なぜ、EUの主導国ドイツのメルケル首相が唐突に訪日したのか
2015年3月9日・10日、突然、ドイツのメルケル首相が訪日しました（注１）。ドイツは欧州寡頭勢力のつくったEUの主導国です。したがって、本ブログでは、英国ウィリアム王子の訪日に続く、ドイツ・メルケル首相の訪日は、欧州寡頭勢力の指示だったのではないかと疑っています。
マスコミでは、安倍政権が戦前のヒトラー政権化しているので、ヒトラー独裁を許してひどい目に遭ったドイツの二の舞を踏むなとたしなめに来たような捉え方をしています（注１）。また、ドイツに倣って、脱原発を目指せと進言しに来たという見方もあります。しかし、このような見方は、なぜ、この時期かについては説明できていません。
世界的寡頭勢力は日本にステルス攻撃を仕掛けるとき、国民の関心をそらすために、ショックドクトリン（ステルス攻撃）を合わせて実行する
たとえば、2011年に3.11事件が起きたとき、欧州寡頭勢力配下の国際金融資本（欧米銀行屋）による猛烈な円買いが起きていますが、同時に、このとき、3.11事件（地震津波と原発事故）を米戦争屋が仕組み、そのどさくさで、欧州寡頭勢力は100兆円規模の資産移転（新帝国循環）行って、日本の国富を奪っています。具体的には、日銀が100兆円規模のドルを買い取り、その後、このドルで米国債を購入することによって、日本の国富が米国に移転されています。これらの操作が積み上がって、今の日本は1000兆円規模（1ドル120円）の米ドル債権をもっているわけです（注６）。このとき、日本国民は地震津波と原発事故でパニック（ショックドクトリン戦法）に陥っており、100兆円規模の国富を奪取されたことに気付かなかったのです（注８）。この国富移転には日銀の協力が必要ですが、日銀はこれに協力しています、これこそ究極の売国行為（確信犯）です。ちなみに、このときの日銀の短期の巨額円買い行動は極めて敏捷であり、前もって、3.11事件が起こされることをウスウス知らされていたのではないかと疑われます。
上記のような欧州寡頭勢力の対日ステルス攻撃準備の動きから推定すると、第二の3.11が、2015年の5月11日に起こされる可能性が高くなりました。欧州寡頭勢力の対日黙示録（エコノミスト表紙：2015年世界はこうなる）（注９）には、3.11に次ぐ、第二の矢が5.11となっています。ちなみに、FRBの金利引き上げ時期も2015年春と予想されますので、今年の5月11日は非常に危険ということになります。連休明けで日本人がボーっと油断している時期でもあります。
「ステルス」で始まる言葉 - 辞書すべての検索結果すべて
【stealth】
１ 隠密。こっそり行うこと。「―マーケティング」
２ ⇒ステルス技術
ステルス‐ウイルス【stealth virus】 ⇒ステルス型ウイルス
ステルスがた‐ウイルス【ステルス型ウイルス】 《stealth-type virus；stealthは隠密の意》コンピューターの利用者やウイルス対策ソフトに検知されないよう、さまざまな偽装や巧妙な仕掛けが施されたコンピューターウイルスの総称...
ステルス‐ぎじゅつ【ステルス技術】 《stealthは隠密の意》電波を吸収する塗料を使ったり、電波の反射を少なくする形状にしたりして、レーダーによる探知を困難にする技術。航空機・ミサイルの製造に応用。
ステルス‐マーケティング【stealth marketing】 《stealthは隠密の意》宣伝であることを隠した宣伝。例えば、記事の中に潜り込ませた広告、テレビドラマの中に特定の商品が繰り返し出てくる行為、記事に見せかけた広告、報酬を払って良い噂を流しても...
