現在、日本は45トン（核爆弾5000発分）のプルトニウムを保有している。
米国に移送したプルトニウム331キロの真相は、日米の発表とは、もちろん違っている。「アメリカは2010年からこれまで、このプルトニウムの返 還に努めるよう呼びかけてきました」ということもあり得ない。すでに日本は、45トン（核爆弾5000発分）のプルトニウムを保有している。331キロを 返させたとしても、原爆製造を阻止する意味などない。これは米国の核兵器製造の必要性から米国に送られるものだろう。
米国は、米国内の原発を順次減らそうとしている。それは第三次世界大戦時の、またテロリストの攻撃目標にならないためだ。
しかし、それでは核兵器のもとになるプルトニウムが生産できない。それで極東の植民地が犠牲の生産地に選ばれたのである。
日本の原発は、米国核兵器に必要なプルトニウム生産のためのものである。だから、原発が停止していても電気は足りているのに、どうしても原発を再稼動しなければならない。すべては米国の必要性から米国の指示で決まっているのだ。
米国は、1979年のスリーマイル島の原発事故後、原子力発電が発電全体に占めるシェアは1982年には12%まで落ち込んだが、原子力発電所の 数は、1990年末の112基から2008年末には104基にまで減少したにも関わらず、設備利用率の向上で発電全体に占めるシェアを20％まで回復して いる。
何故設備利用率が向上したのか。それは、ウラン濃縮に利用していた原子炉を発電プラントして稼動したからである。
そして、日本では原子炉の建設が急増し、次々と原子力発電所が稼動していった。しかし、同時にウラン濃縮で生まれる劣化ウランとう核廃棄物が日本国内で在庫として積み上がっていった。
そう、日本の原子力発電所は、ウラン濃縮の原子炉とそこに電力を供給するための発電用の原子炉があり、ウラン濃縮を行っていたのである。
だから、日本の原子力発電所は、ウランを鉱石として輸入しイエローケーキを作る精製技術も確立していた。東海村の臨界事故は、ウランの精製工程での臨界事故である。
そして、ウラン濃縮で生まれた核の廃棄物である劣化ウランは奇しくも、3月11日の東日本大震災の直後、コスモ石油（株）干葉製油所の液化石油ガスタンクが燃える大火災で、隣接するチッソ石油化学（株）五井製造所の劣化ウランの倉庫が延焼し爆発した。
劣化ウランは、1100度位で発火しエアロゾル化して空気中に浮遊し、体内に侵入しウラン238を内部被曝をする。
東京の湾岸地域周辺の市民は、福島第一原発事故による放射性物質の汚染を受ける前に、劣化ウランの延焼による放射性物質の汚染を受けていたのである。
日本の原発は、電力プラントではなくウラン濃縮プラントである。そして生産した濃縮ウランは、米国のユーセック社にＯＥＭ商品として提供されていたのである。
官僚の利権構造から、オウム真理教、統一協会、と幅広く日本の闇を国会で追及してきた石井紘基氏を暗殺してまで、守りたい利権というかスクープとは一体なんだったのだろうか。
事件後、石井紘基が握っていた鞄は、指が切断されて持ち出された。中に入っていた国会での質問書の中身はなんだったのだろうか。石井紘基氏は、どんな闇を追いかけていたのだろうか。
１０年後の昨年の５月、同僚議員である原口一博は、石井紘基氏は原発利権を追っていたと、ツイッターで発言した。原口一博が、何故、このタイミン グで石井紘基氏との会話の内容を公表したのかはわからないが、事件の核心である問題を、芸能界の裏話のように公表するのは非常に不愉快だ。
事件後の情報では、犯人の伊藤白水は替え玉であることは事実で、殺害を実行した刺殺犯とともに、石井紘基氏を殺す自発的な動機はないと思われる。 つまり、石井紘基氏が追及していた利権集団によって暗殺されたと考えるべきであり、この殺害は”刺殺”ではなく”暗殺”とするべきである。
彼が埼玉県選出の議員であること、そして暗殺の２年後、民主党の稲見哲男議員の国会への質問主意書を読んでみて、私が追いかける”濃縮ウラン事 業”と”劣化ウラン”の問題に結びつくことに気がついた。暗殺というリスクを犯してまでも守りたい利権、それが原発利権ではなかったのかと。
