ところでNHKは夕方、毎日、振り込め詐欺犯の手口を解説していますが、後藤氏惨殺事件に関する日本政府の対応、マスコミの報道姿勢は振り込め詐欺犯の手口と同じく、お人好し国民だましのオンパレードです。
安倍政権が集団的自衛権を解禁し、武器輸出を開始したことが、戦後の日本の平和国家のイメージを変えてしまった。日本人が拘束されてから、安倍政権は何もできていない。米国の言いなりになったことで悲劇が生まれた。これは日本の外交の大きな失敗だ
安倍と自民党の最大の目的は、やはり日本を「戦争のできる国」に持っていくことではないかと思う。
今回の人質事件も、それに利用されるだろう。
日本には、武器を作りたがっている軍需関連企業がすでに沢山ある。
国民の願いや希望とは異なる方へ、この国は行きそうだ。
今回の後藤氏惨殺事件は米戦争屋サイドでは戦争プロパガンダと位置づけられています。このようなプロパガンダは昔から行われており、まったく新規性はありません。
直近でも、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガン戦争、イラク戦争の際も、あの手この手の戦争プロパガンダが常に行われています。そして、彼らは政府とマスコミを闇支配して国民をだまして戦争に引き摺り込むわけです。
いかなる国の国民も多数派は常に平和を求め、戦争を嫌います、このことを米戦争屋は熟知しているからこそ、国民を戦争に引き摺り込むのに戦争プロパガンダ技術を駆使するわけです。
そのような米戦争屋にとって、近年、頭痛のタネがあります、それがネットです。これまでは、大手マスコミを支配すれば国民をだませたのですが、ネット利用者は思うようにだませなくなっています。それでも、2001年の9.11事件まではネットの普及が今ほどではなかったので、米国民多数派をだまして、一般米国民の利害にはまったく無関係のアフガン戦争、イラク戦争に米国民を引き摺り込むことに成功しています。ところが、2015年の今、2001年に比べて、ネットの普及が格段に進み、大手マスコミをいくらコントロールしても、ネットの普及で彼らの国民だましの手口がすぐにばれるようになっています、だからこそ、米戦争屋は2003年のイラク戦争後は、本格的な戦争を実現できないでいます。そこで苦肉の策で、テロリストを敵役に育てて、国民を戦争に引き摺り込む戦法を編み出したのです。その結果生まれたのがアルカイダやイスラム国なのです。
４．米国戦争屋の苦肉の策・テロとの戦いの手口もネットではすぐばれる
本ブログでは一貫して、米国戦争屋の行動をウォッチをして来ましたが、彼ら独特のクセがあります。それは、戦争に絶対に勝つため、敵を完全コントロールしようとするクセです、そのために彼らはシナリオ戦略手法を採用します。そして、彼らはシナリオをつくって、彼らのシナリオ通りに敵を動かすわけです。そして、最後は自分たちが勝つよう持っていこうとします。このような彼らのクセを知ると、彼らの手口が良く見えてきます。彼らがテロとの戦いを標榜するようになったのは、テロリストはコントロールしやすいからです。一方、米戦争屋にとって手ごわいのはロシアや中国です、なぜなら、米戦争屋がロシアや中国に戦争を仕掛けても敵をコントロールできないからです。だから、今の米戦争屋はロシアや中国とは決して戦争しないでしょう。
５．日本国民は戦争に関して日本政府やマスコミを決して信用してはいけない
本ブログでは、今の安倍政権も日本政府もマスコミも完全に米戦争屋に牛耳られているとみています。その前提に立つと、日本の係わる戦争に関して、安倍政権、日本政府、マスコミを信用することは非常に危険です。さもないと、米戦争屋の誘導で知らぬ間に、日本国民は戦争に引き摺り込まれてしまいます、そして、今、われら国民は非常に危険な状態に放り込まれているのです。
われら国民は無益な戦争に巻き込まれたくなかったら、安倍首相の言うこと、日本政府の発表、大手マスコミの報道を決して信じてはいけません！
戦前の日本国民は当時の権力者にだまされて戦争に引き摺り込まれて数百万人の犠牲を出しました、一方、現在の国民にはネットがあります。ネット情報はマスコミ情報と違って、決して一枚岩ではなく、玉石混淆ですが、そこは自分で判断して取捨選択すればよいのです。日本国民が無益な戦争に引き摺り込まれるのを回避するには、ネット情報を取ること、今はこれしかありません！今の野党はすべて米戦争屋に逆らえません。彼らは小沢・鳩山政権の末路の真相を知っています。みんなネットから情報を取りましょう、さもないと戦前の日本人のように、太平洋戦争に引き摺り込まれて、数百万人の犠牲が出たのと同じことが、近未来起きてしまいます。
