悲惨な原爆と戦争を体験した美輪明宏さんは、
「戦争になったら戦争好きな安倍、麻生、石破、高村等が前線に行って戦い、その妻、娘、孫は従軍看護師や従軍慰安婦となって協力すること」と提案したら、観客は大拍手でした。
原発推進派の議員も、家族と共に原発近くに住むことを義務付ければいい。リスクの大きい妊婦､乳児､幼児大歓迎。
米国ではスリーマイル島事故の教訓から、原発従事者は原発近くに住むことを義務付けている。
亡くなられた方の“真の追悼”をするためにも、今生きている我々が“新たなる人災”から身を守るためにも、「我々は真実を知っておく必要がある」と、私は思います。
これまでに 説得力のある三つの フクシマ＝人工地震の論証を紹介してきましたが ジム・ストーン氏の主張はある意味でもっともつじつまのあう見解だと思います。
?地震のマグニチュードが発表のたびにあがった。
?自然地震にはまれな複合地震なのにまったく報道されない。
?フクシマ第一のセキュリティ会社マグナBSP社の存在が意図的に隠されている。
?イスラエルが開発したスタックスネットというウィルス。
?菅元首相がアメリカの支援を断ったこと。
もちろん イスラエル単独ではなく アメリカとの共同作業で行われたのでしょう。アメリカのさまざまな思惑も潜んでいたのではないでしょうか。それにしても あまりにむごい。
もうひとつ興味深いのは 陽光堂さんの指摘する 民主党政権が 北朝鮮に便宜を図り 使用済み核燃料をわたし それがイランに流れたのではという推論です。
1. 日本はイスラエルの偉大なる悪魔のイランに向けてウランを豊富に提供した。
2. すぐにイスラエルはセキュリティ会社としてフロント会社を設置した。日本の核施設のセキュリティを獲得した。４ヵ月後にDimona Dozenが現れた。水面下で福島の心臓部にアクセスするセキュリティ契約を結んだ。彼らはウィルスを設置した。本物のカメラを施設の外に設置し、中にある核カメラを隠した。これに加えて、彼らは承認されていないデータコネクションをインストールし、ウィルスを通して全ての施設のコントロールを行った。（彼らはこのコネクションについて認めた。このページの後で説明する）
3. その後でウィルスStuxnetと核をインストールし、緊急停止を行った。
4. イスラエルは津波爆弾を隠すため自然の地震が日本に来るのを待った。すでに日本の地底に設置していた。VLFコミュニケーションが設定され、水を刺激する爆弾が設置された。DimonaのDavidが日本から6.67の地震のデータを読み取った。バーン！ （新証拠により地震はほとんど自然でないことがわかります）津波が到達し、発電所のstuxnetを浸水させた。合成カメラからの直接の撮影し、セキュリティ会社は承認されていないチャンネルを通してDavidをインストールした。Davidはいつジェネレーターを切断するかを知っていた。他のチームは福島の職員がとってくる測定を妨害した。作業員らは全てがおかしくなっていく理由を何も理解していなかった。
5. イスラエルの首相は日本に電話をし、イランにウランを提供したお礼だと言った。あと５つの核が日本の海岸にある。私達は全部設置しており、もし6.67を9といわなければ あなたの海岸の都市を破壊する。津波の効果を偽装しろ。そして私達は全ての原子力を取り去ることを要求する。そうすれば二度と私達に攻撃されないだろう。私達は福島第一を爆破する。あなたは言うとおりに何でもしろ！
6. デービッドと彼の仲間はリモートデータリンクを通じて施設の全てのバルブを閉じた。彼らはメルトダウンをするためにそれらをインストールしてフルスロットルにしたことを認めている。。その間、ウィルスが部屋をコントロールし続け、誤った情報を表示し続けた。何も起こっていないかのようになっていた。充分に混乱をさせたあとで、彼らは核をオフにして、空の高くまで吹き飛ばした。
たとえ地震が本当だとしても、核が8.4に充分に近いところにあった。私は最期の詳細はまだやっていない。たぶん十分に彼らをつるしたと思う。その理由は；
1. 私は本当のseismicデータを得ている。地震が彼らが言うとおりのものではなく、実際に6.8だったという証拠を。それは日本にとっては脅威ではないものだ。
2. 多くのソースがStuxnetは本当にイスラエルで書かれていると証明している。