日本に保管されている劣化ウランとみられる放射性廃棄物の約５２％は、埼玉県大宮市の三菱マテリアル（株）大宮総合整備センターの地下施設に保管 されている。ここは、１９５９年から実験原子炉が三菱金属による建設計画に反対する市民運動の場であり、２０００年に、三菱マテリアル（株）の地下の倉庫 に放射性廃棄物を保管する施設をつくるという周辺地域を含む最開発計画により作られた施設だ。
埼玉県選出の石井紘基元衆院議員は、当然、この再開発計画の経緯は十分関心を持っていたであろうし、三菱マテリアル（株）が原発利権に深く関わっている企業であることも承知していただろう。
もし、石井紘基氏が、三菱マテリアル（株）大宮総合整備センターの地下施設に保管される放射性廃棄物が、劣化ウランであることを知ったならば、この入手経路に関心を持つのは当然で、その不自然さに気がついていたはずだ。
この劣化ウランが米国から輸入されたとか、その製造元は確認できないとか、その輸入通関書類がないという事実を把握していたことは、殺害の２年後 に、民主党の稲見哲男の提出した国会への質問主意書でわかります（なぜなら、この質問主意書は、故石井紘基氏の資料に基づいて作成されたものだからだ。）
石井紘基氏は、劣化ウランの存在が原発利権に関係していることに気がつき、それが、濃縮ウランの製造に日本の政府と電力会社が深く関与していたことにも気がついていた。そして、それを国会で追求しようとしていた。
日本で濃縮ウランが生産されている。そして、その生産は米国のユーセック社と東京電力とのOEM生産の契約であること。これが証明されれば、日本の非核三原則は根底から崩壊することになる。
原発利権は、世界の軍産複合対に深く関わっていて石井紘基氏は踏み込んではならない闇に足を踏み入れたのでしょう。
石井紘基氏は、国会で追及する前に情報を公開するべきだった。福島便層内変死事件や東電ＯＬ殺人事件など、原発利権に関与する人々の不審死の情報 も入っていただろう。殺害側がほしかったのは、原発利権に踏み込んだ石井紘基氏の命ではなく、彼が持っていた情報や資料であるからだ。
米国では、1976年のスリーマイル島の事故以降反原発の声が高まり、濃縮ウランの生産ラインを日本に移して、日本でのＯＥＭ生産を始めた。日本にウラン濃縮技術を提供するかわりに、濃縮ウランを生産させたのである。日本国内での原子炉の建設ラッシュがはじまった。
米国内では、旧ソ連の高濃縮ウランの解体が終わる1990年代以降は、中性子を吸収した軽水から遠心分離機でプルトニウムを抽出する時代に入るとして、ガス拡散法によるウラン濃縮施設を閉鎖して遠心分離プラントの建設に着手した。
しかし、2006年、日本は、使用済み核燃料に、フッ素またはフッ素化合物を作用させ、ウラン及びプルトニウムの混合六フッ化ガスを生成して、ウランとプルトニウムを抽出するという技術を特許公開した。特開2006-46967である。
これは軽水炉で作られるプルトニウムを軽水炉の原子炉を利用して濃縮できる技術であり、従来のウラン濃縮技術であるガス拡散法を進歩させたものである。
2000年から、日本はこの技術を見越して国内の軽水炉の改造に着手する。拡散筒内の圧力の上げ下げを行う際に、原子炉の温度異常で作動する非常用復水器を取り外したのもこの改造によるものだ。日本の原子炉は、新型のガス拡散法に対応した原子炉に改造された。
特開2006-46967の特許技術は、従来のガス拡散筒を利用してプルトニウムを抽出するという技術であり、使用済み核燃料を加工する手間がかかる遠心分離機よりもシンプルで低コストな技術である。
プルサーマルとは
プルサーマルは、plutonium thermal useの和製英語であり、これを直訳すると熱気泡化したプルトニウムの使用方法を意味するのであり、使用済み核燃料から六フッ化ウランと六フッ化プルトニウムを転換する技術を言う。 従って、プルトニウムを現在使っている普通の原子力発電所で燃やすというＭＯＸ燃料による原子力発電を意味しているのではない。