安倍氏のイスラエル訪問は米国戦争屋の命令であることを裏付ける事実が判明
本ブログでは、今回の安倍氏のイスラエル訪問は安倍氏を操る米戦争屋CIAネオコンの命令だとみています（注４）。
案の定、安倍氏のイスラエル訪問に合わせて、米戦争屋CIAネオコンのエージェント・ジョン・マケイン米共和党上院議員ら7人もの米戦争屋系議員がそろって、イスラエルを訪問しています（注５）。
この事実から、本ブログの読み通り（注４）、米戦争屋CIAネオコンが企んでいるシリア侵攻に、日本は戦争資金（カネ）と自衛隊員(ヒト)を拠出させられる可能性が極めて高いことがわかります。
ちなみに、ジョン・マケインは2008年の米大統領選でオバマに敗北しており、オバマのライバルです。また、ネットには米戦争屋の敵役・イスラム国指導者・バグダディとマケインがツーショットで写っている画像が存在します。本ブログの読み通り、イスラム国と米戦争屋CIAネオコンは水面下でつながっているわけです。
以上より、世界中で一連の偽旗テロを背後から仕掛けているのは、ネタニヤフやマケインがエージェントを務める米戦争屋CIAネオコンとみられます。また、欧米白人とイスラム教徒を分断して、対立するよう扇動しているのも米戦争屋CIAネオコンです。イスラム過激派テロリストに襲われたとされる仏新聞社のスポンサーも米戦争屋系の組織である疑いすらあります。
３．ネタニヤフは日本でもテロ(偽旗)が起きることを予言
米戦争屋CIAネオコンの一員・ネタニヤフは、日本でもテロ(偽旗)が起きると予言しています（注１）。ネタニヤフは日本語が読めないでしょうから、日本では3.11事件にイスラエルが関与していると疑う日本人が大勢いることを知らないようです。ネタニヤフの正体を知っている日本人からみると、彼の一言は絶対に看過できません！
世界中で偽旗テロを仕掛けているのは、ネタニヤフの一味ですから、偽旗テロ謀略の張本人である彼の予言は実行される可能性が高いと言わざるを得ません。
シリア侵攻に日本からカネとヒトを拠出させることを日本国民に納得させるには、日本でイスラム過激派によるとされるテロ（多くは9.11事件同様に偽旗テロ）を起こすのが効果的です、彼らにとって・・・。つまり彼ら米戦争屋CIAネオコンは日本人がイスラム教徒を憎むように仕向けようと企んでいます。 以上の分析から、日本でもイスラム過激派によるとされるテロ（偽旗テロ）が起こされる可能性が高いと言えます。ただし、欧州と違って、日本にはイスラム教徒やアラブ人が少ないので、東京での偽旗テロは、パリやロンドンほど簡単ではないでしょう。
４．オウム真理教テロ事件報道が活発になっている
このところ、1995年に起きたオウム真理教テロ事件の報道が活発になっています。
オウム真理教の背後には、半島系宗教団体が控えています。オウム真理教の当初のミッションは、ソ連崩壊後のロシアでの布教活動だったといわれています。そう言えば、当時、ソ連製のヘリや戦車が教団の敷地内に置かれている盗撮報道画像を観た記憶があります（注６）。
誰が、オウムに資金提供していたのでしょうか。
オウムと秘密裏に関係する宗教団体は、米戦争屋CIA配下の極東工作機関です。宗教団体を名乗るのはCIA工作機関という実体をカムフラージュするためです。このことから、オウムも間接的には米戦争屋CIAと水面下でつながっていたとみることもできます。
また、安倍氏はこの半島系宗教団体と親しいわけです、なぜなら、安倍氏の祖父・岸信介はこの宗教団体が日本に国際勝共連合という政治団体を日本で創設するのに多大な貢献をしたからです（注７）。
ちなみに、半島系宗教団体がロシアでの布教活動を必要としたのは、当時のソ連は米戦争屋CIAの敵役国家であり、90年代初頭にソ連を内部崩壊させた後のロシアを親・米戦争屋国家に変える狙いがあったとみられます。オウムは一時、その一翼を担っていたわけです（注８）。
さて、米戦争屋CIAネオコンが今年2015年に日本で偽旗テロを起こすためには、オウム信者ではなくイスラム過激派をテロリスト役にする必要があります。
ところで、上記、半島系宗教団体の分派とみなされる日本発の某宗教団体の本部は東京・信濃町にありますが、その近傍の代々木には東京ジャーミイというモスクがあって、親・米戦争屋国家・トルコの管轄だそうです（注９）。
ここには在日イスラム教徒が集まるので、その誰かを、パリ・テロ同様に犯人に仕立て上げて偽旗テロを起こすことは十分可能です。