3. 日本は本当にウランをイランに提供している。イスラエルはイランの施設を破壊しようと試みていることを文書化している。たぶんそうした。日本はイランの核に貢献している。日本はイランと同様に将来イスラエルの敵となりうる。イスラエルはそれを取り除きたいと思っている。
4. イスラエルのチームの文書には、歴史を通して継続してイスラエル人の防衛のために働いていることと、日本の核施設に制限なくアクセスすることができるとある。それは増加している。
5. ４号機は燃料が抜かれていることが証明されている。そのため説明は不可能だ。４号機では一体に何が起こったのか？ 燃料プールがメルトダウンし、火災が起きて、水が沸騰し、最悪にも循環できなくなった。ひどく汚染されている。何もない。爆発はなかった。４号機は建物７だ。終了。外の放射能壁がふきとばされ（４フィートの厚さ）内側の放射能壁画もっと厚かった？ ４号機は今にも終わろうとしている。どうやって？
6. 日本の政府は科学的な9.0の証明の話につきあっている。それには理由がある。私の推測は、イスラエルは日本の海岸の都市を津波で吹っ飛ばすと脅しをかけた。日本には他の継続した脅しにつきあう理由はないはずだ。
解りにくい文章ですが、解説を加えると以下の通りです。
?日本政府が、核兵器の燃料となるウランをイラン政府に提供した。
?イスラエル政府は、即座にセキュリティ会社(実態はイスラエル政府又は軍が運営。「マグナBSP社」のことと思われます)を設置し、日本の電力会社と契約を結んだ。この後、福島第1原発など6ヵ所を核兵器で吹っ飛ばせるように工作し、発電所のシステムをコントロールするStuxnet(スタクスネット)ウイルスも仕掛けた。
?宮城沖で「自然の地震」が起きると、津波爆弾で東北各地を攻撃した。
?イスラエル首相のネタニヤフは、日本政府(菅総理)に電話をし、津波攻撃の脅しをかけた。これを回避するための条件は、イランへのウラン提供の中止、津波爆弾を隠蔽するための地震の大きさ(マグニチュード)の変更、すべての原子力発電の停止だった。
?イスラエルは単なる脅しではないことを示すために、Stuxnetを使って発電所のコントロールシステムを混乱させ、炉心をメルトダウンさせた。そして1〜4号機を爆発・炎上させた。
これは非常に興味深い情報で、多くの謎を解くことが出来ます。
イスラエルのセキュリティ会社が急遽日本に入り込んできた理由や、気象庁が地震のマグニチュードを段階的に引き上げていった不自然さも、これで理解できます。東電や原子力安全・保安院が事態を把握できず、メルトダウンを早期に確定させることが出来なかったのも、ウイルスが仕掛けてあったとすれば納得できます。Windowsの脆弱性を狙うStuxnetウイルスは、イスラエルで作られたと言われています。
菅総理が突如浜岡原発の停止を言い出し、原発停止の流れとなったのも、イスラエルの脅しに屈した可能性があるのです。国民の安全など眼中にない菅内閣ですから、如何にもありそうな話です。
東日本大震災は、津波の被害が深刻でした。地震だけならば、あれほどの大災害にはならなかったと言われています。その津波にしても、太平洋の反対側には行っていない様子なので、不自然です。人工地震で人工津波が引き起されたからあのような大惨事になったと考えられます。
この情報の最大の問題点は、日本がイランにウランを提供していたという点です。ジムストーン氏は、「日本は本当にウランをイランに提供している」と述べていますが、俄には信じがたい話です。恐らくこれは、日本の使用済み核燃料が北朝鮮を介してイランに渡ったということではないかと思います。
我国には高濃度の使用済み核燃料が大量にあり、その処理に困っています。これが密かに産廃業者などから北朝鮮へ渡り、軍事提携関係にあるイランへ行った可能性はあります。IAEAの手前もありますから、日本政府が直接イランへ渡すとは考えられません。
周知の如く、イスラエルは周辺国の核開発に神経質になっています。(自国は200発以上核兵器を持っているのですが) その結果、他国の原発施設を破壊するという無茶苦茶な行為を繰り返しています。イスラエルは、1981年にイラクのオシラク原子炉を、2007年にはシリアの「核施設」を空爆しています。そして、宿敵イランへのウラン提供という理由で、我国に津波攻撃と原発事故を仕掛けたわけです。全くとんでもない国です。
現在の菅政権は、「在日政府」と言ってよいような有様で、日本人のための政府ではありません。そうした人たちですから、ウラン取引で北朝鮮に便宜を図ったとしても不思議ではないのです。その結果、イスラエルの報復を受けて、日本国民が被災して多くの人が死に、放射能で汚染され続けているとしたら、これほどの理不尽はありません。
