実は、西日本大震災が起こされる可能性が高い時期は、夏の参議院選挙後ではなく、5月初めである可能性が高い！
不幸にも、5月初めに西日本大震災が起きてしまった場合、「パナマ文書リーク」の関連企業・個人リストの完全版が発表されて、その中に日本の政治家や企業や宗教団体などが入っていたとしても、日本ではほとんど報道されない可能性が高い。東日本大震災直後に開通した九州新幹線がほとんど報道されなかったように。
（１０）５年前の状況から判断すると、
2011年、米韓合同軍事演習が終了した3月10日の翌日の3月11日に東日本大震災が起きた。
当時のアメリカでは、東日本大震災の地震津波発生を事前に知っていた人たちがいました。
東日本大震災が発生した時、アメリカの空母が日本の周辺に２隻いました、ジョージ・ワシントンとロナルド・レーガンです。ワシントンは在日米国人移送用で、レーガンはトモダチ作戦用（地震発生前にこの作戦が立てられていた）だったと指摘されている。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35805978.html
「３３５．内部被曝している可能性が高い東日本の約５０００万人は、このまま滅びてしまうのか？」などで綴った通り、東日本大震災後、アメリカ国籍を持つ教え子は、アメリカへ逃亡した。在日米国人だった彼女は、ワシントンでアメリカへ逃亡した。３３５はこちら。
実は、今年2016年も米韓合同軍事演習が実施されます。今年のアメリカの空母は、レーガンとジョン・ステニスの２隻です。そして、今年の演習は2016年3月7日から4月30日までです。
今年、西日本大震災が仕組まれているとすれば、米韓合同軍事演習が終わる4月30日直後、すなわち、5月1日もしくは連休中となります。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35805978.html
「８６．ちきゅう号が、昨日＜4月15日＞から、宮城県牡鹿半島沖約２２０キロ（東日本大震災の震源付近）で、これまでにない深さまで地質の採掘調査をした真の目的は？」で綴った通り、科学掘削船「ちきゅう」の乗組員が、その目的に「人工地震」があることを暴露した。８６はこちら。
拙ブログではこの科学掘削船を、「ちきゅう号」と記したり「ちきゅう」と記したりしている。
「１８６．間もなく、南海トラフ巨大地震が起きるのか？」で、「３１１の際、ちきゅう号に乗っていた自衛隊員15名中、14人が殺されました。」と綴った。１８６はこちら。
生き残った一人を保護したのが、拙ブログの「 ６．２０１２年は、どのような１年になるのか? ＰＡＲＴ２」と「５１．マライア・キャリー＜Mariah Carey＞の命が危ない？」で紹介した泉パウロ牧師であった。６はこちら。５１はこちら。
さて、ちきゅう号の南海トラフ調査日程は今年の3月26日から4月27日までのようです。
今回、ちきゅう号の南海トラフ海底ボーリングが終わる時期と、米韓合同軍事演習が終わる時期のタイミングがほぼ合っています。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35805978.html
以上のように、2016年5月1日もしくは連休中に、西日本大震災＜南海トラフ巨大地震＞が起こされる可能性が高い！
日本のテレビ局は、東京メトロの車掌のミスを針小棒大に扱う時間があるのなら、Panama Papers＜パナマ文書＞の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
4日午後3時頃、東京都千代田区の東京メトロ半蔵門線九段下駅で、中央林間発押上行きの電車（10両編成）が、ベビーカーをドアに挟んだまま発車するトラブルがあった。 ベビーカーはホーム端の柵にぶつかり破損したが、子供は乗っておらず、けが人はなかった。
http://toyokeizai.net/articles/-/112365
多くのテレビ局が4日と5日、このニュースに時間を割いた。ＴＯＰがこの話題だったニュースが多かった。これを報道するなとは言わないが、これだけ時間をかけて報道する必要があるのだろうか。取りあえず無事だったのですから。
これだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、Panama Papers＜パナマ文書＞の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
もっとも、このような思いを抱く事は、実に頻繁にある。最近の例をいくつか挙げよう。
清原にこれだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、甘利の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
ベルギーのテロと呼ばれる事件にこれだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、3月27日のバグダッドの競技場で起きたイスラム国によるとされる自爆テロ事件の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！＜高校の世界史の授業や教科書がヨーロッパ中心史観に陥りがちなのと同様に、日本のマスコミ報道もヨーロッパやアメリカ偏重なのではないか？＞
ベルギーのテロと呼ばれる事件にこれだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、ベルギーテロの数日前にトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領がテロ予言をしていた事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
