日本＜ 統治 ＞プラン
アメリカの国立公文書館で発見された
「米国陸軍軍事情報部真理作戦課『日本プラン』」
日本プラン」は１９４１（昭和１６）年１２月、すなわち日本軍の真珠湾攻撃の直後に作成が開始されたもので、「天皇を平和の象徴（シンボル）として利用する」戦略が明記されていた。すべての戦争責任を、「軍部」に押しつけて天皇を免罪し、「象徴天皇制」のもとで日本を占領支配するという計画を立てていた。１９４２（昭和１７）年５月には「皇室に対するすべての攻撃は避けられなければならない」とする「英米共同指針計画」を出し、皇居への爆撃の禁止命令を厳格に実施させた。戦後駐日大使となったライシャワーはその当時、「日米戦争勝利後の“ヒロヒトを中心とした傀儡(かいらい)政権”」を提言し、「天皇は１００万の軍隊駐留に匹敵する」と主張していた。
対日戦争というのは、野蛮な日本の侵略をこらしめ、平和と民主主義のための参戦だったと欺瞞する。しかし、日露戦争後に、日本との戦争は必至と分析し、ハワイ攻撃を待って徹底的にたたきつぶし、無条件降伏させるという計画を持っていた。ライシャワーなどは、「戦争責任はすべて軍部にかぶせて、天皇を傀儡（かいらい）として利用する」といっていた。日本にかわって中国アジアを侵略するためであり、日本を占領支配するための戦争だった。そして、日本の人民が抵抗できないように、戦地では餓死、病死に追いこみ、内地では原爆投下、全国の都市空襲、沖縄戦でさんざんに殺しまくった
天皇ヒロヒト指定＜ 原爆投下地 ＞
「 敗戦宣言は、原爆を落とすための準備
（ 完成した原爆をテニアン島に運んだりなど ）
が、整うまで待って欲しい」と。
（ 長崎に落とされたプルトニウム239型の原子爆弾「 ファットマン 」は７月１６日にやっと完成した ）
そして更に、
「 原爆の投下場所と日時は天皇が決めてくれ！
敗戦宣言を延期すれば東京には落とさないし、
天皇の安全と財産は保証する 」
との確約は取れた。
そこで、原爆を落としてもらったあとで敗戦宣言をするにあたり、一億総玉砕の覚悟で内地戦を展開するつもりの陸軍としては、敗戦宣言などされた暁には予定がトチ狂ってしまうわけだから、敗戦宣言に猛反対することは火を見るより明らか。・・・かと云って敗戦宣言をしなければ、天皇としては己の生命も財産も没収されてしまう・・・そこでこの邪魔な陸軍を抹殺するため、「 陸軍第２総軍司令部 」のある広島を、原爆の人体実験の標的として差し出したのだ。
ヒロヒトによる＜ 日本国民・大虐殺 ＞
実験用の子供たち１万５千人と、市民（義勇軍）３万人とを８月３日～６日にかけて、爆心予定地に勤労奉仕の名目で騙して集めた。（ 天気が晴れの日が原爆投下に最適なため、３日～６日の幅で予定を立てていた。投下日が６日と決定したのは８月３日であった。）
ところで８月６日に決めた裏の理由は、天皇の財産をスイスの銀行が受け入れる態勢が整うのが８月６日とメドがついたから。（ 海軍の潜水艦を使ってアルゼンチンに金塊や金銭を逃がしたり、フィリピン（ マニラ ）に金塊を隠したり（ 戦争で略奪した金塊１４万ｔ・・・天皇の百合と呼ばれる。・・・・全世界の金の総量は１５万ｔ ）、満洲や朝鮮から人々が帰る船が無くて虐殺されてるときに、天皇は自分の財産隠し一本に集中し、何百回も船で日本から財宝を運び出していた。昭和天皇の強欲度が天井知らずの理由は？？・・・・）
時刻はちょうど通勤時間帯であり、人々が外に出ている時間にした。特に第２総軍本部には、女子（ 学生 ）挺身隊も集合して８時から朝礼を行うのが日課であり、竹ヤリ訓練を開始するのがまさに８時１５分。その真上に原爆を投下すれば、間違いなく跡形もなく建物もろとも木っ端ミジンになる！ と計画して８時１５分を選んだのである。
日本はアメリカの起こす戦争に影で加担することで自国の安泰と富を築いてきたことをどうか正視していただきたい。
７０年前の１９４５年８月９日午１１時２分、米国は長崎にプルトニウム原子爆弾ファットマンを投下した。
米国による民間人大量虐殺＝ジェノサイドが繰り返された。
田上富久市長は平和宣言で、国会審議中の安全保障関連法案に言及し、政府や国会に慎重な審議を求めた。
戦後日本は再び戦争はしない、武器は持たないと、世界に公約した「憲法」が制定されました。
しかし、今集団的自衛権の行使容認を押しつけ、憲法改正を押し進め、戦時中の時代に逆戻りしようとしています。