さらに穿った見方をすれば、5.11は、麻雀用語の“シャミセン”（謀略者が被害者を惑わす行為）なのかもしれませんが、いずれにしても、この頃に何かが起こされる可能性は大です。
日本が、1000兆円規模の巨額ドル債権を持っている限り、日本は世界的寡頭勢力から常に、ショックドクトリン攻撃（ステルス攻撃）を仕掛けられる運命にあります。
日本はなぜ、欧州寡頭勢力から再度、狙われるのでしょうか、本ブログではこうみています、すなわち、日本は、2013年末現在、8兆ドル規模（1000兆円規模：1ドル120円の場合）の巨額対外債権（主に、対米ドル債権）を持っていますが（注６）、米ドルを発行しているFRB(欧州寡頭勢力支配)にとって、日本全体（日本国民・政府・日銀・金融機関）のもつ米ドル資産（対外資産）を何とか、チャラにしたいのではないでしょうか。
欧州寡頭勢力の使者・メルケル首相の隠された訪日目的とは：2015年春、日本で第二の金融パニックと第二の3.11が起きることを伝えに来たのか
１．なぜ、EUの主導国ドイツのメルケル首相が唐突に訪日したのか
2015年3月9日・10日、突然、ドイツのメルケル首相が訪日しました（注１）。ドイツは欧州寡頭勢力のつくったEUの主導国です。したがって、本ブログでは、英国ウィリアム王子の訪日に続く、ドイツ・メルケル首相の訪日は、欧州寡頭勢力の指示だったのではないかと疑っています。
マスコミでは、安倍政権が戦前のヒトラー政権化しているので、ヒトラー独裁を許してひどい目に遭ったドイツの二の舞を踏むなとたしなめに来たような捉え方をしています（注１）。また、ドイツに倣って、脱原発を目指せと進言しに来たという見方もあります。しかし、このような見方は、なぜ、この時期かについては説明できていません。
ところが、このタイミングで、日経は、欧州バーゼル委員会がBIS規制（注２）の強化を検討していると報じています（注３）。
この記事から、本ブログでは、欧州寡頭勢力のエージェント・メルケルは、BIS規制を強化すると伝えに来たのではないかと睨みました。
BIS規制と聞いて震え上がるのは日本の大手金融機関でしょう、91年のバブル崩壊の悪夢が蘇ってくるからです。
その後、日本経済は失われた20年と呼ばれる長期の構造不況に突入していますが、そのトリガーこそ、このBIS規制でした。
こくさい‐けっさいぎんこう〔‐ケツサイギンカウ〕【国際決済銀行】. 1930年、スイスのバーゼルに設立された、主要国の共同出資による国際銀行。設立当初は第一次大戦後のドイツの賠償を円滑に処理することを主な目的とした。現在は出資国の中央銀行間の協力を促進し、金融政策・国際通貨問題などに関する討議・決定を行っている。日本からは日銀総裁、理事などが参加。BIS(ビス)（Bank for International Settlements）。→BIS規制
ビス‐きせい【BIS規制】. 《BIS regulation》国際業務を営む民間銀行の自己資本比率についての規制。1988年にBIS（国際決済銀行）のバーゼル銀行監督委員会が、各国の統一規制として定めた。バーゼル合意。
じこしほん‐ひりつ【自己資本比率】. 自己資本と他人資本を合計したものである総資本に占める、自己資本の割合。数値が高いほど企業の安定性が高いとされる。株主資本比率。
[補説]自己資本は返済義務のない資本であり、銀行の場合、不良債権などの損失を適切に処理し業務を健全に運営するために十分な自己資本が必要となる。BIS規制では、国際業務を行う銀行に8パーセント以上の自己資本比率維持を求め、日本ではさらに国内業務を行う銀行に対して4パーセント以上の自己資本比率維持を求めている。この場合の自己資本比率は、通常の自己資本比率とは異なり、リスクウエートを乗じた総資産を用いて算出する。一方、証券会社については、金融庁が自己資本規制比率を定めている。この場合の自己資本比率は、固定化されていない自己資本の額（資本金や劣後ローンなどの自己資本から固定資産や自己株式を差し引いた額）をリスク相当額（市場リスク・取引先リスク・基礎的リスクの合計）で割って算出したもので、140パーセントを下回ると金融庁への届け出が必要となり、100パーセントを下回ると業務の全部または一部の停止を命じられる場合がある。
２．やはり、欧州寡頭勢力は今年、日本で金融パニックを起こそうとしているようだ
このBIS規制を仕切っているのは、米オバマ政権と米中央銀行FRBを牛耳る欧州寡頭勢力です。彼らは91年の日本のバブル崩壊（金融パニック）を演出しています。このとき、苦い経験をした日本の大手金融機関は、2015年の金融パニック危機再来に震え上がっているでしょう。