日本を属国支配する連中は、日本国民を洗脳するのに手段を選びません、われわれ国民は十分、注意すべきです
安倍政権が集団的自衛権を解禁し、武器輸出を開始したことが、戦後の日本の平和国家のイメージを変えてしまった。日本人が拘束されてから、安倍政権は何もできていない。米国の言いなりになったことで悲劇が生まれた。これは日本の外交の大きな失敗だ
安倍と自民党の最大の目的は、やはり日本を「戦争のできる国」に持っていくことではないかと思う。
今回の人質事件も、それに利用されるだろう。
日本には、武器を作りたがっている軍需関連企業がすでに沢山ある。
国民の願いや希望とは異なる方へ、この国は行きそうだ。
今回の後藤氏惨殺事件は米戦争屋サイドでは戦争プロパガンダと位置づけられています。このようなプロパガンダは昔から行われており、まったく新規性はありません。
直近でも、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガン戦争、イラク戦争の際も、あの手この手の戦争プロパガンダが常に行われています。そして、彼らは政府とマスコミを闇支配して国民をだまして戦争に引き摺り込むわけです。
いかなる国の国民も多数派は常に平和を求め、戦争を嫌います、このことを米戦争屋は熟知しているからこそ、国民を戦争に引き摺り込むのに戦争プロパガンダ技術を駆使するわけです。
そのような米戦争屋にとって、近年、頭痛のタネがあります、それがネットです。これまでは、大手マスコミを支配すれば国民をだませたのですが、ネット利用者は思うようにだませなくなっています。それでも、2001年の9.11事件まではネットの普及が今ほどではなかったので、米国民多数派をだまして、一般米国民の利害にはまったく無関係のアフガン戦争、イラク戦争に米国民を引き摺り込むことに成功しています。ところが、2015年の今、2001年に比べて、ネットの普及が格段に進み、大手マスコミをいくらコントロールしても、ネットの普及で彼らの国民だましの手口がすぐにばれるようになっています、だからこそ、米戦争屋は2003年のイラク戦争後は、本格的な戦争を実現できないでいます。そこで苦肉の策で、テロリストを敵役に育てて、国民を戦争に引き摺り込む戦法を編み出したのです。その結果生まれたのがアルカイダやイスラム国なのです。
４．米国戦争屋の苦肉の策・テロとの戦いの手口もネットではすぐばれる
本ブログでは一貫して、米国戦争屋の行動をウォッチをして来ましたが、彼ら独特のクセがあります。それは、戦争に絶対に勝つため、敵を完全コントロールしようとするクセです、そのために彼らはシナリオ戦略手法を採用します。そして、彼らはシナリオをつくって、彼らのシナリオ通りに敵を動かすわけです。そして、最後は自分たちが勝つよう持っていこうとします。このような彼らのクセを知ると、彼らの手口が良く見えてきます。彼らがテロとの戦いを標榜するようになったのは、テロリストはコントロールしやすいからです。一方、米戦争屋にとって手ごわいのはロシアや中国です、なぜなら、米戦争屋がロシアや中国に戦争を仕掛けても敵をコントロールできないからです。だから、今の米戦争屋はロシアや中国とは決して戦争しないでしょう。
５．日本国民は戦争に関して日本政府やマスコミを決して信用してはいけない
本ブログでは、今の安倍政権も日本政府もマスコミも完全に米戦争屋に牛耳られているとみています。その前提に立つと、日本の係わる戦争に関して、安倍政権、日本政府、マスコミを信用することは非常に危険です。さもないと、米戦争屋の誘導で知らぬ間に、日本国民は戦争に引き摺り込まれてしまいます、そして、今、われら国民は非常に危険な状態に放り込まれているのです。
われら国民は無益な戦争に巻き込まれたくなかったら、安倍首相の言うこと、日本政府の発表、大手マスコミの報道を決して信じてはいけません！
戦前の日本国民は当時の権力者にだまされて戦争に引き摺り込まれて数百万人の犠牲を出しました、一方、現在の国民にはネットがあります。ネット情報はマスコミ情報と違って、決して一枚岩ではなく、玉石混淆ですが、そこは自分で判断して取捨選択すればよいのです。日本国民が無益な戦争に引き摺り込まれるのを回避するには、ネット情報を取ること、今はこれしかありません！今の野党はすべて米戦争屋に逆らえません。彼らは小沢・鳩山政権の末路の真相を知っています。みんなネットから情報を取りましょう、さもないと戦前の日本人のように、太平洋戦争に引き摺り込まれて、数百万人の犠牲が出たのと同じことが、近未来起きてしまいます。
