1985年8月に起きた日航ジャンボ機御巣鷹山墜落事件、1995年1月に起きた阪神・淡路大震災、そして、2011年に起きた3.11大震災は、彼らによるハラスメント攻撃ではないかという疑惑を強くもっています。
ところが、上記3事件とも、日本政府は事件の真相究明をまったくしていません。この点において、戦前の日本政府・軍部と現在の日本政府の隠蔽体質はまったく変わっていません、とくに、東電福島原発事故の早期メルトダウン隠しにそれは顕著です。
戦前も戦後も日本政府はこのような事件に遭遇すると真相をひた隠しする体質をもっています。
この日本中枢部の隠蔽体質こそ、彼ら対日攻撃者にとって思うつぼです。その結果何が起きるか、すなわち、対日ハラスメント攻撃が繰り返されるわけです。
ハラスメント攻撃において、その攻撃実行者は、被攻撃者に、おのれの正体をひた隠しするし、証拠も残さないよう細心の注意を払いますから、真相究明は容易ではありません。
このまま、日本政府の隠蔽体質が改まらないならば、われら国民は何度でもハラスメント攻撃の犠牲にされます。できるだけわれら国民が犠牲にされないためには、もはや日本政府に頼れず、自分で自分を防衛するしかありません。もし、われら国民がハラスメント被害をうけたら、何事も常に疑う習慣を身につけることが必須です。
日本政府は事件の真相を究明する様子はまったくありません、だからわれわれはなめられるのです。
ノーベル平和賞をもらったオバマ米大統領は2014年中間選挙で共和党に敗北：戦争世紀突入は不可避で、1000兆円規模に膨らむ日本の対外債権を帳消しにするため、日本は滅ぼされるかもしれない！
2009年以来、公約を守って米軍の対外戦争介入を回避してきたオバマも米戦争屋の戦争中毒禁断症状に危険を感じてか、最近、遂に、イスラム国への米軍介入(空爆のみ)を認めています。それでも、オバマは米地上軍の出動は拒否し続けています。なぜなら、地上軍の出動を認めると、全米規模で米国若者兵士の犠牲者が多発するからです。そのオバマの反戦姿勢を米戦争屋系共和党議員は、弱腰と非難し続けてオバマのイメージを悪化させたわけです。そして、能天気の米国民は共和党得意のプロパガンダにすっかりだまされてしまっています、ほんとうに情けない限りです、米国民も日本国民同様に・・・。
今後はオバマ政権下でも、中東やウクライナでの戦争が拡大するでしょう。日本においては、集団自衛権の行使容認で、自衛隊が米軍の傭兵にされて、世界の戦争に動員されるでしょう。
極東では日中の軍事衝突が起こる危険が高まります。
歴史は繰り返すといいますが、平和を維持することがいかに困難か、思い知らされます。
ところで、今の日本は、自国の経済を犠牲にして、必死で米国を救済しています。日本経済の先行きを不安視する声は多いのですが、内外の専門家の誰も、日本が断トツに世界一の対外債権国(8兆ドル＝800兆円~1000兆円規模)であることを国民に知らせません。
この事実は極めて重要であり、巨額の対日債務を有する米政府も、米政府の闇支配者・世界的寡頭勢力も、この事実に日本国民の関心が行くことを断固、阻止したいのは間違いありません。
しかしながら、この数字は財務省が日本国民に公表しているわけです。だから、マスコミが騒げば、みんな気付くでしょう。日本を属国支配する米戦争屋は必死で日本のマスコミを押さえ込むはずです。
この驚愕の事実を日本国民が知ると、米FRBを牛耳る世界的寡頭勢力（欧米銀行屋と米戦争屋）は、巨額の対日借金を返済する気がまったくないので、何としても日本を滅ぼそうとするでしょう。そう考えると、2011年の3.11事件はその予行演習だったとも考えられます。
3.11大震災の直前まで、米国は3回の地下核実験を行っていた
日本列島周辺のトラフに水を深く侵入させて、活断層を不安定状態にさせた上、その直上の海底にて核爆発を起こせば、どうなるか、言うまでもありません、プレート境界活断層の歪集中部にて巨大海底地震が誘発されると同時に、海底核爆発で巨大津波が起こせます。
