なのでしょうか。
それとも裏取引があったのでしょうか。
子宮頸がんワクチンについての矛盾点を
はたともこ議員が詳しく解説してくれています。
はた議員は、
2013年３月に国会で
子宮頸がん予防ワクチンの法定ワクチン接種を決定した時に、
衆参722人の国会議員の中で、
唯一法案に反対した議員です。
（残念なことに、
この法案の後で議員落選しています。）
国は
ようやく
子宮頸がんワクチン接種の推奨を中止しました。
でも
すでに多くの犠牲者が出てしまいました。
また
もし被害に遭われた方は
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会
電話＆FAX：042-594-1337
そして
これだけの事実がありながら
いまだに
接種しようとする人もいます。
法定接種の解除によって
接種率は
65%から
4%になりました。
でもいまだ4%の女性が犠牲になっていると言う事実。
これは膨大な人数になります。
さらに最近になって、メーカーはワクチンに含まれるアジュバントの量を増やしました。
今後も犠牲者が増えてしまいます。
犠牲者が増えていくのは情報が届いていないせいでしょうか。
さらに
WHOは、日本政府に対して
子宮頸がんワクチンの勧奨再開を要求しています。
秘密裏に進められている
TPP協定も発効されることでしょう。
その時に
ISDS条項を盾にして、
強大な力を持つ二大製薬会社が
数百億の損害賠償を請求してきた場合、
日本政府は国民を守る対応をできるのでしょうか。
原発や集団的自衛権の時に
国民第一となっていたのでしょうか。
どうか
多くの人に現実を知ってほしいと思います。
ふみ 2016年05月03日 08:49
子宮頸がんワクチンが蛾の幼虫を培養したものでできているという話を
聴いた時は、信じられませんでした。
他のワクチンも必要ないもので危険なものがほとんどのようですね。
医療関係者でも、正しい情報を知らされていない人が多いのではないでしょうか。
先生、動物のワクチンはどうなんでしょうか？
毎年参加している繁殖者の研修会で、狂犬病ワクチンの接種後
日本においては、発症しなくなったという話を聞きましたが、
人間のワクチンがこんなに危険なのに、動物に使われるものはどうなのだろうかと・・・
ORION 2016年05月04日 22:38
海外でワクチン接種による副作用被害が大問題になり、製薬メーカーは大量に余った
ワクチンの在庫を日本で捌くことに決めたようです。
日本政府と製薬会社と病院とマスコミの密約・裏取引はもはや明らかですね。
子宮頸がんワクチンの他にも、過去には血液製剤によるＨＩＶやＢ型肝炎などの感染症
問題もまだ記憶に新しいところです。私の家族もそうした犠牲者の一人でした。
副作用の症状がいつどのような形で出るかは個人差もありますし、将来的に後遺症が
明らかにならないとも限りません。被害者として原告団に加わるにはカルテのコピーが
必要ですが、病院側のカルテの保管義務期間は「５年」に改定され、短縮されました。
万が一のときの自衛策として、カルテのコピーは持っていた方がいいです。
”私の体を守るのは、ワクチンではなく私です” とありましたが、本当にそう思います。
まずは情報を知ることから…。そして、できればワクチンの類は受けないことです。
（あっ、言っちゃった～！）
ヨーロッパ諸国では
遺伝子組み換え拒否が主流になっています。
各国政府も
自国民に身体に悪いものを食べてもらうことは
国益を損ねることに繋がるのを
よく理解しているようです。
さて、
日本はどうでしょうか？
ほとんどの人は、
遺伝子組み換え食品を口にしていないと思っています。
でも、
日本人も日本で飼育する動物たちも、
知らないうちに遺伝子組み換え食品を食べているのです。
これほど遺伝子組み換え天国の国はあまりないのではないでしょうか？
今後TPPによって
さらに日本には、
遺伝子組み換え作物が日常的になっていくことでしょう。
モンサント社は、この件について
次のように説明しています。
「TPPの問題では、
日本のGM表示制度がなくなり、
安全性の確保が心配とも言われておりますが、
前述のように安全性は国際的に担保されており、
表示制度と安全性は関係ありません。」
モンサント社のウェブサイトには、
次のように書かれています。
「日本は毎年、穀物（トウモロコシなど粗粒穀物やコムギ）、油糧作物（ダイズ、ナタネ等）を合計で約3,100万トンを海外から輸入しています。
そのうち遺伝子組み換え（GM）作物は合計で約1,700万トンと推定され、
日本国内の大豆使用量の75%（271万トン）、
トウモロコシ使用量の80%（1,293万トン）、
ナタネ使用量の77%（170万トン）がGM作物と考えられます。
年間1,700万トンとは、日本国内のコメ生産量の約2倍に相当する数量です。
あまり知られていませんが、
このようにGM作物は、日本の食生活の安定に大きく貢献しています。」
日本では1996年に遺伝子組み換え作物の輸入を許可してから
大量に輸入し続けています。
こちらは農水省の資料からの抜粋です。
日本に輸入される大部分は、
すでに
遺伝子組み換え作物になってしまっているのです。
もし遺伝子組み換え食品が、
体に有害である可能性があるのであれば、
なぜ政治家は輸入を推奨しているのでしょう？
世界各国で、
遺伝子組み換え食品の摂取は心配され、
禁止の方向に向かっています。
研究者らも、健康被害を懸念しています。
でも、日本は逆の方向へと向かっています。
まさか、体に良いと思っている政治家はいないはずです。
それならば、
何故、自国民を実験台にするのでしょうか。