さて、本ブログでは昨年11月、欧州寡頭勢力の牛耳る米FRBが2015年に政策金利を引き上げると発表したとき、これを合図に、日本は円株同時大暴落という金融パニックが起こされると予測しています（注４）。
その後、欧州寡頭勢力は、昨年暮れに、配下の経済雑誌・エコノミストを通じて、2015年世界の黙示録（黙示画）を公表しています（注５）。そして、この黙示にて、日本がFRBの仕掛ける金融パニックに襲われる可能性があることがわかりました。この黙示より、今年2015年、1991年に起きたバブル崩壊以上の金融パニックが起きる可能性が強まりました。
もし、BIS規制が今よりさらに強化されたら、日本の金融機関は大量に保有する日本国債を売らざるを得なくなります。日本の金融機関にとって、それはまさしく、91年バブル崩壊の悪夢の再来です。
日本の金融機関は大混乱に陥って、最悪、預金封鎖に走る危険があります、今の財政破綻国・ギリシャと同じです。
ネット情報（注７）によれば、今年の2月16日、NHKは唐突に1946年の預金封鎖事件を報じたそうですが、非常に不気味です。
2015年3月9日・10日、突然、ドイツのメルケル首相が訪日しました（注１）。ドイツは欧州寡頭勢力のつくったEUの主導国です。したがって、本ブログでは、英国ウィリアム王子の訪日に続く、ドイツ・メルケル首相の訪日は、欧州寡頭勢力の指示だったのではないかと疑っています。
マスコミでは、安倍政権が戦前のヒトラー政権化しているので、ヒトラー独裁を許してひどい目に遭ったドイツの二の舞を踏むなとたしなめに来たような捉え方をしています（注１）。また、ドイツに倣って、脱原発を目指せと進言しに来たという見方もあります。しかし、このような見方は、なぜ、この時期かについては説明できていません。
世界的寡頭勢力は日本にステルス攻撃を仕掛けるとき、国民の関心をそらすために、ショックドクトリン（ステルス攻撃）を合わせて実行する
たとえば、2011年に3.11事件が起きたとき、欧州寡頭勢力配下の国際金融資本（欧米銀行屋）による猛烈な円買いが起きていますが、同時に、このとき、3.11事件（地震津波と原発事故）を米戦争屋が仕組み、そのどさくさで、欧州寡頭勢力は100兆円規模の資産移転（新帝国循環）行って、日本の国富を奪っています。具体的には、日銀が100兆円規模のドルを買い取り、その後、このドルで米国債を購入することによって、日本の国富が米国に移転されています。これらの操作が積み上がって、今の日本は1000兆円規模（1ドル120円）の米ドル債権をもっているわけです（注６）。このとき、日本国民は地震津波と原発事故でパニック（ショックドクトリン戦法）に陥っており、100兆円規模の国富を奪取されたことに気付かなかったのです（注８）。この国富移転には日銀の協力が必要ですが、日銀はこれに協力しています、これこそ究極の売国行為（確信犯）です。ちなみに、このときの日銀の短期の巨額円買い行動は極めて敏捷であり、前もって、3.11事件が起こされることをウスウス知らされていたのではないかと疑われます。
上記のような欧州寡頭勢力の対日ステルス攻撃準備の動きから推定すると、第二の3.11が、2015年の5月11日に起こされる可能性が高くなりました。欧州寡頭勢力の対日黙示録（エコノミスト表紙：2015年世界はこうなる）（注９）には、3.11に次ぐ、第二の矢が5.11となっています。ちなみに、FRBの金利引き上げ時期も2015年春と予想されますので、今年の5月11日は非常に危険ということになります。連休明けで日本人がボーっと油断している時期でもあります。
「ステルス」で始まる言葉 - 辞書すべての検索結果すべて
【stealth】
１ 隠密。こっそり行うこと。「―マーケティング」
２ ⇒ステルス技術
ステルス‐ウイルス【stealth virus】 ⇒ステルス型ウイルス
ステルスがた‐ウイルス【ステルス型ウイルス】 《stealth-type virus；stealthは隠密の意》コンピューターの利用者やウイルス対策ソフトに検知されないよう、さまざまな偽装や巧妙な仕掛けが施されたコンピューターウイルスの総称...
ステルス‐ぎじゅつ【ステルス技術】 《stealthは隠密の意》電波を吸収する塗料を使ったり、電波の反射を少なくする形状にしたりして、レーダーによる探知を困難にする技術。航空機・ミサイルの製造に応用。
ステルス‐マーケティング【stealth marketing】 《stealthは隠密の意》宣伝であることを隠した宣伝。例えば、記事の中に潜り込ませた広告、テレビドラマの中に特定の商品が繰り返し出てくる行為、記事に見せかけた広告、報酬を払って良い噂を流しても...