日本列島の周辺海底には無数の穴が開けられているが、これは致命的だ！
海底トラフ地下のプレート境界部の活断層に水が侵入するとどういう現象が起きるかは、故・山本寛氏の研究で明らかにされています。同氏によれば、地下深く侵入した水は分解され原子状水素が発生し、水爆的作用を起こし、地震の原因になるそうです。
ところで、日本は地球深部探査船・ちきゅう号をもっていますが、これは、日本人の資源開発関係者が米国某勢力の詐欺的提案に引っ掛かった結果でしょう。その勢力こそ日本を殲滅させたい連中です。したがって、ちきゅう号の深海探査プロジェクトは、この連中の謀略と疑われます。そのちきゅう号は米国の資源開発専門家の支援で、日本列島周辺の海底トラフ中心に、8000ｍ級の深海底に無数の穴を開けています。しかも、それは深度1万メートルもの深い穴です。この結果、水深8000ｍの水圧のかかった海水が無数に開けられたドリル穴からトラフの活断層に侵入しているはずです。
ちきゅう号の能天気日本人研究者は資源のない日本に貢献していると思い込まされていますが、実は完全に墓穴を掘らされています。
3.11事件前、核廃絶のオバマ政権下にて米国政府が核実験していた
彼らは日本人からの恨みを恐れて、自分では手を下さず、日中戦争を含む極東戦争に持ち込むのが手っ取り早いと考えるでしょう。われら国民はそのような謀略もあり得ることに気付くべきです。
米寡頭勢力は、日本のソニーに、米国民のための日本敵視映画をつくらせることによって、米国民の深層心理に眠っている対日敵意を呼び覚まそうとしているとみなせます。ちなみに60年代末につくられた映画“猿の惑星”(チャールトン・ヘストン主演)も、日本人からの対米攻撃を連想させる日本敵視のためのプロパガンダ映画(米国人への洗脳)と言われています
世界で初めて軍事プロパガンダ技術の重要性に気付いたのはナチスですが、現代でもメディア技術の発達で軍事プロパガンダ技術は極めて重要な“沈黙の兵器”となっています。要するに、戦争のプロである米戦争屋にとって、軍事プロパガンダ技術は立派な兵器(スマートウェポン)の一種なのです、だから、日本の悪徳ペンタゴン・マスコミが米戦争屋ジャパンハンドラーに完全支配されているわけです。そして、さらなる日本支配のため、ソニーのような優良日本企業の囲い込みが絶対に必要なのです。
ところで、かつての戦争の概念は、広島や長崎に投下された原爆のように、火力兵器で敵の資産(人間を含む)を破壊するというスタイルが主流でした。今でも米戦争屋は中東でその手法を適用しています。しかしながら、彼らは同時に、戦後日本のような経済大国で技術先進国(油断すれば逆襲される危険のある仮想敵国)に対してはハラスメント攻撃法(日本国民が米戦争屋から攻撃されていると認識できない対日攻撃法)を適用します。地震兵器や津波兵器はハラスメント攻撃兵器の代表でしょう。そして3.11事件がまさに、それに該当すると本ブログではみています。
2010年10月、AIGとエクソン・モービルという米外資の老舗が、突然、日本から撤退するというニュースが流れました(注５)。
そのとき、筆者は何か不吉な予感がしました。近々、闇権力につながる米外資が日本からトンズラしなければならないようなサプライズが起こるのかという疑惑です。
そのとき、筆者が予想したのは、2011年に北朝鮮による対日ミサイル攻撃というヤラセの国家テロ演出劇があるのかと思いました。AIGやエクソン・モービルなら事前にその謀略を知っているはずですから。しかしながら、今、3.11大震災と東電福島破局事故が起こってみると、その被災跡は、北のミサイルが日本に飛来して大災害を被ったシーンと非常によく似ています。津波襲来跡は戦時中の米軍による空襲跡とまるで同じです。