今政府が進めようとしている戦争につながる安保法案は、被爆者を始め平和を願う多くの人々が積み上げてきた核兵器廃絶の運動、思いを根底から覆そうとするもので、許すことはできません。」
さらに、こう宣言した。
「核兵器は残虐で人道に反する兵器です。廃絶すべきだということが、世界の圧倒的な声になっています。」
安倍晋三が主権者国民多数の声を踏みにじって強行制定しようとしている戦争法案を、私たち日本の主権者は、必ず葬り去らねばならない。
戦争法案――べらぼうなイカサマ法であることには違いない。こんな法案を通すような議会であれば無いほうがましである。しかし情けないことに国民側からこの法案に対して為される批判はあまりに子供じみている。ただヘイワ、ヘイワと騒ぎ立て戦争に行きたくないと駄々をこねているに過ぎないではないか
戦後日本は朝鮮戦争の軍需工業により復興を遂げた。朝鮮半島を焼け野原にした兵器は日本人の手によって作られたのである。その後日本がアメリカの庇護の下でぬくぬくと経済成長を果たす傍らで冷戦体制の底辺に置かれた弱小国は欧米に蹂躙され続けてきた。その資金源こそ経済大国と祀り上げられた日本である。日本は間接的であれ第三国にとっての加害者であり続けたのである。我々が平和と名づけて拝するものはどう贔屓目に見てもこの程度である。
今になって日本の軍国化を望んでいるのは他でもないアメリカである。世界の覇権国として君臨してきたもののアメリカはもはや疲弊した。国内を見れば精神異常と肥満と薬物中毒に満ち、職も働く気力も体力も無い。ありもしない正義を振りまわし世界中に戦争をふっかけまくった挙句の当然の結果である。そろそろ覇権を他国に分散して影でその糸を引いて暮らしたい、かつてイギリスがそうしたように、である。日本はアジア地域の番兵として好都合、というわけである。
アメリカによる対日本原子爆弾投下の本当の狙いに関して長年憶測がされてきた。1995年1月、ニューヨーク・タイムズはこう報じた。“実際、歴史学者達の中には、原爆投下は、戦時の敵日本を狙ったものというより、戦時の同盟国ソ連を狙って、戦後の対立関係に対する警告として行われたのだと主張する人々がいる”。
アメリカ政府が日本に対して原爆を使用したのは、先に触れたように、戦争を早期に終結させるためではなく、戦後の対ソ外交を有利に運ぶ上で、効果的な材料だったためである。
アメリカ政府は１９４３年５月という早い時点で「対日投下」を決定し、原爆使用を来たるべき戦後の原子力開発競争において、アメリカがとりわけソ連に対していかに優位を確保していくかを中心に議論していたのだ。
大戦末期、米軍幹部の間では、原爆を投下しなくてもいずれ日本は力尽きるという予想が大勢をしめていた。
しかし、トルーマン大統領は、ソ連の対日参戦で日本が降伏する前に、原爆という圧倒的なインパクトのある兵器を投入することで、日本にとどめを刺したのはソ連ではなく原爆、というイメージを全世界に与えようとしたのだ。
「原爆ホロコースト」に重大な責任がある人物を挙げるなら、その筆頭は、直接ゴーサインを出したトルーマン大統領だろう。
彼は、原爆を使わずに戦争を終わらせるなどとは考えもしなかった。彼は誕生したばかりの超兵器＝原爆を使用したくてたまらなかった。人間のいない荒野で爆発させるのではなく、人間が密集する大都市の上で爆発させて、その破壊力を試してみたい気持ちに駆られていたのだ。人体実験をしたかったのだ。
彼は日本から提示された降伏条件をはねつけ、日本への原爆投下を命じた。しかも無警告で。２発も。そうしたうえでその降伏条件を認めたのだった。彼は自分の行動を正当化するために、「原爆投下により１００万のアメリカ兵の生命が救われた」とする「原爆神話」を積極的に広めた張本人でもある。
このように原爆は人体実験であり、戦後のアメリカの利を確立するための暴挙だったにもかかわらず、原爆投下によって大戦が終結し、米日の多くの生命が救われたという大義名分にすりかえられました。
「日本を降伏に追い込んだのは、原爆の使用ではなく、ソ連の参戦であるといっても過言ではない」
これは確かにその通りである、原爆が投下された直後は、「敵による新型爆弾」 という認識しか軍部は持っておらず、その恐ろしさが真に理解出来たのは戦後になってからであり
原爆が日本の降伏を決定付けたと言うのは、単なる俗説であろう
白人の人種差別(ドイツに落とすよりも猿に近い黄色人種の日本で人体実験)と
大日本帝国上層部の国体護持の悲願(天皇を国の統治者とする国体へのこだわり)が
うまくかみ合って、両者ウインウインの結論にいたり、
原爆投下にいたったのだと推測する。