世界各国はプルトニウムを求めていて、日本のその需要に応えるために原発という嘘をついて、原子炉でプルトニウムを生産しようとしている。
日本の原発メーカーが海外に売り込んでいる技術は、２００６年２月に公開された「特開2006-46967」という特許で、使用済み核燃料に、 フッ素またはフッ素化合物を作用させ、ウラン及びプルトニウムの混合六フッ化ガスを生成して、ウランとプルトニウムを抽出するという技術だ。出願者は核燃 料サイクル機構。
これは軽水炉で作られるプルトニウムを軽水炉の原子炉を利用して濃縮できる技術であり、従来のウラン濃縮技術であるガス拡散法を進歩させたものである。
世界各国はプルトニウムを求めていて、特開2006-46967の特許を利用した原子力プラントを欲しがっている。
以上一部抜粋
天皇財閥とは、日銀や日本●団や三菱や・・・この記事中に出てくる皇太子嫁のチッソも入るのかも知れないが
得体の知れない巨大なグループのようなものらしい
天皇を頂点とする「百済国」と、バカ安倍を頂点とする偽装民主主義イカサマ国会が運営する「日本国」と
二重化した国家になっているようだ
百済国と原子力の歴史はどうなっているのか
１９４０年、理研には世界最大の、とはいっても小さなサイクロトンがあり
ウランに中性子を当てて核分裂反応を確認した
仁科博士が原爆作ろうぜと言い出し、
４１年には陸軍から理研に原爆製造依頼
４４年１月には核濃縮のための六フッ化ウランを製造、３月には熱拡散塔が完成、１２月には東南海地震
この地震は原爆が完成したことを物語っていると思われる
なぜなら「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と毛筆で書いたビラを空からまいて米国がやったことを偽装し
日本人には被害を語らないように戦時統制を行った
４５年８月には、広島に17000人の実験用の日本人の子供を配置して再び実験
この実験で得られた「爆心地からの距離による死亡率曲線」という１枚のグラフは
『封印された原爆報告書』で検索すると見れる
米国に移送したプルトニウム331キロの真相は、日米の発表とは、もちろん違っている。「アメリカは2010年からこれまで、このプルトニウムの返 還に努めるよう呼びかけてきました」ということもあり得ない。すでに日本は、45トン（核爆弾5000発分）のプルトニウムを保有している。331キロを 返させたとしても、原爆製造を阻止する意味などない。これは米国の核兵器製造の必要性から米国に送られるものだろう。
米国は、米国内の原発を順次減らそうとしている。それは第三次世界大戦時の、またテロリストの攻撃目標にならないためだ。
しかし、それでは核兵器のもとになるプルトニウムが生産できない。それで極東の植民地が犠牲の生産地に選ばれたのである。
日本の原発は、米国核兵器に必要なプルトニウム生産のためのものである。だから、原発が停止していても電気は足りているのに、どうしても原発を再稼動しなければならない。すべては米国の必要性から米国の指示で決まっているのだ。
米国は、1979年のスリーマイル島の原発事故後、原子力発電が発電全体に占めるシェアは1982年には12%まで落ち込んだが、原子力発電所の 数は、1990年末の112基から2008年末には104基にまで減少したにも関わらず、設備利用率の向上で発電全体に占めるシェアを20％まで回復して いる。
何故設備利用率が向上したのか。それは、ウラン濃縮に利用していた原子炉を発電プラントして稼動したからである。
そして、日本では原子炉の建設が急増し、次々と原子力発電所が稼動していった。しかし、同時にウラン濃縮で生まれる劣化ウランとう核廃棄物が日本国内で在庫として積み上がっていった。
そう、日本の原子力発電所は、ウラン濃縮の原子炉とそこに電力を供給するための発電用の原子炉があり、ウラン濃縮を行っていたのである。
だから、日本の原子力発電所は、ウランを鉱石として輸入しイエローケーキを作る精製技術も確立していた。東海村の臨界事故は、ウランの精製工程での臨界事故である。