米国闇権力の飼い犬・北朝鮮による対日ミサイル攻撃のシナリオがあると仮定すれば、そのときの闇権力の狙いは、日本国民を恐怖と不安に叩き込んでおいて、そのスキに日本国民のもつ対米累積債権700兆円を踏み倒すことでしょう。
実際、北朝鮮が1998年に飛ばしたテポドン1号は青森上空を通過し、太平洋に落下させていますから、北が東日本の原発や六ヶ所再処理工場をミサイル攻撃することは可能です。
今、北のミサイルが東電福島原発に命中したと同じレベルの破局災害が実際起きてしまったのです。このシーンは、上記、米国ソニーの新作映画にて暗示されています。
徴兵の目的は脅迫によって政府は万能であるという確信を教え込むことにある
徴兵あるいは他の類似の制度のそもそもの目的は、脅迫によって、社会の若い男性
に政府は万能であるという、いわれなき確信を教えこむことにある。
●徴兵については次のように定義できる
【徴兵】（志願兵など）は、中年と老年が若年を公共の汚れた仕事に強制的につか
せる目的をもって考案された、強制的集団犠牲と奴隷の制度である。それは若者を
年長者と同じように有罪とし、若者による年長者批判を極力抑えつける作用を果た
す（世代安定剤）。それは、「愛国的・国民的」サービスというラベルを貼られ、
おおやけにマーケットに出され販売される。＜徴兵＞
日本の危機は債務危機以上に人口減少・高齢化、格差の拡大（個人レベルではなく、企業で言えば上場企業と一般中小零細企業の差、補助金を受けている企業と受けていない企業）、地震の危機もあり、香港実業家は半分でもよいから早く資産を日本から疎開させるべきだと述べていましたが、一旦日本で事が起こった際には殆どの日本人が危機感を持っていないために、パニックになり、そして政府はそのパニックを利用して一気に「掃除」に入る筈です。
預金を封鎖して紙幣を切り替え、国債を無効にしてまず国を綺麗にしてから、選ばれた国民だけを救済する形を取るはずです。
日本建てで資産を保有してきた日本人は無効になった円紙幣を前に途方に暮れるでしょうが、これは歴史を見れば同じことが起こっており、それを想定して、現物資産に転換する資産家等が増えているのです。
前回の預金封鎖・紙幣切り替えの時は誰も想定していなかった為に大量にタンス預金・預貯金を持っていた名士が大損害を受けましたが、声を大にしてその保有をいう雰囲気ではありませんでした。
お金を隠している方・持っている方が悪い、という雰囲気を政府・マスコミが作り出したからです。
今、日本国民の３０％以上が預金を所有しておらず、この３０％の力を使って『膨大なタンス預金を保有している者は隠し財産を持っている』という雰囲気を作り出すことなど簡単に出来ます。
ある番組では、日本人が保有するタンス預金は800兆円とも述べていましたが、これなどはその最たるものです。
日銀が発行している現金紙幣残高を見ればそのような事は「嘘」だとわかりますが、雰囲気を作るには100兆円ではなく、800兆円という方がインパクトがあります。
今の”じゃぶじゃぶ”の金融相場はどこかで崩れる筈であり、それが上記の報道で【日本発】と指摘したことは、
日本に責任を押し付けることで、裏で合意が成立したとも言え、危機が迫ってきたのかも知れません。
バブル崩壊は崩壊してから気付くものと過去にも言われていますが、踊っている時には誰もその危機に気づかないものですが、前兆はわかります。
今回の報道はその「最後の警鐘」だとすれば、株が高値更新をしている今、最高のタイミングで出てきたとも言えます。
橋本龍太郎元首相の死因が上腸間膜動脈塞栓症だとすれば、彼が2002年3月に手術を受けた急性僧帽弁閉鎖不全症に関連している可能性はあるだろう。しかし、気になるのは小渕恵三、アリエル＝シャロンも脳梗塞で死亡or脳死状態となっていることである。
橋本龍太郎元首相は北方領土問題解決により日本を外交的に孤立した米国の植民地状態から脱却させることを狙っていた。彼の辞任はそれに危機感を持った米国の圧力のせいであった可能性がある。橋本元首相は退任後も時々ロシアを訪問しており、北方領土問題に関与していたと考えられる。
