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Channel: 丹沢最高峰 蛭ケ岳1673回超えを目指して 
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天皇が東条英機たちに説得されて戦争をやむなく許可したと学校では教えられます

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かの太平洋戦争は、天皇が東条英機たちに説得されて戦争をやむなく許可したと学校では教えられますが、それは真実ではありません。天皇自身、戦争経済でボロ儲けするために、東條たちに命じて太平洋戦争を勃発させたのです。東条英機はただ天皇の命令に従ったに過ぎないのです。

天皇家がどれほど巨大な財閥になっていったかについては余り世間に知られてはいませんが、実際のところはロックフェラーに匹敵、もしくはそれ以上の財産を持つに至ったのです。

天皇家が蓄財に味をしめたのは日清戦争のときのことで、清国からの賠償金は3億6525万円であり、そのうち2000万円が皇室の財宝になったとのこと。天皇はこれでさらに図に乗って、その後も次々と戦争を仕掛けていきました。

1945年の終戦時にGHQが皇室財産を発表したときには、「土地・建物・木材・現金・有価証券(美術品・宝石は含まない)は、37億2000万円」もあったとのこと。

当時の財閥の、住友吉左衛門が1億1738万円、三井高広は9628万円だったとのことですので、天皇家の財産は「表向き」だけで、財閥トップの資産より30倍も多かったということになります。「表向き」というのは、天皇が敗戦前にほとんどの財産をスイスやアルゼンチンの秘密銀行に隠してしまったからです。

つまり天皇は、ロスチャイルドとグルになって日清、日露、大東亜戦争、太平洋戦争を起こして蓄財の限りを尽くしていたというわけです。

(中略)

しかし、そうすると、ここで一つの疑問が出てきます。天皇はなぜロスチャイルドとグルになって戦争を起こしておきながら、敗戦の際、GHQにその財産を没収されそうになったのか、と。

私はこの事実を見て、実は天皇とロックフェラーとが水面下でバチバチと火花を散らし合っているのではないか、と考えるようになりました。



つまり、ロスチャイルドと組んで戦争を起こし、金儲けを企んでいたが、圧倒的軍事力の前にロックフェラーに屈してしまった。明治以降、戦争や奴隷密売(参考)で莫大な財築いた天皇家は、この敗戦で対外的に窮地に立たされた。


敗戦という事実は免れない。しかし天皇への責任追及は何としても回避しなければならない。すでに莫大な資産を有している天皇家の存在は、当然ロックフェラーも知っている。敗戦が色濃くなっていた1945年の6月、昭和天皇はすでに原爆が広島に投下されることをアメリカから知らされていた。


終戦直後の昭和天皇とマッカーサーとの会見は単なるセレモニーで、実は終戦の前に連合国側は天皇家の存続と昭和天皇の生命、財産の保全を決めていたのです。天皇制をうまく利用する方が日本統治上好都合と判断したからです。

米国指令で「広島」原爆投下地決定したのは昭和天皇 !?より引用

この時点で天皇の身の保全は確保されていたと言って良い。一方で戦争が終わるや否や、敗戦国のトップである天皇への責任を追及する連合国側の関係者や世論は根強かった。それを強引にねじ伏せる必要があったのだ。それが天皇の「独白録」であり、GHQとの裏工作であり、その結果、日本の戦犯容疑者たちが口裏を合わせたように「東条英機」の名を言ったのだ。



敗戦が確定的になるにつれ、天皇の最大の関心事は、自分が金主として君臨し続けるという一点にあった。「国体護持」はそのためであり、ポツダム宣言の受諾は、それを前提としたものだったことが明らかになってくる。

終戦直後の昭和天皇とマッカーサーとの会見は単なるセレモニーで、実は終戦の前に連合国側は天皇家の存続と昭和天皇の生命、財産の保全を決めていたのです。天皇制をうまく利用する方が日本統治上好都合と判断したからです。

広島に原爆が投下された8月6日の2ヶ月前となる6月、この時点で昭和天皇は原爆投下の情報を当時の実質的米国権力者のスティムソン陸軍長官からの指令で受け取っていたのです。
 もちろんスティムソン陸軍長官から直々にということではありません。同長官はまずグルー駐日大使に伝えました。それから日本側の「ヨハンセングループ」に伝えられ、それを経由して宮中の天皇に届いたのです。

 ヨハンセングループとは何でしょう?これは当時の日本最大の米国スパイグループを意味しています。驚くべきことに「鬼畜米英」が叫ばれていた戦時中に、米国のスパイたちが暗躍していたのです。
 ヨハンセンとはある特定の個人を指す米国のスパイコードネームです。誰かといえば当時外交官だった吉田茂です。戦後名宰相とうたわれ最長政権を築いた吉田の戦前・戦時中の姿はスパイだったのです。