（１１）タックスヘイブン
パナマ文書は、ロシアやイギリス、パキスタン、ウクライナ、アイスランドなど数多くの政権中枢を揺るがす事態になっている。
日本の大企業・富裕層はタックスヘイブンで世界第2位の巨額な税逃れを行う一方で、庶民には消費税増税と社会保障削減が行われているとも指摘されている。
タックスヘイブンへ租税を回避する企業・人物のせいで、租税を回避できない人が割を食っている。
タックスヘイブンの存在は国際的にも問題視されるようになっています。経済協力開発機構(OECD) では、一定の条件に該当する非加盟国・地域をタックス・ヘイブンと認定し、有害税制リストに載せているほか、世界各国でも税制上の対抗策などが講じられる傾向にあります。
パナマ・ショックは、2008年のリーマン・ショックを上回るＳＨＯＣＫを各方面に与える可能性が高い。
私がそう考える理由は、今回のパナマ文書の情報量が、ウィキリークスの手によって世に出たアメリカの外交文書リークの数千倍の情報量だからです。
企業名を挙げないものの、日本の企業が２０社程「パナマ文書」に記載されているとの事である。
四半世紀以上、日本は理不尽なアメリカ合衆国への貢納を強いられている。
もちろん、宗主国・アメリカへの貢納はそれ以前から続いている。前述の金丸信氏が思いやり予算を開始したのは、成田空港が運用を開始した1978年の事であった。
アメリカへの貢納がひどくなったきっかけは１９８５年８月の高天原山事変と言えるかもしれない。
しかし、アメリカへの貢納が日本国民の生活を圧迫するレベル迄すぐに悪化したわけではない。
高天原山事変後、１９８５年９月、プラザ合意で円高となり、翌１９８６年は円高不況であった。１９８６年１１月をボトムに景気は上向いた。この好景気が有名な「バブル景気」であった。
バブルがはじけた後、目を覆うばかりの売国政治が続き「失われた３０年」になりつつある。
売国政治は２１世紀に入りより悪化した。それに抵抗した日本人は殺されたり痴漢の汚名を着せられたりした。
さて、話が長くなったが、私が主張したい事は、パナマはアメリカの保護領的な存在である事を考慮した上で、「パナマ文書」を考察する必要があると言う事です！
「パナマ文書」に関して、ロシアのメディアは謀略の臭いがすると主張した。４月６日付けのプラウダは、アメリカの有名人が一人もリストアップされていない事を問題視した。
ロシア大統領府は、パナマの有名法律事務所から流出した金融取引文書にプーチン大統領とオフショア投資家との数十億ドル規模の取引が記載されていたとの報道に関して、２年後の選挙を控えて大統領の信用を失墜させる目的だと非難した。
パナマ・ショックにより日本の株安が更に悪化すると、安倍晋三が我々に断りもなしに勝手に年金資金を株につぎ込んでしまった事による巨額の損失が更に膨れ上がる事になる。憤怒の炎がバーニングＵＰ！ このどあほ！ 責任とれー！
不幸にも、5月初めに西日本大震災が起きてしまった場合、「パナマ文書リーク」の関連企業・個人リストの完全版が発表されて、その中に日本の政治家や企業や宗教団体などが入っていたとしても、日本ではほとんど報道されない可能性が高い。東日本大震災直後に開通した九州新幹線がほとんど報道されなかったように。
（１０）５年前の状況から判断すると、
2011年、米韓合同軍事演習が終了した3月10日の翌日の3月11日に東日本大震災が起きた。
当時のアメリカでは、東日本大震災の地震津波発生を事前に知っていた人たちがいました。
東日本大震災が発生した時、アメリカの空母が日本の周辺に２隻いました、ジョージ・ワシントンとロナルド・レーガンです。ワシントンは在日米国人移送用で、レーガンはトモダチ作戦用（地震発生前にこの作戦が立てられていた）だったと指摘されている。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35805978.html
「３３５．内部被曝している可能性が高い東日本の約５０００万人は、このまま滅びてしまうのか？」などで綴った通り、東日本大震災後、アメリカ国籍を持つ教え子は、アメリカへ逃亡した。在日米国人だった彼女は、ワシントンでアメリカへ逃亡した。３３５はこちら。
実は、今年2016年も米韓合同軍事演習が実施されます。今年のアメリカの空母は、レーガンとジョン・ステニスの２隻です。そして、今年の演習は2016年3月7日から4月30日までです。
今年、西日本大震災が仕組まれているとすれば、米韓合同軍事演習が終わる4月30日直後、すなわち、5月1日もしくは連休中となります。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35805978.html
「８６．ちきゅう号が、昨日＜4月15日＞から、宮城県牡鹿半島沖約２２０キロ（東日本大震災の震源付近）で、これまでにない深さまで地質の採掘調査をした真の目的は？」で綴った通り、科学掘削船「ちきゅう」の乗組員が、その目的に「人工地震」があることを暴露した。８６はこちら。
拙ブログではこの科学掘削船を、「ちきゅう号」と記したり「ちきゅう」と記したりしている。
「１８６．間もなく、南海トラフ巨大地震が起きるのか？」で、「３１１の際、ちきゅう号に乗っていた自衛隊員15名中、14人が殺されました。」と綴った。１８６はこちら。
生き残った一人を保護したのが、拙ブログの「 ６．２０１２年は、どのような１年になるのか? ＰＡＲＴ２」と「５１．マライア・キャリー＜Mariah Carey＞の命が危ない？」で紹介した泉パウロ牧師であった。６はこちら。５１はこちら。