田中角栄も同様にソ連と北方領土問題・シベリア開発問題について話し合った人物であり、米国が作り出したロッキード事件で政界を追われ、竹下のクーデター直後に脳梗塞で政治声明を断たれている。
小渕恵三は橋本龍太郎の対露交渉路線を継続し、脳梗塞で急死している。
アリエル＝シャロンは対パレスチナ共存政策に転じて新党カディマを結成した直後に脳梗塞で脳死となった。
＜他殺の可能性＞
北方領土問題解決による日本やロシアの友好関係樹立や、パレスチナ問題の平和的解決はアングロサクソン・ユダヤ金融資本の世界支配戦略に取って有益ではないと考えられる。彼らにとって有害な人物が重要な時期に同じ死因で都合良く急死しており、これは偶然とは思えない。急死で利益を得るものが殺人犯である可能性を念頭に置くべきだろう。殺害の目的は、指導者を殺して政策を転換させることではなく、アングロサクソン・ユダヤ金融資本の支配に抵抗する政治家に対する見せしめであろう。
＜死因についての考察＞
これらの疾患はいずれも、心臓でできた血栓が大動脈を経て脳動脈や上腸間膜動脈に到達したことが原因と思われる。特殊な薬剤投与、電磁波の照射などによって心臓に血栓を作ることがもし可能ならば、これらの不審死は一元的に説明可能である。
ここで、心臓に血栓を作ることが可能かどうかという問題が起きる。例えば電磁波であるmicrowaveの照射は照射部位の温度を上昇させるので、技術的には血液を凝固させるのは可能である。しかし、心臓や太い動脈は血液で冷却される臓器なので血栓は出来にくいだろう。血栓が出来る前に、心臓の筋肉が加熱されて壊死してしまうはずである。そう考えると、何らかの特殊な薬物による血栓形成の可能性が考えられる。
橋本龍太郎元首相は死後に病理解剖が行われたとのことだ。これは表向きは医学の発展に貢献するためとされているが、実際には他殺の疑いがあり、死因を特定することが日本の安全保障上必須であるからかもしれない。久美子夫人の対応も他殺の疑いを物語っているように感じられる。
ところが、上記3事件とも、日本政府は事件の真相究明をまったくしていません。この点において、戦前の日本政府・軍部と現在の日本政府の隠蔽体質はまったく変わっていません、とくに、東電福島原発事故の早期メルトダウン隠しにそれは顕著です。
戦前も戦後も日本政府はこのような事件に遭遇すると真相をひた隠しする体質をもっています。
この日本中枢部の隠蔽体質こそ、彼ら対日攻撃者にとって思うつぼです。その結果何が起きるか、すなわち、対日ハラスメント攻撃が繰り返されるわけです。
ハラスメント攻撃において、その攻撃実行者は、被攻撃者に、おのれの正体をひた隠しするし、証拠も残さないよう細心の注意を払いますから、真相究明は容易ではありません。
このまま、日本政府の隠蔽体質が改まらないならば、われら国民は何度でもハラスメント攻撃の犠牲にされます。できるだけわれら国民が犠牲にされないためには、もはや日本政府に頼れず、自分で自分を防衛するしかありません。もし、われら国民がハラスメント被害をうけたら、何事も常に疑う習慣を身につけることが必須です。
日本政府は事件の真相を究明する様子はまったくありません、だからわれわれはなめられるのです。
ノーベル平和賞をもらったオバマ米大統領は2014年中間選挙で共和党に敗北：戦争世紀突入は不可避で、1000兆円規模に膨らむ日本の対外債権を帳消しにするため、日本は滅ぼされるかもしれない！
2009年以来、公約を守って米軍の対外戦争介入を回避してきたオバマも米戦争屋の戦争中毒禁断症状に危険を感じてか、最近、遂に、イスラム国への米軍介入(空爆のみ)を認めています。それでも、オバマは米地上軍の出動は拒否し続けています。なぜなら、地上軍の出動を認めると、全米規模で米国若者兵士の犠牲者が多発するからです。そのオバマの反戦姿勢を米戦争屋系共和党議員は、弱腰と非難し続けてオバマのイメージを悪化させたわけです。そして、能天気の米国民は共和党得意のプロパガンダにすっかりだまされてしまっています、ほんとうに情けない限りです、米国民も日本国民同様に・・・。