ジムストーン氏の情報は気が滅入りますが、大まかには正しいのではないかと思います。状況をこれほど上手く説明できる見方は、今のところ外にはありません。この説を裏付ける決定的な証拠が出て来ることはまずないでしょうが…。
アメリカダウは１７０００ドル近辺で停滞している
これ以上に上昇するには何か要因が必要だが何も見当たらない
下げの要因のほうが多い
テーパリング終了、そして利上げが待っている
これは間違いなく株価には悪い材料である
これに何か突発的なものが加われば急落する
案外アイルランド独立なんてことになれば暴落するだろう
日本について言えば消費税増税決定までは株価は日銀と年金基金が維持する
しかし、日銀のカネの印刷も年金も国民のカネである
事実上売ることのできない米国債やリスクの高い株を年金で買うことは狂気の沙汰だ
安倍達はゴルフ仲間の経団連と法人税減税と企業献金再開でお互いやりたい放題やっている
今の政権は国民を食い物にしている恐ろしい政権だ
そのうち戦争に参加して国民の命まで安倍や経団連に差しだすことになるであろう
ターゲットは１ドル＝１２０円、日経平均１万９４００円
「安倍首相は、ＧＤＰなどさまざまな経済指標が悪化しているので、消費税率を１０％に引き上げる判断基準を株価に求めるしかない。＜株価は景気の半年先、１年先を見通す＞と言い出すのではないか。だから、どんな手を使っても株高が必要なのです」（株式評論家の杉村富生氏）
第一生命経済研究所首席エコノミストの熊野英生氏は、「安倍政権がスタートした１２年以降の『円相場と株価の連動性』から判断すると、１ドル＝１１０円で日経平均は１万６９００円、１２０円だと１万９４００円になります」という。
市場では、「いまの勢いが持続すれば年内１２０円も十分あり得る」という声が出始めた。
そうなったら、猛烈な輸入インフレに襲われる。株価操縦しか頭にない“ペテン師コンビ”に庶民生活はメチャクチャにされてしまう。
ドル／円JPY=EBSが１０７円台と約６年ぶりの円安水準になったことで、円安による輸入価格上昇など日本経済へのデメリットを懸念する声も出てきている。ただ、原油価格が足元で下落していることで、円安の悪影響をある程度、和らげてくれるとの期待も高まってきた。
日本の２０１３年の輸入額は８１．２兆円。そのうち約３分の１にあたる２７．４兆円が原油を含む鉱物性燃料。実は原油及び粗油の輸入数量は昨年、前年比０．６％減と減っている。価格が同１６．３％と大きく上昇した結果、輸入の金額が増えている構図だ。原油価格が下落すれば、輸入額全体も押さえられる可能性がある。
さらに原油安は株式市場などにとって、大きなプラス材料となる。円安が物価上昇につながるルートの１つは輸入価格の上昇だが、原油価格の下落で物価が日銀の想定通りに上昇しなければ、追加金融緩和の期待も高まる。
エネルギーや輸入品のコストが抑えられれば、企業業績や消費にもプラスだ。世界経済における石油依存度は低下したが、依然として多くの製品は石油から作られるため、波及効果は小さくない。
原油価格が下げ止まる一方で、円安がさらに進めば、トータルでデメリットの方が大きくなる可能性がある。株高・円安基調は続いているものの、その手掛かりは１）来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）声明文のタカ派的な方向への変更、２）日銀の追加緩和期待、３）公的資金のリスク資産購入──など、あくまで期待先行の材料だ。ファンダメンタルズの後押しはまだ乏しく、期待の反動が起きる可能性も高まっている。
奇妙なアベノミクスお化けの消費税再増税姿勢と円安では地獄を体験します
世界は，あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。日本は経済が縮小しているのに，消費税増税の再増税。そして海外に流出しているのに円安。そして産業革命も拒絶した原発再稼動の不手際。
しかも円安では，株価を戻しても，あらゆる経済指数が戻ることはあり得ません。米国にキンをばら撒くと円は，ＭＡＸ1ドル200円。1ドル150円で安定します。ピーク250円いくかも知れない，経済が縮小しているので大変です。
安倍首相が消費税増税の決断をする12月にかけて円安・株高の好循環を維持し、黒田日銀がバズーカ第2弾で援護射撃するというシナリオは十分あり得ると思います