そして、ウラン濃縮で生まれた核の廃棄物である劣化ウランは奇しくも、3月11日の東日本大震災の直後、コスモ石油（株）干葉製油所の液化石油ガスタンクが燃える大火災で、隣接するチッソ石油化学（株）五井製造所の劣化ウランの倉庫が延焼し爆発した。
劣化ウランは、1100度位で発火しエアロゾル化して空気中に浮遊し、体内に侵入しウラン238を内部被曝をする。
東京の湾岸地域周辺の市民は、福島第一原発事故による放射性物質の汚染を受ける前に、劣化ウランの延焼による放射性物質の汚染を受けていたのである。
日本の原発は、電力プラントではなくウラン濃縮プラントである。そして生産した濃縮ウランは、米国のユーセック社にＯＥＭ商品として提供されていたのである。
官僚の利権構造から、オウム真理教、統一協会、と幅広く日本の闇を国会で追及してきた石井紘基氏を暗殺してまで、守りたい利権というかスクープとは一体なんだったのだろうか。
事件後、石井紘基が握っていた鞄は、指が切断されて持ち出された。中に入っていた国会での質問書の中身はなんだったのだろうか。石井紘基氏は、どんな闇を追いかけていたのだろうか。
１０年後の昨年の５月、同僚議員である原口一博は、石井紘基氏は原発利権を追っていたと、ツイッターで発言した。原口一博が、何故、このタイミン グで石井紘基氏との会話の内容を公表したのかはわからないが、事件の核心である問題を、芸能界の裏話のように公表するのは非常に不愉快だ。
事件後の情報では、犯人の伊藤白水は替え玉であることは事実で、殺害を実行した刺殺犯とともに、石井紘基氏を殺す自発的な動機はないと思われる。 つまり、石井紘基氏が追及していた利権集団によって暗殺されたと考えるべきであり、この殺害は”刺殺”ではなく”暗殺”とするべきである。
彼が埼玉県選出の議員であること、そして暗殺の２年後、民主党の稲見哲男議員の国会への質問主意書を読んでみて、私が追いかける”濃縮ウラン事 業”と”劣化ウラン”の問題に結びつくことに気がついた。暗殺というリスクを犯してまでも守りたい利権、それが原発利権ではなかったのかと。
日本に保管されている劣化ウランとみられる放射性廃棄物の約５２％は、埼玉県大宮市の三菱マテリアル（株）大宮総合整備センターの地下施設に保管 されている。ここは、１９５９年から実験原子炉が三菱金属による建設計画に反対する市民運動の場であり、２０００年に、三菱マテリアル（株）の地下の倉庫 に放射性廃棄物を保管する施設をつくるという周辺地域を含む最開発計画により作られた施設だ。
埼玉県選出の石井紘基元衆院議員は、当然、この再開発計画の経緯は十分関心を持っていたであろうし、三菱マテリアル（株）が原発利権に深く関わっている企業であることも承知していただろう。
もし、石井紘基氏が、三菱マテリアル（株）大宮総合整備センターの地下施設に保管される放射性廃棄物が、劣化ウランであることを知ったならば、この入手経路に関心を持つのは当然で、その不自然さに気がついていたはずだ。
この劣化ウランが米国から輸入されたとか、その製造元は確認できないとか、その輸入通関書類がないという事実を把握していたことは、殺害の２年後 に、民主党の稲見哲男の提出した国会への質問主意書でわかります（なぜなら、この質問主意書は、故石井紘基氏の資料に基づいて作成されたものだからだ。）
石井紘基氏は、劣化ウランの存在が原発利権に関係していることに気がつき、それが、濃縮ウランの製造に日本の政府と電力会社が深く関与していたことにも気がついていた。そして、それを国会で追求しようとしていた。
日本で濃縮ウランが生産されている。そして、その生産は米国のユーセック社と東京電力とのOEM生産の契約であること。これが証明されれば、日本の非核三原則は根底から崩壊することになる。
原発利権は、世界の軍産複合対に深く関わっていて石井紘基氏は踏み込んではならない闇に足を踏み入れたのでしょう。
石井紘基氏は、国会で追及する前に情報を公開するべきだった。福島便層内変死事件や東電ＯＬ殺人事件など、原発利権に関与する人々の不審死の情報 も入っていただろう。殺害側がほしかったのは、原発利権に踏み込んだ石井紘基氏の命ではなく、彼が持っていた情報や資料であるからだ。