安倍氏のイスラエル訪問は米国戦争屋の命令であることを裏付ける事実が判明
本ブログでは、今回の安倍氏のイスラエル訪問は安倍氏を操る米戦争屋CIAネオコンの命令だとみています（注４）。
案の定、安倍氏のイスラエル訪問に合わせて、米戦争屋CIAネオコンのエージェント・ジョン・マケイン米共和党上院議員ら7人もの米戦争屋系議員がそろって、イスラエルを訪問しています（注５）。
この事実から、本ブログの読み通り（注４）、米戦争屋CIAネオコンが企んでいるシリア侵攻に、日本は戦争資金（カネ）と自衛隊員(ヒト)を拠出させられる可能性が極めて高いことがわかります。
ちなみに、ジョン・マケインは2008年の米大統領選でオバマに敗北しており、オバマのライバルです。また、ネットには米戦争屋の敵役・イスラム国指導者・バグダディとマケインがツーショットで写っている画像が存在します。本ブログの読み通り、イスラム国と米戦争屋CIAネオコンは水面下でつながっているわけです。
以上より、世界中で一連の偽旗テロを背後から仕掛けているのは、ネタニヤフやマケインがエージェントを務める米戦争屋CIAネオコンとみられます。また、欧米白人とイスラム教徒を分断して、対立するよう扇動しているのも米戦争屋CIAネオコンです。イスラム過激派テロリストに襲われたとされる仏新聞社のスポンサーも米戦争屋系の組織である疑いすらあります。
３．ネタニヤフは日本でもテロ(偽旗)が起きることを予言
米戦争屋CIAネオコンの一員・ネタニヤフは、日本でもテロ(偽旗)が起きると予言しています（注１）。ネタニヤフは日本語が読めないでしょうから、日本では3.11事件にイスラエルが関与していると疑う日本人が大勢いることを知らないようです。ネタニヤフの正体を知っている日本人からみると、彼の一言は絶対に看過できません！
世界中で偽旗テロを仕掛けているのは、ネタニヤフの一味ですから、偽旗テロ謀略の張本人である彼の予言は実行される可能性が高いと言わざるを得ません。
シリア侵攻に日本からカネとヒトを拠出させることを日本国民に納得させるには、日本でイスラム過激派によるとされるテロ（多くは9.11事件同様に偽旗テロ）を起こすのが効果的です、彼らにとって・・・。つまり彼ら米戦争屋CIAネオコンは日本人がイスラム教徒を憎むように仕向けようと企んでいます。 以上の分析から、日本でもイスラム過激派によるとされるテロ（偽旗テロ）が起こされる可能性が高いと言えます。ただし、欧州と違って、日本にはイスラム教徒やアラブ人が少ないので、東京での偽旗テロは、パリやロンドンほど簡単ではないでしょう。
４．オウム真理教テロ事件報道が活発になっている
このところ、1995年に起きたオウム真理教テロ事件の報道が活発になっています。
オウム真理教の背後には、半島系宗教団体が控えています。オウム真理教の当初のミッションは、ソ連崩壊後のロシアでの布教活動だったといわれています。そう言えば、当時、ソ連製のヘリや戦車が教団の敷地内に置かれている盗撮報道画像を観た記憶があります（注６）。
誰が、オウムに資金提供していたのでしょうか。
オウムと秘密裏に関係する宗教団体は、米戦争屋CIA配下の極東工作機関です。宗教団体を名乗るのはCIA工作機関という実体をカムフラージュするためです。このことから、オウムも間接的には米戦争屋CIAと水面下でつながっていたとみることもできます。
また、安倍氏はこの半島系宗教団体と親しいわけです、なぜなら、安倍氏の祖父・岸信介はこの宗教団体が日本に国際勝共連合という政治団体を日本で創設するのに多大な貢献をしたからです（注７）。
ちなみに、半島系宗教団体がロシアでの布教活動を必要としたのは、当時のソ連は米戦争屋CIAの敵役国家であり、90年代初頭にソ連を内部崩壊させた後のロシアを親・米戦争屋国家に変える狙いがあったとみられます。オウムは一時、その一翼を担っていたわけです（注８）。
さて、米戦争屋CIAネオコンが今年2015年に日本で偽旗テロを起こすためには、オウム信者ではなくイスラム過激派をテロリスト役にする必要があります。
ところで、上記、半島系宗教団体の分派とみなされる日本発の某宗教団体の本部は東京・信濃町にありますが、その近傍の代々木には東京ジャーミイというモスクがあって、親・米戦争屋国家・トルコの管轄だそうです（注９）。
ここには在日イスラム教徒が集まるので、その誰かを、パリ・テロ同様に犯人に仕立て上げて偽旗テロを起こすことは十分可能です。
日本を属国支配する連中は、日本国民を洗脳するのに手段を選びません、われわれ国民は十分、注意すべきです