「戦争になったら戦争好きな安倍、麻生、石破、高村等が前線に行って戦い、その妻、娘、孫は従軍看護師や従軍慰安婦となって協力すること」と提案したら、観客は大拍手でした。
原発推進派の議員も、家族と共に原発近くに住むことを義務付ければいい。リスクの大きい妊婦､乳児､幼児大歓迎。
米国ではスリーマイル島事故の教訓から、原発従事者は原発近くに住むことを義務付けている。
亡くなられた方の“真の追悼”をするためにも、今生きている我々が“新たなる人災”から身を守るためにも、「我々は真実を知っておく必要がある」と、私は思います。
これまでに 説得力のある三つの フクシマ＝人工地震の論証を紹介してきましたが ジム・ストーン氏の主張はある意味でもっともつじつまのあう見解だと思います。
?地震のマグニチュードが発表のたびにあがった。
?自然地震にはまれな複合地震なのにまったく報道されない。
?フクシマ第一のセキュリティ会社マグナBSP社の存在が意図的に隠されている。
?イスラエルが開発したスタックスネットというウィルス。
?菅元首相がアメリカの支援を断ったこと。
もちろん イスラエル単独ではなく アメリカとの共同作業で行われたのでしょう。アメリカのさまざまな思惑も潜んでいたのではないでしょうか。それにしても あまりにむごい。
もうひとつ興味深いのは 陽光堂さんの指摘する 民主党政権が 北朝鮮に便宜を図り 使用済み核燃料をわたし それがイランに流れたのではという推論です。
1. 日本はイスラエルの偉大なる悪魔のイランに向けてウランを豊富に提供した。
2. すぐにイスラエルはセキュリティ会社としてフロント会社を設置した。日本の核施設のセキュリティを獲得した。４ヵ月後にDimona Dozenが現れた。水面下で福島の心臓部にアクセスするセキュリティ契約を結んだ。彼らはウィルスを設置した。本物のカメラを施設の外に設置し、中にある核カメラを隠した。これに加えて、彼らは承認されていないデータコネクションをインストールし、ウィルスを通して全ての施設のコントロールを行った。（彼らはこのコネクションについて認めた。このページの後で説明する）
3. その後でウィルスStuxnetと核をインストールし、緊急停止を行った。
4. イスラエルは津波爆弾を隠すため自然の地震が日本に来るのを待った。すでに日本の地底に設置していた。VLFコミュニケーションが設定され、水を刺激する爆弾が設置された。DimonaのDavidが日本から6.67の地震のデータを読み取った。バーン！ （新証拠により地震はほとんど自然でないことがわかります）津波が到達し、発電所のstuxnetを浸水させた。合成カメラからの直接の撮影し、セキュリティ会社は承認されていないチャンネルを通してDavidをインストールした。Davidはいつジェネレーターを切断するかを知っていた。他のチームは福島の職員がとってくる測定を妨害した。作業員らは全てがおかしくなっていく理由を何も理解していなかった。
5. イスラエルの首相は日本に電話をし、イランにウランを提供したお礼だと言った。あと５つの核が日本の海岸にある。私達は全部設置しており、もし6.67を9といわなければ あなたの海岸の都市を破壊する。津波の効果を偽装しろ。そして私達は全ての原子力を取り去ることを要求する。そうすれば二度と私達に攻撃されないだろう。私達は福島第一を爆破する。あなたは言うとおりに何でもしろ！
6. デービッドと彼の仲間はリモートデータリンクを通じて施設の全てのバルブを閉じた。彼らはメルトダウンをするためにそれらをインストールしてフルスロットルにしたことを認めている。。その間、ウィルスが部屋をコントロールし続け、誤った情報を表示し続けた。何も起こっていないかのようになっていた。充分に混乱をさせたあとで、彼らは核をオフにして、空の高くまで吹き飛ばした。
たとえ地震が本当だとしても、核が8.4に充分に近いところにあった。私は最期の詳細はまだやっていない。たぶん十分に彼らをつるしたと思う。その理由は；
1. 私は本当のseismicデータを得ている。地震が彼らが言うとおりのものではなく、実際に6.8だったという証拠を。それは日本にとっては脅威ではないものだ。
2. 多くのソースがStuxnetは本当にイスラエルで書かれていると証明している。
3. 日本は本当にウランをイランに提供している。イスラエルはイランの施設を破壊しようと試みていることを文書化している。たぶんそうした。日本はイランの核に貢献している。日本はイランと同様に将来イスラエルの敵となりうる。イスラエルはそれを取り除きたいと思っている。