今後はオバマ政権下でも、中東やウクライナでの戦争が拡大するでしょう。日本においては、集団自衛権の行使容認で、自衛隊が米軍の傭兵にされて、世界の戦争に動員されるでしょう。
極東では日中の軍事衝突が起こる危険が高まります。
歴史は繰り返すといいますが、平和を維持することがいかに困難か、思い知らされます。
ところで、今の日本は、自国の経済を犠牲にして、必死で米国を救済しています。日本経済の先行きを不安視する声は多いのですが、内外の専門家の誰も、日本が断トツに世界一の対外債権国(8兆ドル＝800兆円~1000兆円規模)であることを国民に知らせません。
この事実は極めて重要であり、巨額の対日債務を有する米政府も、米政府の闇支配者・世界的寡頭勢力も、この事実に日本国民の関心が行くことを断固、阻止したいのは間違いありません。
しかしながら、この数字は財務省が日本国民に公表しているわけです。だから、マスコミが騒げば、みんな気付くでしょう。日本を属国支配する米戦争屋は必死で日本のマスコミを押さえ込むはずです。
この驚愕の事実を日本国民が知ると、米FRBを牛耳る世界的寡頭勢力（欧米銀行屋と米戦争屋）は、巨額の対日借金を返済する気がまったくないので、何としても日本を滅ぼそうとするでしょう。そう考えると、2011年の3.11事件はその予行演習だったとも考えられます。
3.11大震災の直前まで、米国は3回の地下核実験を行っていた
日本列島周辺のトラフに水を深く侵入させて、活断層を不安定状態にさせた上、その直上の海底にて核爆発を起こせば、どうなるか、言うまでもありません、プレート境界活断層の歪集中部にて巨大海底地震が誘発されると同時に、海底核爆発で巨大津波が起こせます。
日本列島の周辺海底には無数の穴が開けられているが、これは致命的だ！
海底トラフ地下のプレート境界部の活断層に水が侵入するとどういう現象が起きるかは、故・山本寛氏の研究で明らかにされています。同氏によれば、地下深く侵入した水は分解され原子状水素が発生し、水爆的作用を起こし、地震の原因になるそうです。
ところで、日本は地球深部探査船・ちきゅう号をもっていますが、これは、日本人の資源開発関係者が米国某勢力の詐欺的提案に引っ掛かった結果でしょう。その勢力こそ日本を殲滅させたい連中です。したがって、ちきゅう号の深海探査プロジェクトは、この連中の謀略と疑われます。そのちきゅう号は米国の資源開発専門家の支援で、日本列島周辺の海底トラフ中心に、8000ｍ級の深海底に無数の穴を開けています。しかも、それは深度1万メートルもの深い穴です。この結果、水深8000ｍの水圧のかかった海水が無数に開けられたドリル穴からトラフの活断層に侵入しているはずです。
ちきゅう号の能天気日本人研究者は資源のない日本に貢献していると思い込まされていますが、実は完全に墓穴を掘らされています。
3.11事件前、核廃絶のオバマ政権下にて米国政府が核実験していた
彼らは日本人からの恨みを恐れて、自分では手を下さず、日中戦争を含む極東戦争に持ち込むのが手っ取り早いと考えるでしょう。われら国民はそのような謀略もあり得ることに気付くべきです。
米寡頭勢力は、日本のソニーに、米国民のための日本敵視映画をつくらせることによって、米国民の深層心理に眠っている対日敵意を呼び覚まそうとしているとみなせます。ちなみに60年代末につくられた映画“猿の惑星”(チャールトン・ヘストン主演)も、日本人からの対米攻撃を連想させる日本敵視のためのプロパガンダ映画(米国人への洗脳)と言われています