米国では、1976年のスリーマイル島の事故以降反原発の声が高まり、濃縮ウランの生産ラインを日本に移して、日本でのＯＥＭ生産を始めた。日本にウラン濃縮技術を提供するかわりに、濃縮ウランを生産させたのである。日本国内での原子炉の建設ラッシュがはじまった。
米国内では、旧ソ連の高濃縮ウランの解体が終わる1990年代以降は、中性子を吸収した軽水から遠心分離機でプルトニウムを抽出する時代に入るとして、ガス拡散法によるウラン濃縮施設を閉鎖して遠心分離プラントの建設に着手した。
しかし、2006年、日本は、使用済み核燃料に、フッ素またはフッ素化合物を作用させ、ウラン及びプルトニウムの混合六フッ化ガスを生成して、ウランとプルトニウムを抽出するという技術を特許公開した。特開2006-46967である。
これは軽水炉で作られるプルトニウムを軽水炉の原子炉を利用して濃縮できる技術であり、従来のウラン濃縮技術であるガス拡散法を進歩させたものである。
2000年から、日本はこの技術を見越して国内の軽水炉の改造に着手する。拡散筒内の圧力の上げ下げを行う際に、原子炉の温度異常で作動する非常用復水器を取り外したのもこの改造によるものだ。日本の原子炉は、新型のガス拡散法に対応した原子炉に改造された。
特開2006-46967の特許技術は、従来のガス拡散筒を利用してプルトニウムを抽出するという技術であり、使用済み核燃料を加工する手間がかかる遠心分離機よりもシンプルで低コストな技術である。
プルサーマルとは
プルサーマルは、plutonium thermal useの和製英語であり、これを直訳すると熱気泡化したプルトニウムの使用方法を意味するのであり、使用済み核燃料から六フッ化ウランと六フッ化プルトニウムを転換する技術を言う。 従って、プルトニウムを現在使っている普通の原子力発電所で燃やすというＭＯＸ燃料による原子力発電を意味しているのではない。
世界各国はプルトニウムを求めていて、日本のその需要に応えるために原発という嘘をついて、原子炉でプルトニウムを生産しようとしている。
日本の原発メーカーが海外に売り込んでいる技術は、２００６年２月に公開された「特開2006-46967」という特許で、使用済み核燃料に、 フッ素またはフッ素化合物を作用させ、ウラン及びプルトニウムの混合六フッ化ガスを生成して、ウランとプルトニウムを抽出するという技術だ。出願者は核燃 料サイクル機構。
これは軽水炉で作られるプルトニウムを軽水炉の原子炉を利用して濃縮できる技術であり、従来のウラン濃縮技術であるガス拡散法を進歩させたものである。
世界各国はプルトニウムを求めていて、特開2006-46967の特許を利用した原子力プラントを欲しがっている。
以上一部抜粋
天皇財閥とは、日銀や日本●団や三菱や・・・この記事中に出てくる皇太子嫁のチッソも入るのかも知れないが
得体の知れない巨大なグループのようなものらしい
天皇を頂点とする「百済国」と、バカ安倍を頂点とする偽装民主主義イカサマ国会が運営する「日本国」と
二重化した国家になっているようだ
百済国と原子力の歴史はどうなっているのか
１９４０年、理研には世界最大の、とはいっても小さなサイクロトンがあり
ウランに中性子を当てて核分裂反応を確認した
仁科博士が原爆作ろうぜと言い出し、
４１年には陸軍から理研に原爆製造依頼
４４年１月には核濃縮のための六フッ化ウランを製造、３月には熱拡散塔が完成、１２月には東南海地震
この地震は原爆が完成したことを物語っていると思われる
なぜなら「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と毛筆で書いたビラを空からまいて米国がやったことを偽装し
日本人には被害を語らないように戦時統制を行った
４５年８月には、広島に17000人の実験用の日本人の子供を配置して再び実験
この実験で得られた「爆心地からの距離による死亡率曲線」という１枚のグラフは
『封印された原爆報告書』で検索すると見れる