 中心人物の吉田茂のほかに、牧野伸顕、樺山愛輔、岡田啓介、米内光政ら外交官や海軍首脳がいました。当然のことながら彼らは戦後A級戦犯指定を免れています。

 余談ながらー。ヨハンセン吉田の孫が、今「ナチス容認」発言で国際的物議をかもしている麻生太郎副総理です。

それはともかく。米国側からヨハンセングループを通して原爆投下地を決定するよう要請された昭和天皇は、「広島」と返答しました。
 なぜ広島だったのか?それには理由があったのです。
 その時点で終戦決定していた天皇にとって、一番の障害となることが予想されたのが陸軍の存在です。終戦と聞いてクーデターを起こしかねなかったからです。

 ついでに言えば昭和天皇は大の陸軍嫌い、裏を返せば「大の海軍びいき」でした。緒戦の真珠湾攻撃からミッドウェーなど各海戦がまず行われたように、日米戦争は海軍主導の戦争だったのです。
 しかし海軍の責任を追及することは天皇の戦争責任に直結するため、戦後その事実は隠蔽され、陸軍にすべての責任を押しつける「陸軍悪玉説」「海軍善玉説」が広く流布することになったのです。

 さて広島には陸軍の半分を指揮する第二総軍司令部がありました。ここが壊滅すればクーデターが防止できる。そう読みきった天皇は、「広島」と米国側に伝えたのです。

敗戦が確定的になるにつれ、天皇の最大の関心事は、自分が金主として君臨し続けるという一点にあった。「国体護持」はそのためであり、ポツダム宣言の受諾は、それを前提としたものだったことが明らかになってくる。



そして、有名な玉音放送においては、驚くべきことに、その詔書の中に天皇が国民に詫びる言葉はなく、天皇自身の責任について何の言及もなかった。

しかし多くの国民は、難解な詔書の内容を正確には理解できずむしろ、一般国民がはっきりとその内容をつかむことが出来たのは、その後のアナウンサーのニュース解説であった。

この解説では「大御心に副い奉る事もなし得ず、自ら矛を納むるの止むなきに至らしめた民草を御叱りもあらせられず、かえって「朕の一身はいかがあろうとも、これ以上国民が戦火に斃れるを見るに忍びない」と宣わせられ、国民への大慈大愛を垂れさせ給う大御心の有難さ、忝なさに、誰が事故の不忠を省みないものがありましょうか」というかたちで、天皇の「聖断」よる平和の回復という点が、居丈高とも思えるような口調で強調されていたのである。

22. 2015年4月10日 07:38:57 : QGwDDqXxKU
廃炉なんてできると思っているのか
チェルノブイリ・福島のような大事故の場合、廃炉は不可能
チェルノブイリのように石棺にするしかない
後は30万年時々莫大な費用を使って補修をすることしかできない
人間が即死する線量が放出されているところは人間だろうが、ロボットだろうが近づけないのだから
廃炉、除染これらは無知な国民を騙して再稼動しようとするカネと権力の亡者のなせる業だ
日本のマスコミは全く信用できない
特にNHKは悪質である

2. 2015年8月18日 16:55:04 : snAc501eHi
自民党安倍政権は、国民いじめばかりする。
とんでもない政権だ。

今や、金では足りぬ、命まで差し出せ!と言い出している(安保法制)。

良かったことは、最低賃金のアップしか思いつかない。

が、アップ率は、消費税増税率より、低いのだ。

こんな政権、倒すしかないだろう。

怒れ!庶民。

自民党、公明党には投票しないことです。
9. 2015年8月17日 19:16:55 : zDayX59D9Q
歌を歌ってもろくに音程も合わせず、踊りもまともにできず、芝居の演技力はというと
中学高校の文化祭の中程度レベルで、大手タレント事務所に所属して押されたというだけの理由で、何十年もトップでありつづける。CMの仕事、週刊誌の表紙、劇場映画の主役クラスの仕事を受け続け、主に若い女性の人気があるだけで、これといってずば抜けた技術を持たない少数のアイドルタレントが業界の金を動かす頂点に君臨し続けた。
それを許して来た国民性もあり、そのまま放置した、結果的に音楽、演技者、舞踏での層が限りなく薄いものになってしまった。
同じ様な構図がなんとプロであるべきデザイナーの世界でも起こってるわけだ。
政治家も同じ、キーワードは二世タレント。


78. 2014年11月16日 17:24:55 : GeRn2qTfJw
アメリカは原爆の人的被害への効果を確かめるため、最初に広島上空へ到達した後わざと通り過ごし、地下壕へ避難していた市民が、これで米軍機は通過したと思い朝の日常活動へ復帰したあと、しかし瀬戸内海上空をUターンして再び広島上空に到達したB-29から原爆投下したんだよね。
似たようなことを1999年ユーゴスラビア・ベオグラードへのミサイル攻撃でもやってる。
ベオグラードの建物をミサイルで攻撃して、そのあとに警察や消防士・兵士らが破壊されたあとの処理をしてるところへミサイルぶち込んで多数の警察官・消防士、兵士たちを殺害。

ま、これがアメリカ合衆国のすべてとは言わないが、、アメリカ合衆国という国家のやることの一面なんだ。




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