4. イスラエルのチームの文書には、歴史を通して継続してイスラエル人の防衛のために働いていることと、日本の核施設に制限なくアクセスすることができるとある。それは増加している。
5. ４号機は燃料が抜かれていることが証明されている。そのため説明は不可能だ。４号機では一体に何が起こったのか？ 燃料プールがメルトダウンし、火災が起きて、水が沸騰し、最悪にも循環できなくなった。ひどく汚染されている。何もない。爆発はなかった。４号機は建物７だ。終了。外の放射能壁がふきとばされ（４フィートの厚さ）内側の放射能壁画もっと厚かった？ ４号機は今にも終わろうとしている。どうやって？
6. 日本の政府は科学的な9.0の証明の話につきあっている。それには理由がある。私の推測は、イスラエルは日本の海岸の都市を津波で吹っ飛ばすと脅しをかけた。日本には他の継続した脅しにつきあう理由はないはずだ。
解りにくい文章ですが、解説を加えると以下の通りです。
?日本政府が、核兵器の燃料となるウランをイラン政府に提供した。
?イスラエル政府は、即座にセキュリティ会社(実態はイスラエル政府又は軍が運営。「マグナBSP社」のことと思われます)を設置し、日本の電力会社と契約を結んだ。この後、福島第1原発など6ヵ所を核兵器で吹っ飛ばせるように工作し、発電所のシステムをコントロールするStuxnet(スタクスネット)ウイルスも仕掛けた。
?宮城沖で「自然の地震」が起きると、津波爆弾で東北各地を攻撃した。
?イスラエル首相のネタニヤフは、日本政府(菅総理)に電話をし、津波攻撃の脅しをかけた。これを回避するための条件は、イランへのウラン提供の中止、津波爆弾を隠蔽するための地震の大きさ(マグニチュード)の変更、すべての原子力発電の停止だった。
?イスラエルは単なる脅しではないことを示すために、Stuxnetを使って発電所のコントロールシステムを混乱させ、炉心をメルトダウンさせた。そして1〜4号機を爆発・炎上させた。
これは非常に興味深い情報で、多くの謎を解くことが出来ます。
イスラエルのセキュリティ会社が急遽日本に入り込んできた理由や、気象庁が地震のマグニチュードを段階的に引き上げていった不自然さも、これで理解できます。東電や原子力安全・保安院が事態を把握できず、メルトダウンを早期に確定させることが出来なかったのも、ウイルスが仕掛けてあったとすれば納得できます。Windowsの脆弱性を狙うStuxnetウイルスは、イスラエルで作られたと言われています。
菅総理が突如浜岡原発の停止を言い出し、原発停止の流れとなったのも、イスラエルの脅しに屈した可能性があるのです。国民の安全など眼中にない菅内閣ですから、如何にもありそうな話です。
東日本大震災は、津波の被害が深刻でした。地震だけならば、あれほどの大災害にはならなかったと言われています。その津波にしても、太平洋の反対側には行っていない様子なので、不自然です。人工地震で人工津波が引き起されたからあのような大惨事になったと考えられます。
この情報の最大の問題点は、日本がイランにウランを提供していたという点です。ジムストーン氏は、「日本は本当にウランをイランに提供している」と述べていますが、俄には信じがたい話です。恐らくこれは、日本の使用済み核燃料が北朝鮮を介してイランに渡ったということではないかと思います。
我国には高濃度の使用済み核燃料が大量にあり、その処理に困っています。これが密かに産廃業者などから北朝鮮へ渡り、軍事提携関係にあるイランへ行った可能性はあります。IAEAの手前もありますから、日本政府が直接イランへ渡すとは考えられません。
周知の如く、イスラエルは周辺国の核開発に神経質になっています。(自国は200発以上核兵器を持っているのですが) その結果、他国の原発施設を破壊するという無茶苦茶な行為を繰り返しています。イスラエルは、1981年にイラクのオシラク原子炉を、2007年にはシリアの「核施設」を空爆しています。そして、宿敵イランへのウラン提供という理由で、我国に津波攻撃と原発事故を仕掛けたわけです。全くとんでもない国です。
現在の菅政権は、「在日政府」と言ってよいような有様で、日本人のための政府ではありません。そうした人たちですから、ウラン取引で北朝鮮に便宜を図ったとしても不思議ではないのです。その結果、イスラエルの報復を受けて、日本国民が被災して多くの人が死に、放射能で汚染され続けているとしたら、これほどの理不尽はありません。