世界で初めて軍事プロパガンダ技術の重要性に気付いたのはナチスですが、現代でもメディア技術の発達で軍事プロパガンダ技術は極めて重要な“沈黙の兵器”となっています。要するに、戦争のプロである米戦争屋にとって、軍事プロパガンダ技術は立派な兵器(スマートウェポン)の一種なのです、だから、日本の悪徳ペンタゴン・マスコミが米戦争屋ジャパンハンドラーに完全支配されているわけです。そして、さらなる日本支配のため、ソニーのような優良日本企業の囲い込みが絶対に必要なのです。
ところで、かつての戦争の概念は、広島や長崎に投下された原爆のように、火力兵器で敵の資産(人間を含む)を破壊するというスタイルが主流でした。今でも米戦争屋は中東でその手法を適用しています。しかしながら、彼らは同時に、戦後日本のような経済大国で技術先進国(油断すれば逆襲される危険のある仮想敵国)に対してはハラスメント攻撃法(日本国民が米戦争屋から攻撃されていると認識できない対日攻撃法)を適用します。地震兵器や津波兵器はハラスメント攻撃兵器の代表でしょう。そして3.11事件がまさに、それに該当すると本ブログではみています。
2010年10月、AIGとエクソン・モービルという米外資の老舗が、突然、日本から撤退するというニュースが流れました(注５)。
そのとき、筆者は何か不吉な予感がしました。近々、闇権力につながる米外資が日本からトンズラしなければならないようなサプライズが起こるのかという疑惑です。
そのとき、筆者が予想したのは、2011年に北朝鮮による対日ミサイル攻撃というヤラセの国家テロ演出劇があるのかと思いました。AIGやエクソン・モービルなら事前にその謀略を知っているはずですから。しかしながら、今、3.11大震災と東電福島破局事故が起こってみると、その被災跡は、北のミサイルが日本に飛来して大災害を被ったシーンと非常によく似ています。津波襲来跡は戦時中の米軍による空襲跡とまるで同じです。
米国闇権力の飼い犬・北朝鮮による対日ミサイル攻撃のシナリオがあると仮定すれば、そのときの闇権力の狙いは、日本国民を恐怖と不安に叩き込んでおいて、そのスキに日本国民のもつ対米累積債権700兆円を踏み倒すことでしょう。
実際、北朝鮮が1998年に飛ばしたテポドン1号は青森上空を通過し、太平洋に落下させていますから、北が東日本の原発や六ヶ所再処理工場をミサイル攻撃することは可能です。
今、北のミサイルが東電福島原発に命中したと同じレベルの破局災害が実際起きてしまったのです。このシーンは、上記、米国ソニーの新作映画にて暗示されています。
徴兵の目的は脅迫によって政府は万能であるという確信を教え込むことにある
徴兵あるいは他の類似の制度のそもそもの目的は、脅迫によって、社会の若い男性
に政府は万能であるという、いわれなき確信を教えこむことにある。
●徴兵については次のように定義できる
【徴兵】（志願兵など）は、中年と老年が若年を公共の汚れた仕事に強制的につか
せる目的をもって考案された、強制的集団犠牲と奴隷の制度である。それは若者を
年長者と同じように有罪とし、若者による年長者批判を極力抑えつける作用を果た
す（世代安定剤）。それは、「愛国的・国民的」サービスというラベルを貼られ、
おおやけにマーケットに出され販売される。＜徴兵＞
日本の危機は債務危機以上に人口減少・高齢化、格差の拡大（個人レベルではなく、企業で言えば上場企業と一般中小零細企業の差、補助金を受けている企業と受けていない企業）、地震の危機もあり、香港実業家は半分でもよいから早く資産を日本から疎開させるべきだと述べていましたが、一旦日本で事が起こった際には殆どの日本人が危機感を持っていないために、パニックになり、そして政府はそのパニックを利用して一気に「掃除」に入る筈です。
預金を封鎖して紙幣を切り替え、国債を無効にしてまず国を綺麗にしてから、選ばれた国民だけを救済する形を取るはずです。
日本建てで資産を保有してきた日本人は無効になった円紙幣を前に途方に暮れるでしょうが、これは歴史を見れば同じことが起こっており、それを想定して、現物資産に転換する資産家等が増えているのです。
