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Channel: 丹沢最高峰 蛭ケ岳1673回超えを目指して 
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日本国民としては台風よりも安倍の方が怖い。 アホの松井が

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原発処理水を全ての維新の党員議員の本人家族親戚全てに飲ませて5年間毎日生活の全ての水を原発処理水のみで生活させてガンや心臓疾患脳疾患等の発病発症が認められない時のみ議題として取り上げる事を始める。更に5年間同一の条件で維新自民公明党の党員議員の本人及び家族親戚の全ての人たちが、生活の全ての水を全て原発処理水のみで生活して一切のガンや心臓疾患脳疾患等の発症が無く問題が起きない場合のみ国会で討議して最後に国民投票で決める。この様に慎重に扱う議題であるにもかかわらず、アホの松井が何を言うかと、世界中の覚醒民衆は、頭にきています。

今日、東京電略の旧経営陣、悪魔の三兄弟の裁判があったが、

なんと

無罪放免

の判決が出た。


 安倍政権は、裁判官人事を私物化し、自民党の利権の操り人形として動くだけの裁判官ばかり任命させてきた。
裁判所が安倍政権の指示を受けて東電ら安倍政権を支える産業界を無条件に無罪化してゆく正義の存在しない卑劣な政治判決を続ければ何が起きるのか?

 答えは一つ……。再びフクイチ事故が繰り返されるのである。
 私の予想では、今度は、いよいよ若狭の老朽原発群が巨大事故を起こすだろう。
 フクイチ事故の総括・反省は何一つなされず、責任をとるべき勝俣・武藤らは無罪放免となった。こんな不条理は、恐ろしい因果応報をもたらすだろう。


理由は、東電管理職の3人が、地震大津波が福島第一原発を襲うことを予測できたか、できなかったか、その責任が問われるが、できなくて当然という方に東京地裁の永渕健一裁判官が加担した。

福島第一原発の緊急時冷却装置も機能していなかった。

同じ頃、同じようにして「自民党をぶっ壊す」を釣りにして「日本をぶっ潰した」のが小泉純一郎だった。

こうして、小泉純一郎と清水正孝の2人、および清水の嫁父の勝俣とその家来たち、こいつらのせいで我が国はドツボにはまったのである。

永渕裁判長殿

だれがどうみても、死刑相当だろ!



日本経済には消費増税によって究極の疲弊が約束されている。それに対し、追い打ちというには、あまりに凄まじすぎる歴史上最悪の経済崩壊が待ち構えている

安倍自民党政権は、大衆から購買資金を奪い、消費を冷え込ませる増税という正反対の史上最悪の犯罪政策を行なおうとしている。


今の日本の権力者が金を儲ける方法は社会の底辺層の人件費をさらに下げることによって自分が儲けることです。

こんな馬鹿を首相にした国民の責任は重い!__ゲンダイ?
国民の責任を追及する前に、裁判を報道しなさい。そして再開票を促し、再開票の結1票の間違いもないと証明されたなら、「国民の責任は重い!」と批判しなさい。
●何度選挙を繰り返しても悪政が繰り返されるとき、選挙そのものを疑う必要がある。
●「あの馬鹿が、総理大臣だって!?」という悲鳴が多くの有権者から挙がるとき、選挙は不正の結果である。


世界のATM安倍
外遊の度に外国に気前よく税金をばらまく安倍
日本国民である被災者にはびた一文も出さないつもりか?
有権者もよーく見とけ!


小泉は、竹中平蔵とつるんで日本の新自由主義を持ち込んだA級戦犯である。その結果、自己責任論、非正規の増加、格差の拡大、東京への一極集中、地方経済の疲弊、大店法改悪で小売業衰退など数えきれない弊害をもたらした。

そして当時、首相だった小泉純一郎が言ったことを忘れない。「格差はどこにでもある」ー。信じがたい暴言だ。おおよそ、政治家が発する言葉ではない。その子セガレが、タレント女性を孕ませた小泉進次郎だ。

「競争第一、弱肉強食の『新自由主義』がはびこりだしてから、この国はおかしくなってしまった。新自由主義に潜むのは『今だけカネだけ自分だけ』の考え。この発想に国の指導層が完全に染まっています。かつては政治家も経営者も官僚も『国民の生活を豊かにする』との気概に満ちていましたが、今や見る影もない。コスト重視で賃金を減らし、大衆からの収奪しか考えていません。『貧すれば鈍する』で、生活が苦しくなれば精神もすさんでいく。日本社会の荒廃は『今だけカネだけ自分だけ』主義が招いた必然なのです。加えて戦争を知らない政治家ばかりとなり、隣国に対する過去の反省や責任も放り出しています。はたして嫌韓扇情に留飲を下げる世の中でいいのか。腐敗した社会への批判精神に国民が目覚めなければ劣化は止まりません」

 劣情国家の行く末を危ぶむ気持ちがあれば、批判の声を上げ、うねりに変えていくしかない。
その結果が今の政治の通り。
国民の命のことなど問題ではない。
すべては献金してくれる企業のため。
消費税を増税し、法人税を減税する。
あとは与党が好き勝手。

稀代の売国奴:小泉純一郎の「 脱原発・廃炉 」運動は、
「 廃炉ビジネス 」の金儲けのためでしかない。

「 トモダチ作戦 」で癌となって裁判を起こしたアメリカ将兵を前に
涙を流したのは、子ブッシュの前でプレスリーのものまねをやったのと同じ下劣さ!