その後、実にあっさりと終戦へとむかい、
そして、象徴天皇制とはいえ、天皇陛下を無事にお守りすることができた。
なんで広島・長崎の平和式典に絶対に天皇は行かないのか？
ハイ、そういうことです。
賢い国民はもうわかっている。
過去の事だし、昭和天皇がやったことだからしょうがない。だが、そろそろ真実を話したらいいと思うよ、天皇をはじめ皇室や宮内庁の方々は。
大戦中、アメリカとソ連は同じ陣営に属してはいたが、戦後の世界再建に向けてにらみ合っていた。ともに増大する軍事的脅威に危機感を感じ取っていた。ソ連はヨーロッパ戦線でベルリンを陥落し、東ヨーロッパの大部分を手中に収めるにまで至っており、アメリカと対等の席につくはずであった。ところが、原子爆弾という切り札によってソ連の優位は崩れ、アメリカに交渉のイニシアティブを握られてしまったのである。
原子爆弾は「対ソ外交」を有利に運ぶ上で、効果的な材料だったのである。
軍事的価値の無い、二つの大都市、広島と長崎は、かくして、完膚無きまで打ちのめされていた日本に対してではなく、ソ連に対する、最もうっとりとするようなテロ行為を実演する現場として選ばれたのだ。日本への原爆投下は、それゆえ、アメリカの公式説明が主張するように、太平洋戦争の最後の行為ではなく、むしろ、発生期冷戦における、ソ連に対する、アメリカによる最初の残虐行為だったのだ。
アメリカ支配エリートのこの残酷な論理が、いまだに続いていることを、歴史が示している。ほぼ四半世紀前に冷戦が公式に終焉した後も、ワシントンが、核兵器備蓄を捨てる意図は明らかに皆無だ。実際、バラク・オバマ大統領の下で、アメリカ政府は、それぞれが、最初に日本に投下された原子爆弾の何倍も強力な、約5,000発の核弾頭備蓄の性能を高める為に、今後十年間で、3550億ドルを費やす予定だ。
現在も米国は311テロ攻撃とtpp奴隷化とプラザ合意収奪で日本を滅ぼそうとしてるだろ。米軍基地で支配してる。それが現実だ。認めろ。米国が全部悪い。関東、東北5000万人を逃がさないようにして被曝させて殺そうと命令してるだろ。認めろ。現実は悪魔の米国が真実だ。イラク、アフガニスタン、シリア、で現在もジェノサイド実行中だ。認めろ。
しかも、ワシントンは、つい今月ペンタゴン幹部を通して、ロシアと中国は戦略上最高の敵だと公式に宣言した。
都市集中から生まれた「地価」という架空の価値のために国民は無駄な労力を常に費やし、その利益は銀行が吸い上げて最後は国外に持ち出されているのである。都市とは金融システムの都合が生んだものである。
輸出入が減れば株は下落し、失業が増える。しかしそこで農林水産業と工業を援助し雇用を増やすのは国の仕事である。「都市」がその引力を失えばしめたもの、国民生活は逆に向上するだろう。
廃絶すべきは受験を標榜した教育である。その教育を通して体得させられているものは「合理性」のみである。聞こえはよさそうだがこれはただただ資本主義経済に貢献する手足となるための理念でしかない。ようは「金がすべて」という理屈で調教されているのである。すると「金のためなら」どんな非合理も理不尽も受け入れられるよう洗脳されてしまう。すると海外の弱小国あるいは国内の弱者の暮らしを、そして慕うべき朋友の暮らしをどれだけ侵害していても、逆に侵害を受けていてもそれを雄弁に肯定できるようになる。いらぬ戦争へと引きずり込まれてしまうのはこうした下地があってこそである。
資金さえあれば軍隊は作れるので、日本ならば自衛隊を増強し最新鋭の軍備を数年で整えることが出来よう。ただし飛行機、銃器、弾薬すべてをアメリカから輸入することが余儀なくされる。兵器を輸入するか自給するかは単に経費の問題ではない。A国がB国から兵器を輸入しているのならばA国は結局B国に防衛を依存していると言い換えることができる。依存を絶つためにA国が兵器の国産に乗り出してもB国はあらゆる手でそれを妨害する。世界で起こる謎の株価暴落や航空機事故、クーデターまがいの市民デモはその脅しの常套手段である。技術先進国の日本でさえ未だに旅客機すら国産していないのはゆめゆめ戦闘機の開発などをせぬようにと頭を押さえつけられているからである（日本には某中華人民共和国のようにロシアから戦闘機を盗んで丸ごとコピーしたりするような真似はできない）。こうしてB国から輸入した兵器の制御システムが実戦では決して正常に作動しないであろうことはA国も重々承知であり、だからこそA国はB国に逆らえない。今のままでは虚構を承知で軍備することになる。