前回の預金封鎖・紙幣切り替えの時は誰も想定していなかった為に大量にタンス預金・預貯金を持っていた名士が大損害を受けましたが、声を大にしてその保有をいう雰囲気ではありませんでした。
お金を隠している方・持っている方が悪い、という雰囲気を政府・マスコミが作り出したからです。
今、日本国民の３０％以上が預金を所有しておらず、この３０％の力を使って『膨大なタンス預金を保有している者は隠し財産を持っている』という雰囲気を作り出すことなど簡単に出来ます。
ある番組では、日本人が保有するタンス預金は800兆円とも述べていましたが、これなどはその最たるものです。
日銀が発行している現金紙幣残高を見ればそのような事は「嘘」だとわかりますが、雰囲気を作るには100兆円ではなく、800兆円という方がインパクトがあります。
今の”じゃぶじゃぶ”の金融相場はどこかで崩れる筈であり、それが上記の報道で【日本発】と指摘したことは、
日本に責任を押し付けることで、裏で合意が成立したとも言え、危機が迫ってきたのかも知れません。
バブル崩壊は崩壊してから気付くものと過去にも言われていますが、踊っている時には誰もその危機に気づかないものですが、前兆はわかります。
今回の報道はその「最後の警鐘」だとすれば、株が高値更新をしている今、最高のタイミングで出てきたとも言えます。
橋本龍太郎元首相の死因が上腸間膜動脈塞栓症だとすれば、彼が2002年3月に手術を受けた急性僧帽弁閉鎖不全症に関連している可能性はあるだろう。しかし、気になるのは小渕恵三、アリエル＝シャロンも脳梗塞で死亡or脳死状態となっていることである。
橋本龍太郎元首相は北方領土問題解決により日本を外交的に孤立した米国の植民地状態から脱却させることを狙っていた。彼の辞任はそれに危機感を持った米国の圧力のせいであった可能性がある。橋本元首相は退任後も時々ロシアを訪問しており、北方領土問題に関与していたと考えられる。
田中角栄も同様にソ連と北方領土問題・シベリア開発問題について話し合った人物であり、米国が作り出したロッキード事件で政界を追われ、竹下のクーデター直後に脳梗塞で政治声明を断たれている。
小渕恵三は橋本龍太郎の対露交渉路線を継続し、脳梗塞で急死している。
アリエル＝シャロンは対パレスチナ共存政策に転じて新党カディマを結成した直後に脳梗塞で脳死となった。
＜他殺の可能性＞
北方領土問題解決による日本やロシアの友好関係樹立や、パレスチナ問題の平和的解決はアングロサクソン・ユダヤ金融資本の世界支配戦略に取って有益ではないと考えられる。彼らにとって有害な人物が重要な時期に同じ死因で都合良く急死しており、これは偶然とは思えない。急死で利益を得るものが殺人犯である可能性を念頭に置くべきだろう。殺害の目的は、指導者を殺して政策を転換させることではなく、アングロサクソン・ユダヤ金融資本の支配に抵抗する政治家に対する見せしめであろう。
＜死因についての考察＞
これらの疾患はいずれも、心臓でできた血栓が大動脈を経て脳動脈や上腸間膜動脈に到達したことが原因と思われる。特殊な薬剤投与、電磁波の照射などによって心臓に血栓を作ることがもし可能ならば、これらの不審死は一元的に説明可能である。
ここで、心臓に血栓を作ることが可能かどうかという問題が起きる。例えば電磁波であるmicrowaveの照射は照射部位の温度を上昇させるので、技術的には血液を凝固させるのは可能である。しかし、心臓や太い動脈は血液で冷却される臓器なので血栓は出来にくいだろう。血栓が出来る前に、心臓の筋肉が加熱されて壊死してしまうはずである。そう考えると、何らかの特殊な薬物による血栓形成の可能性が考えられる。
橋本龍太郎元首相は死後に病理解剖が行われたとのことだ。これは表向きは医学の発展に貢献するためとされているが、実際には他殺の疑いがあり、死因を特定することが日本の安全保障上必須であるからかもしれない。久美子夫人の対応も他殺の疑いを物語っているように感じられる。