稀代の売国奴:小泉純一郎の「 脱原発・廃炉 」運動は、
「 廃炉ビジネス 」の金儲けのためでしかない。

「 トモダチ作戦 」で癌となって裁判を起こしたアメリカ将兵を前に
涙を流したのは、子ブッシュの前でプレスリーのものまねをやったのと同じ下劣さ!
消費税なんて政治家と官僚と大企業へのキックバックとアメリカ様に貢ぐ為の泥棒税制だもんな
千葉であれだけの災害が起きても10日間も出動しない自衛隊なんて、攻め込む方にしてみりゃ何も怖くないw


軽減税率とかキャッシュレスとか、わけわかんないので、コレを機に商売ヤメますという爺ちゃんとかいるらしい。消費税は稀代の悪法だ。

もう増税を止めることなどできないが、今回の増税ほど、日本官僚の極端な劣化を端的に表すものはない。
 軽減税率という、世界課税史上でも最悪の超複雑で、誰一人、直観的に理解できない課税システムを持ち込み、底辺の商業者に極端な労務負荷と機材購入負荷をかけ、事実上の深刻な業務妨害を行おうとしている。


上級国民;税とか保険料とか言って略奪し安楽に暮らす方々
下級国民;略奪され災害の時は自己責任で屋根から落ちる動物

10%程度の支持率を40%、50%と嘘をつき、上がるはずの無いタイミングで支持率上昇と工作している自民、ナンミョウ党の目的は有権者の意欲をそぎ興味を失わせ政治参加させない為なんです。
国民が政治に諦めを感じ興味を失えば失うほど奴らは好き放題できることを知っています。
「デモに参加しても選挙に行ってもこの国は何も変わらない」と洗脳工作

トップが無能で国民が被害を受けるのは日本の伝統。
それを前提にしたシステムにしないと、だから税金は取るべきじゃない。

安倍「この国を、守り抜く。」
なお千葉県は守るつもりが無かった模様ww

災害時にゴルフやってる天ぷら食ってる宴会やってる

ニュースで見たけど13億円も出してくださるそうだ
やっぱり日本のために動く政治家は安倍さんだけ

被災地とか行くと、この状況で消費税上げるんですか?って言われちゃうからな

自民党・保守支持者も、彼らが民衆の生活に敵対し、崩壊させた現実を多くの国民が知ることによって、二度と復活が許されず死滅してゆくだろう。
 大崩壊後、日本社会には「本当に必要なもの」が理解されるようになり、食料の自給体制、共同体生活、医療、教育、第一次産業などが復権してゆく。
 そうして無用の長物として、日本社会を拘束してきた、さまざまのシステムも死滅してゆくのだ。



ま~だ小泉親子に騙されてる人がいるのか。
純一郎は今までの悪事を覆い隠すために、脱原発を言い続けているのであって、
心の中では騙されてる国民をあざ笑ってるはずだ。
進次郎も脱原発をにおわす事によって、人気と注目を集めたいだけだ。
 小泉親子は正真正銘のサイコパスなので、人間らしい感情は持ち合わせては
いないと思う・・・



韓国叩きで留飲を下げる世の中でいいのか















2018年3月末に主要農作物種子法(種子法)が廃止され、コメなどの穀物種子が内外のアグリビジネスに明け渡された。

日本の食糧安全保障の根幹を揺るがす重大な事態である。

現在の日本の食料自給率は37%。

遠からず日本は食料の自給能力を失い、米国に食料を握られ、従属化が総仕上げの段階を迎える。

本書は、日本の食料の安定供給と安全性が危機に瀕している実態を明らかにするとともに、日本の食事上が粗悪な輸入食品の吹き溜まりになっている現実を明らかにする。

日本の医療費は増大し続け、2017年度には過去最高の42兆円に達している。

この水準は50年前の100倍をこえるものである。

安田氏は医療が進歩しているのに病気の人が増え続けている背景に、国民が摂取する食べものの質の劣化が関係していると指摘する。

私たちはいまこそ、脱農薬社会に転換しなければ取り返しのつかないことになる。

この社会をこのまま次代に引き渡すわけにはいかない。

子どもたちを安心な食べもので守る必要がある。


食の安全、安心に関して、近年強い関心を集めているのが、

遺伝子組み換え
グリホサート(ラウンドアップ)
ネオニコ系農薬
抗生物質投与
成長ホルモン剤
ラクトパミン
食品添加物
放射能汚染

である。


TPPで米国産牛肉のステーキが安く食べられるようになる。

権力の御用機関に堕落してしまっているテレビメディアは、このようにしか伝えない。

しかし、米国産の牛肉には成長ホルモン剤やラクトパミンが投与されており、その影響で乳がんなどに罹患するリスクが著しく上昇することも懸念されている。

米国では、毒であることが「科学的に」立証されるまでは「有害ではない」と判定して摂取に規制を設定しないという行政が行われている。

これを「科学主義」と称するが、大量に摂取してがんになってしまった後で、因果関係が科学的に立証されたので使用を規制するとされても、後の祭りということになってしまう。


リスクが認識されているものについては、安全性が「科学的に」立証されるまでは摂取を制限する、あるいは禁止するのが適正な対応ではないか。

この姿勢を「予防原則」と呼ぶ。

欧州では「予防原則」が基本に置かれるが、日本の行政は米国の圧力を受けて「科学主義」に急旋回している。

これでは私たちの命と健康を守ることはできない。


二人に一人は ガン!
 何時から 半分の人間が
 ガンになるように なったのだろう
 戦後の脱脂粉乳・パンから始まり
 加速度的にガンは増殖してる!
 グリホサート除草剤・遺伝子組み換え食品
 原水爆実験・原発放射能等々・・・


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