さて、ちきゅう号の南海トラフ調査日程は今年の3月26日から4月27日までのようです。
今回、ちきゅう号の南海トラフ海底ボーリングが終わる時期と、米韓合同軍事演習が終わる時期のタイミングがほぼ合っています。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35805978.html
以上のように、2016年5月1日もしくは連休中に、西日本大震災＜南海トラフ巨大地震＞が起こされる可能性が高い！
日本のテレビ局は、東京メトロの車掌のミスを針小棒大に扱う時間があるのなら、Panama Papers＜パナマ文書＞の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
4日午後3時頃、東京都千代田区の東京メトロ半蔵門線九段下駅で、中央林間発押上行きの電車（10両編成）が、ベビーカーをドアに挟んだまま発車するトラブルがあった。 ベビーカーはホーム端の柵にぶつかり破損したが、子供は乗っておらず、けが人はなかった。
http://toyokeizai.net/articles/-/112365
多くのテレビ局が4日と5日、このニュースに時間を割いた。ＴＯＰがこの話題だったニュースが多かった。これを報道するなとは言わないが、これだけ時間をかけて報道する必要があるのだろうか。取りあえず無事だったのですから。
これだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、Panama Papers＜パナマ文書＞の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
もっとも、このような思いを抱く事は、実に頻繁にある。最近の例をいくつか挙げよう。
清原にこれだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、甘利の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
ベルギーのテロと呼ばれる事件にこれだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、3月27日のバグダッドの競技場で起きたイスラム国によるとされる自爆テロ事件の事をもっと丁寧に報道すべきではないか！＜高校の世界史の授業や教科書がヨーロッパ中心史観に陥りがちなのと同様に、日本のマスコミ報道もヨーロッパやアメリカ偏重なのではないか？＞
ベルギーのテロと呼ばれる事件にこれだけ時間をかけて報道する時間があるのなら、ベルギーテロの数日前にトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領がテロ予言をしていた事をもっと丁寧に報道すべきではないか！
（１１）タックスヘイブン
パナマ文書は、ロシアやイギリス、パキスタン、ウクライナ、アイスランドなど数多くの政権中枢を揺るがす事態になっている。
日本の大企業・富裕層はタックスヘイブンで世界第2位の巨額な税逃れを行う一方で、庶民には消費税増税と社会保障削減が行われているとも指摘されている。
タックスヘイブンへ租税を回避する企業・人物のせいで、租税を回避できない人が割を食っている。
タックスヘイブンの存在は国際的にも問題視されるようになっています。経済協力開発機構(OECD) では、一定の条件に該当する非加盟国・地域をタックス・ヘイブンと認定し、有害税制リストに載せているほか、世界各国でも税制上の対抗策などが講じられる傾向にあります。
パナマ・ショックは、2008年のリーマン・ショックを上回るＳＨＯＣＫを各方面に与える可能性が高い。
私がそう考える理由は、今回のパナマ文書の情報量が、ウィキリークスの手によって世に出たアメリカの外交文書リークの数千倍の情報量だからです。
企業名を挙げないものの、日本の企業が２０社程「パナマ文書」に記載されているとの事である。
四半世紀以上、日本は理不尽なアメリカ合衆国への貢納を強いられている。
もちろん、宗主国・アメリカへの貢納はそれ以前から続いている。前述の金丸信氏が思いやり予算を開始したのは、成田空港が運用を開始した1978年の事であった。
アメリカへの貢納がひどくなったきっかけは１９８５年８月の高天原山事変と言えるかもしれない。
しかし、アメリカへの貢納が日本国民の生活を圧迫するレベル迄すぐに悪化したわけではない。
高天原山事変後、１９８５年９月、プラザ合意で円高となり、翌１９８６年は円高不況であった。１９８６年１１月をボトムに景気は上向いた。この好景気が有名な「バブル景気」であった。
バブルがはじけた後、目を覆うばかりの売国政治が続き「失われた３０年」になりつつある。
売国政治は２１世紀に入りより悪化した。それに抵抗した日本人は殺されたり痴漢の汚名を着せられたりした。
さて、話が長くなったが、私が主張したい事は、パナマはアメリカの保護領的な存在である事を考慮した上で、「パナマ文書」を考察する必要があると言う事です！
「パナマ文書」に関して、ロシアのメディアは謀略の臭いがすると主張した。４月６日付けのプラウダは、アメリカの有名人が一人もリストアップされていない事を問題視した。
ロシア大統領府は、パナマの有名法律事務所から流出した金融取引文書にプーチン大統領とオフショア投資家との数十億ドル規模の取引が記載されていたとの報道に関して、２年後の選挙を控えて大統領の信用を失墜させる目的だと非難した。
パナマ・ショックにより日本の株安が更に悪化すると、安倍晋三が我々に断りもなしに勝手に年金資金を株につぎ込んでしまった事による巨額の損失が更に膨れ上がる事になる。憤怒の炎がバーニングＵＰ！ このどあほ！ 責任とれー！