ジムストーン氏の情報は気が滅入りますが、大まかには正しいのではないかと思います。状況をこれほど上手く説明できる見方は、今のところ外にはありません。この説を裏付ける決定的な証拠が出て来ることはまずないでしょうが…。
アメリカダウは１７０００ドル近辺で停滞している
これ以上に上昇するには何か要因が必要だが何も見当たらない
下げの要因のほうが多い
テーパリング終了、そして利上げが待っている
これは間違いなく株価には悪い材料である
これに何か突発的なものが加われば急落する
案外アイルランド独立なんてことになれば暴落するだろう
日本について言えば消費税増税決定までは株価は日銀と年金基金が維持する
しかし、日銀のカネの印刷も年金も国民のカネである
事実上売ることのできない米国債やリスクの高い株を年金で買うことは狂気の沙汰だ
安倍達はゴルフ仲間の経団連と法人税減税と企業献金再開でお互いやりたい放題やっている
今の政権は国民を食い物にしている恐ろしい政権だ
そのうち戦争に参加して国民の命まで安倍や経団連に差しだすことになるであろう
ターゲットは１ドル＝１２０円、日経平均１万９４００円
「安倍首相は、ＧＤＰなどさまざまな経済指標が悪化しているので、消費税率を１０％に引き上げる判断基準を株価に求めるしかない。＜株価は景気の半年先、１年先を見通す＞と言い出すのではないか。だから、どんな手を使っても株高が必要なのです」（株式評論家の杉村富生氏）
第一生命経済研究所首席エコノミストの熊野英生氏は、「安倍政権がスタートした１２年以降の『円相場と株価の連動性』から判断すると、１ドル＝１１０円で日経平均は１万６９００円、１２０円だと１万９４００円になります」という。
市場では、「いまの勢いが持続すれば年内１２０円も十分あり得る」という声が出始めた。
そうなったら、猛烈な輸入インフレに襲われる。株価操縦しか頭にない“ペテン師コンビ”に庶民生活はメチャクチャにされてしまう。
ドル／円JPY=EBSが１０７円台と約６年ぶりの円安水準になったことで、円安による輸入価格上昇など日本経済へのデメリットを懸念する声も出てきている。ただ、原油価格が足元で下落していることで、円安の悪影響をある程度、和らげてくれるとの期待も高まってきた。
日本の２０１３年の輸入額は８１．２兆円。そのうち約３分の１にあたる２７．４兆円が原油を含む鉱物性燃料。実は原油及び粗油の輸入数量は昨年、前年比０．６％減と減っている。価格が同１６．３％と大きく上昇した結果、輸入の金額が増えている構図だ。原油価格が下落すれば、輸入額全体も押さえられる可能性がある。
さらに原油安は株式市場などにとって、大きなプラス材料となる。円安が物価上昇につながるルートの１つは輸入価格の上昇だが、原油価格の下落で物価が日銀の想定通りに上昇しなければ、追加金融緩和の期待も高まる。
エネルギーや輸入品のコストが抑えられれば、企業業績や消費にもプラスだ。世界経済における石油依存度は低下したが、依然として多くの製品は石油から作られるため、波及効果は小さくない。
原油価格が下げ止まる一方で、円安がさらに進めば、トータルでデメリットの方が大きくなる可能性がある。株高・円安基調は続いているものの、その手掛かりは１）来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）声明文のタカ派的な方向への変更、２）日銀の追加緩和期待、３）公的資金のリスク資産購入──など、あくまで期待先行の材料だ。ファンダメンタルズの後押しはまだ乏しく、期待の反動が起きる可能性も高まっている。
奇妙なアベノミクスお化けの消費税再増税姿勢と円安では地獄を体験します
世界は，あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。日本は経済が縮小しているのに，消費税増税の再増税。そして海外に流出しているのに円安。そして産業革命も拒絶した原発再稼動の不手際。
しかも円安では，株価を戻しても，あらゆる経済指数が戻ることはあり得ません。米国にキンをばら撒くと円は，ＭＡＸ1ドル200円。1ドル150円で安定します。ピーク250円いくかも知れない，経済が縮小しているので大変です。
安倍首相が消費税増税の決断をする12月にかけて円安・株高の好循環を維持し、黒田日銀がバズーカ第2弾で援護射撃するというシナリオは十分あり得ると思います