さらに穿った見方をすれば、5.11は、麻雀用語の“シャミセン”（謀略者が被害者を惑わす行為）なのかもしれませんが、いずれにしても、この頃に何かが起こされる可能性は大です。
日本が、1000兆円規模の巨額ドル債権を持っている限り、日本は世界的寡頭勢力から常に、ショックドクトリン攻撃（ステルス攻撃）を仕掛けられる運命にあります。
日本はなぜ、欧州寡頭勢力から再度、狙われるのでしょうか、本ブログではこうみています、すなわち、日本は、2013年末現在、8兆ドル規模（1000兆円規模：1ドル120円の場合）の巨額対外債権（主に、対米ドル債権）を持っていますが（注６）、米ドルを発行しているFRB(欧州寡頭勢力支配)にとって、日本全体（日本国民・政府・日銀・金融機関）のもつ米ドル資産（対外資産）を何とか、チャラにしたいのではないでしょうか。
欧州寡頭勢力の使者・メルケル首相の隠された訪日目的とは：2015年春、日本で第二の金融パニックと第二の3.11が起きることを伝えに来たのか
１．なぜ、EUの主導国ドイツのメルケル首相が唐突に訪日したのか
2015年3月9日・10日、突然、ドイツのメルケル首相が訪日しました（注１）。ドイツは欧州寡頭勢力のつくったEUの主導国です。したがって、本ブログでは、英国ウィリアム王子の訪日に続く、ドイツ・メルケル首相の訪日は、欧州寡頭勢力の指示だったのではないかと疑っています。
マスコミでは、安倍政権が戦前のヒトラー政権化しているので、ヒトラー独裁を許してひどい目に遭ったドイツの二の舞を踏むなとたしなめに来たような捉え方をしています（注１）。また、ドイツに倣って、脱原発を目指せと進言しに来たという見方もあります。しかし、このような見方は、なぜ、この時期かについては説明できていません。
ところが、このタイミングで、日経は、欧州バーゼル委員会がBIS規制（注２）の強化を検討していると報じています（注３）。
この記事から、本ブログでは、欧州寡頭勢力のエージェント・メルケルは、BIS規制を強化すると伝えに来たのではないかと睨みました。
BIS規制と聞いて震え上がるのは日本の大手金融機関でしょう、91年のバブル崩壊の悪夢が蘇ってくるからです。
その後、日本経済は失われた20年と呼ばれる長期の構造不況に突入していますが、そのトリガーこそ、このBIS規制でした。
こくさい‐けっさいぎんこう〔‐ケツサイギンカウ〕【国際決済銀行】. 1930年、スイスのバーゼルに設立された、主要国の共同出資による国際銀行。設立当初は第一次大戦後のドイツの賠償を円滑に処理することを主な目的とした。現在は出資国の中央銀行間の協力を促進し、金融政策・国際通貨問題などに関する討議・決定を行っている。日本からは日銀総裁、理事などが参加。BIS(ビス)（Bank for International Settlements）。→BIS規制
ビス‐きせい【BIS規制】. 《BIS regulation》国際業務を営む民間銀行の自己資本比率についての規制。1988年にBIS（国際決済銀行）のバーゼル銀行監督委員会が、各国の統一規制として定めた。バーゼル合意。
じこしほん‐ひりつ【自己資本比率】. 自己資本と他人資本を合計したものである総資本に占める、自己資本の割合。数値が高いほど企業の安定性が高いとされる。株主資本比率。
[補説]自己資本は返済義務のない資本であり、銀行の場合、不良債権などの損失を適切に処理し業務を健全に運営するために十分な自己資本が必要となる。BIS規制では、国際業務を行う銀行に8パーセント以上の自己資本比率維持を求め、日本ではさらに国内業務を行う銀行に対して4パーセント以上の自己資本比率維持を求めている。この場合の自己資本比率は、通常の自己資本比率とは異なり、リスクウエートを乗じた総資産を用いて算出する。一方、証券会社については、金融庁が自己資本規制比率を定めている。この場合の自己資本比率は、固定化されていない自己資本の額（資本金や劣後ローンなどの自己資本から固定資産や自己株式を差し引いた額）をリスク相当額（市場リスク・取引先リスク・基礎的リスクの合計）で割って算出したもので、140パーセントを下回ると金融庁への届け出が必要となり、100パーセントを下回ると業務の全部または一部の停止を命じられる場合がある。
２．やはり、欧州寡頭勢力は今年、日本で金融パニックを起こそうとしているようだ
このBIS規制を仕切っているのは、米オバマ政権と米中央銀行FRBを牛耳る欧州寡頭勢力です。彼らは91年の日本のバブル崩壊（金融パニック）を演出しています。このとき、苦い経験をした日本の大手金融機関は、2015年の金融パニック危機再来に震え上がっているでしょう。
さて、本ブログでは昨年11月、欧州寡頭勢力の牛耳る米FRBが2015年に政策金利を引き上げると発表したとき、これを合図に、日本は円株同時大暴落という金融パニックが起こされると予測しています（注４）。
その後、欧州寡頭勢力は、昨年暮れに、配下の経済雑誌・エコノミストを通じて、2015年世界の黙示録（黙示画）を公表しています（注５）。そして、この黙示にて、日本がFRBの仕掛ける金融パニックに襲われる可能性があることがわかりました。この黙示より、今年2015年、1991年に起きたバブル崩壊以上の金融パニックが起きる可能性が強まりました。
もし、BIS規制が今よりさらに強化されたら、日本の金融機関は大量に保有する日本国債を売らざるを得なくなります。日本の金融機関にとって、それはまさしく、91年バブル崩壊の悪夢の再来です。
日本の金融機関は大混乱に陥って、最悪、預金封鎖に走る危険があります、今の財政破綻国・ギリシャと同じです。
ネット情報（注７）によれば、今年の2月16日、NHKは唐突に1946年の預金封鎖事件を報じたそうですが、非常に不気味です。